遠い森 遠い聲 ........語り部・ストーリーテラー lucaのことのは
語り部は いにしえを語り継ぎ いまを読み解き あしたを予言する。騙りかも!?内容はご自身の手で検証してください。
 



 

原爆の雲は虹のように七色に輝いていたそうです。

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●全人口に対してユダヤ人口が5〜6%にしか過ぎなかった当時のアメリカで、広島に原爆を投下したB29「エノラ・ゲイ号」の搭乗員として特別に選ばれた15名のうち、ユダヤ人が7名も占めていた。機長のポール・ティベッツもユダヤ人である。

爆撃機につけられたエノラ・ゲイは機長のポール・ティベッツの母の名前である。

●結局、原爆開発に関わる科学者たちを駆り立てた「戦争早期終結論」は、広島に続く「長崎」への原爆使用によって、「ドイツ原爆対抗論」と同様に虚構の理論であったことが明らかにされた。


最新の調査によると、アメリカ政府は1943年5月という早い時点で「対日投下」を決定し、原爆使用を来たるべき戦後の原子力開発競争において、アメリカがとりわけソ連に対していかに優位を確保していくかを中心に議論していたことが判明している。

大戦中、アメリカとソ連は同じ陣営に属してはいたが、戦後の世界再建に向けてにらみ合っていた。ともに増大する軍事的脅威に危機感を感じ取っていた。ソ連はヨーロッパ戦線でベルリンを陥落し、東ヨーロッパの大部分を手中に収めるにまで至っており、アメリカと対等の席につくはずであった。ところが、原子爆弾という切り札によってソ連の優位は崩れ、アメリカに交渉のイニシアティブを握られてしまったのである。

原子爆弾は「対ソ外交」を有利に運ぶ上で、効果的な材料だったのである。

●ちなみに、「マンハッタン計画」に携わったユダヤ人科学者の中で、もっとも反日強硬派だったのはフォン・ノイマンだろう。彼は日本人を蔑視し、京都を原爆の最初の血祭りにあげるべきだと主張。京都が日本国民にとって深い文化的意義をもっていたというまさにその理由によって、京都の破壊を求めていたのである。

しかし、ヘンリー・スチムソン陸軍長官の反対によって、京都は原爆のターゲットから外された。彼は、京都の代わりに長崎の追加を指示したのである(1945年7月22日)。


●一般に、この時にスチムソンが京都を原爆のターゲットから外した理由として、「スチムソンは京都が歴史のある都市であることを理解していたから」という “美談”で語られる場合があるが、だまされてはいけない。この“美談”は、戦後、GHQがお涙頂戴好きの日本人を洗脳する為に、意図的に流したニセ情報である。

アメリカ軍部の一部は京都を原爆投下目標とすることを諦めず、空襲を実施しなかった。原爆投下後に原爆の影響を正確に把握するため、空襲が禁止されていたのである。京都が最後まで空襲されなかったのは、原爆投下の前に日本が降伏したからにすぎない。

スチムソン以外にも、「京都を戦果から救った恩人」と言われるアメリカ人が何人かいるが、すべて何の根拠もない流言に過ぎないのだ。詳しくは吉田守男著『京都に原爆を投下せよ ― ウォーナー伝説の真実』(角川書店)を読んで欲しい。当時のアメリカ政府は、日本の文化遺産を根こそぎ破壊することに、なんのためらいもなかったのである。

●ところで、「マンハッタン計画」をスタートさせたフランクリン・ルーズベルト大統領は、日本人を“劣等人種”として激しく差別していたことで知られている。一般のアメリカ人の間にも、日本人に対する人種差別意識が蔓延していた。

当時のアメリカの雑誌にはこう書かれていた。

「アメリカ人はドイツ人を憎むことを学ばなければならないが、日本人に対しては憎しみが自然と湧いてくる。これはかつてインディアンたちと戦ったときと同様に自然なものだ。」

「普通の日本人は知性が低く、無知である。たぶん人間なのだろうが、人間であることを示すような点はどこにもない。」

●アメリカのユダヤ人には、猛烈な反日ユダヤ人もいれば、日本の文化を愛する親日ユダヤ人もいる。

現在も、日本に何の興味も持たないユダヤ人もいれば、「日ユ同祖論」を信奉する強烈な親日家もいる。また、アジアの中では日本よりも中国(華僑勢力)との友好を求めるユダヤ人もいるし、アジア勢力全体を嫌悪するユダヤ人もいる。

アメリカのユダヤ人は、親日家と反日家含め、実にさまざまな人間がいるといえよう……。

 

以上、見てきたように、原爆の誕生にはユダヤ人が大きく関わっている。これは否定できない事実である。もちろん、対日使用に賛成の者もいれば、反対の者もいた。様々なユダヤ人が様々な「思惑」を抱いて関与していたのであるこれら原爆に関わったユダヤ人たちに対する評価は、人によって大きく分かれると思うが、いずれにせよ、広島と長崎の悲劇は、アメリカ政府が犯した「戦争犯罪」だったことは確かである。

以上



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隠しても隠しても 隠し切れない日がやがてくる。そのとき だまされつづけた国民はどんな行動をとるだろう。

やはり 黙って しかたがないと テレビのリモコンに手を伸ばすのだろうか......

http://www.asahi.com/national/update/0805/TKY201308040236.html?ref=com_top6_2nd

以下抜粋

福島第一原発で事故から9カ月間の緊急作業時に働いた約2万人のうち、白血病の労災認定基準「年5ミリシーベルト以上」の被曝(ひばく)をした人が約1万人にのぼることが、東京電力が7月に確定した集計から分かった。作業員の多くは労災基準を知らず、支援体制の整備が課題だ。



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【8月7日 AFP】米中央情報局(CIA)元職員、エドワード・スノーデン(Edward Snowden)容疑者による米当局の市民監視プログラムの暴露を記事にまとめ、英紙ガーディアン(Guardian)で公表した米国人コラムニスト、グレン・グリーンウォルド(Glenn Greenwald)氏は6日、拠点とするブラジルの上院外交委員会の公聴会で証言し、元職員から1万5000点以上の米政府の機密文書を入手していると語った。

 議員からの質問に答えた同氏は、「正確に数えたわけではないが、1万5000~2万点の文書を受け取った」とし、「われわれが公表したのはほんのわずかにすぎない。米国とその同盟国の政府のスパイ行為や、それらの政府がブラジルをはじめ中南米の通信システムにどうやって入り込んでいるかについて、今後さらなる暴露があるはずだ」と述べた。ただし、米国でスノーデン元職員が捜査対象となっていることを理由に、入手文書の詳細は明かせないとした。

「スパイ行為についての(米政府の)言い訳はただ一つ。テロリズムと(米国の)国民保護の必要性だ。しかし現実には、テロとも国家安全保障とも全く関係のない文書が多数ある。それらはむしろ、ビジネスや産業、経済分野における他国との競争に関係している」とグリーンウォルド氏は話している。

 ブラジルでは先月、同元職員からの暴露に基づき米国がブラジル国内の電子通信を監視していることが報道され、ジョー・バイデン(Joe Biden)米副大統領がジルマ・ルセフ(Dilma Rousseff)・ブラジル大統領に電話で釈明を行っている。

 米当局によって訴追されたスノーデン元職員は、ロシアで1年間有効の一時亡命許可を取得し、現在は同国内の非公開の場所に滞在している。(c)AFP
以上



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年々、利用者数が増加しているスマホとタブレット、もはや仕事には欠かすことができないパソコン。こうしたIT機器を駆使している人も少なくない。だが、これらはあなたが気づかないうちに、肩こりや腰痛はもちろん、最悪の場合、心までも蝕(むしば)んでいくのだ。

■体に不調をもたらす『スマホ症候群』
 ここ数年で爆発的に普及したスマホ。....スマホの画面に集中しすぎることで姿勢が悪くなり、体にさまざまな不具合をもたらす。そう警鐘を鳴らすのが、KIZUカイロプラクティックグループ代表院長の木津直昭氏である。

 「私はスマホ操作が原因でもたらされる一連の症状を『スマホ症候群』とよんでいます。その代表的な症状のひとつが『スマホ肩』。これは、スマホを使用するときの持ち方が悪いせいで激しい肩こりや痛みが生じてしまうもの。ひどくなると一般に四十肩などといわれる、腕が上げられなくなる状態にまで症状が悪化することもあります」

 木津氏によれば、多くの人はスマホを持つときに「持ち上げる」動作ではなく、「落とさないように支える」動作をしているという。すると、腕の外側に位置する上腕三頭筋や胸部の小胸筋(しょうきょうきん)、首から背中にかけて広がる僧帽筋(そうぼうきん)をおもに使っている状態になるのだ。

 これらの筋肉は肩甲骨につながっているため、酷使し続けると肩に力が入った状態が続く。その結果、次第に筋肉と筋膜(きんまく)<筋肉を包む膜>の癒着(ゆちゃく)がはじまり、肩から腕にかけて稼働しづらい状態におちいるという

■ストレートネックが抑うつ状態の原因にも
 「また、テニス肘(ひじ)やゴルフ肘とよばれる手首や肘を痛める症状がありますが、同様にスマホを使いすぎることでこれらの部位が過度に酷使される『スマホ肘』も存在します」(木津氏)

 これはスマホ使用時に肘や手首が不自然な位置で固定されることで生じる症状。スマホ使用時に手首のしびれや肘の痛みを感じるのであれば、すでにスマホ肘になっている可能性が高い。

 「そして最後が『ストレートネック』。これは、首を前に突き出す猫背の姿勢を続けることで、本来はカーブを描く首の骨が変形してまっすぐになること。ストレートネックになると、頭を首や肩の筋肉だけで支えなければならなくなりますから、首こりや肩こりを引き起こします」(木津氏)

 もちろん、首や肩の緊張が続くと頭への血流が悪くなり、頭痛の原因となる。それだけではない。首を通る自律神経が筋肉に圧迫され、抑うつ状態やパニック障害になる人もいるのだ。

■スマホ画面の凝視で顔もたるんでくる
 スマホ操作時の間違った姿勢がもたらすのは健康被害だけではない。二重あごなど“顔のたるみ”も、スマホによって引き起こされる。

もしかしたらと思ったら どうぞ 記事のつづきをごらんくださいね....わたし?

スマフォは電磁波がつよいし どこにいるかすぐわかっちゃうので つかいません。.....警察は普通の携帯でもかけると場所を特できるようですね。

 



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以下転載

政府は東京電力福島第1原子力発電所の汚染水対策に国費を投入する方針を固めた。経済産業省が2014年度予算の概算要求に、原子炉建屋への地下水流入を防ぐために土を凍らせて遮水壁をつくる費用を盛り込む。福島第1原発の収束作業を東電任せにせず、国がこれまでより踏み込んだ対策を取る方針に転換する。

7日に開く原子力災害対策本部会議で、安倍晋三首相が茂木敏充経産相に汚染水対策の強化を指示する見通し。

以上

 



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以下転載

《和訳》ロイター8/5英語版『福島第1の汚染地下水、遮水壁を突破して地表に向かっている=原子力規制庁』

 

福島第一の汚染水問題は「非常事態」と規制当局者
Watchdog says radioactive water at Fukushima an emergency


2013年8月6日 06時45分

[東京 5日 ロイター]東京電力が汚染水の流出防止に取り組む同社の福島第1原子力発電所で生じた放射能汚染地下水について、原子力規制当局の関係者は5日、事態は「非常事態」にあるとの認識を示した。

原子力規制庁の金城慎司・東京電力福島第1原子力発電所事故対策室長はロイターに対し、法定基準を超えた水量の汚染された地下水が、地中の遮水壁を突破し、地表に向かっているとした上で、東電の地下水くみ上げ計画は一時しのぎにしかならないとの見方を示した。


東電の「危機感は薄い。だから東電のみに任せておけない。現状は非常事態と見る」金城室長はこう語る。


2011年の震災時に生じた大規模な津波に破壊された福島第1原発について、電力事業者の東電は、津波や地震に対する備えと、その後に起きた原子炉のメルトダウンへの対応のずさんさを厳しく非難されてきた。またそうしたずざんな対応を隠蔽してきたとの指摘もある。


現時点では、汚染地下水がどの程度の脅威となるかは明らかにされていない。震災直後、日本政府は東電に対し、緊急措置として数万トンの汚染水を太平洋に放出することを認めていた。しかし、近隣諸国や地元の漁業関係者から批判を受けため、東電には、地元の同意なく汚染水を放出しないと関係者に約束した経緯がある。


「流出している汚染水の正確な濃度と容量がわからないかぎり、海洋への影響について憶測で語ることはできない」東京大学大気海洋研究所・国際連携研究センターの植松光夫所長はこう前置きした上で次のように語った。


「海水におけるそれぞれの程度を計測する必要がある。もし、流出が湾内に限定され、海に流れ出していないのならば、一部が懸念するように汚染が拡大することはないかもしれない」


行き場のない汚染水


東電側は、汚染流出を防ぐべく様々な方策を講じていると主張する。同社広報担当がロイターにメールで寄せた声明によれば、同社は、「福島県の住民のみなさま、周辺地域の住民のみなさま、そして広く日本社会のみなさまに大変な不都合、迷惑と心配をかけていることを心より深くお詫び申し上げている」


東電では、福島第1原発が置かれる場所の山側から、原発施設内の大破した建物に流入する地下水のうち1日平均400トンの汲み上げ作業を行っている。この地下水は、原子炉を摂氏100度以下の安定温度に維持するために使用される高濃度放射能汚染された冷却水と混じり合う。同社はバイパスを作って地下水の施設流入を防ごうとしてきたが、最近になって海水における放射性物質の濃度が急激に上昇していたとが発覚したため、「汚染水が海に達している」という、同社が数か月間にわたって否定してきた事実を認めざるを得なくなった。


太平洋への汚染水の流出拡大を防ぐ手段として、施設の作業員らは原子炉1号基の建屋が置かれている岸壁近くの土を薬剤で固めて地下に遮水壁を造った。ただし、遮水壁は地下1・8メートルより深い部分にしか造れないためその効果には限界がある。遮水壁を突破した汚染水は、地表の薄い表面を通じて浸透し近場の海に流れ出る。より深刻なのは、水位が地表へ向けて上昇していることだ。地表に達せば、流出はさらに加速する。


「壁を造れば当然そこに水が溜まる。溜まった水は行き場を失い上か横に広がるしかなくなり、最終的には海に出ることになる」


複数の東電の原発で作業した経験を持つ元東芝・原子炉格納容器設計者の後藤政志氏はこう語る。


「だから問題は、あとどのくらい持つかにある」


朝日新聞が3日に伝えたところによれば、「このままのペースで上昇すれば3週間で、水が地面にあふれ出す計算」となる。原子力規制庁の金城室長は、この「3週間」という推測は規制庁の計算によるものではないと前置きした上で、仮に汚染水が地表に達したと仮定した場合、「その流れは大変に速いものとなるだろう」と語る。


東電の関係者は1日、今週末辺りから1日約100トンの単位で地下水のくみ上げを実施する計画だと説明した。これに対し規制委の「汚染水対策検討作業部会」は2日会合を開き「海中への流出を防ぐためには新たな手段を講じる必要があるとの結論を下した」と金城室長は語る。


東電は2日、事故以来、推定で20兆~40兆ベクレルの放射性トリチウム(三重水素)が海に漏れ出したとする試算結果を発表した。同社によれば、これは法律で許容される基準内だという。トリチウムは、東電の原発施設内から放出されたセシウムやストロンチウムに比べ危険性は低いとされる。同社はストロンチウムの流出量についても今後試算する予定だ。


トリチウムが長期にわたり漏れ出していたことを東電が認め、規制当局があらためてこれを厳しく批判したことは、総額110億ドル(約1兆円)の費用がかかる同社の後始末を行う上で、セシウム等の放射性物質で汚染された地下水を海に漏れ出さないようにするという、根本的な課題の解決がいかに危うい状況にあるかを示しているといえる。


以上


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......3日間 メビウス気流法の身体技法のなかにいたので 帰ってからも つい 動きがメビウスの動きになってしまいます。ふと かすかにかすかになにかが聴こえる ことに気が付きました。遠い高い空を吹く風のような 潮騒のような.... 耳鳴りかと思ったのですが 耳鳴りではありません。娘の声がいつもとは違って耳に突き刺さるような気がしました。

朝 ベランダの板の隙間から 草が芽をだし 茎を伸ばしているのに気がつきました。銀行の駐車場の側溝の鉄網の下にも青草.....銀行のなかがどこか違う・・・・・みると 埼玉県内の観光地の写真がはってあります。

いいことばかりではなくて 身体のなかの違和感 背中の右の下あたり....もいや増すのですが

こころがゆったり安定していて 普段気が付かないものが見え 聴こえる 自分の内部がつながっている そのことが五官を鋭敏にする......

合宿に期待したのは 脱力 でした。脱力が 語る器のための3つ目のステップだと感じたので。

けれど それだけではなかった.....自分と深いところでつながることで 世界とつながることが実感できました。

もうひとつ 佐藤響子さんの舞をみたとき ピナ・バウシュを思い出した.....

舞 コンテンポラリーな....でも 語りどうように 踊り手そして観客を癒し 鼓舞することができる....と感じました。

 



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以下抜粋

朝日新聞の連載記事にも、真実を伝えてもらえないまま、被ばくさせられた方々のことが載ってた。
この区長さんのように、3.12までは誰もが、国が原子力を推進して来たんやから、国は事故の対策をきちんと取れるんやろと思てた。
そやのに……どこの国よりもお粗末で、狡賢うて、強慾で愚かな連中が、デタラメで無責任なウソをつき続けていたことがわかり、
国のあちらこちらで、ささやかな希望や祈りのシャボン玉が、パチンパチンと音をたてて割れ、子供達の頭の上に滴を落としてる。

行政と司法は地に落ちた。
もはや気が狂ってるとしか思えへん。
市から、あるいは村から、人が流出することを恐れるあまり、そこに生きる人々をだまして動けへんようにした。
そのことで、その人々が、重い病にかかろうが、死んでしまおうがかまうか!とでもいうように。
そんなバカなことがあるやろか?
そんな理不尽なことがあるやろか?
大人も子供も、ペットも植物も、生き物すべてにまんべんなく襲いかかる放射能物質は、今もこの美しい飯舘村の、山に、田んぼに、湖に存在する。

避難をさせんかった政治家、官僚、自治体の長、そいつらをひとり残らず裁いてやりたい。
その前に、己の危機管理ミスで施設が爆発して漏れた放射性物質を、自然界の無主物と同じ、とか言うてるド阿呆な東電も解体させる。
悪が世に蔓延れるやなんてこと、それを大の大人がなんもせんと、ただボォ~ッと見てるだけやなんて、そんな恥ずかしい姿、子供に見せててええの?
日本は今、闘わなあかん時がきてん。
平和ボケ時代は終わってん。
もう平和でも安全でも普通でもないねん。
危機やねん。それもごっつい危機!
末期的に気が狂てる、宗教よりもきつい洗脳されてる、一大殺人集団の組織犯罪に、イカレたシステムに、真っ向から立ち向かわなあかんねん!
もうほんま、誰かの揚げ足取りはやめような。
そんなことしてる場合ちゃうねん。
どないかして、今の日本を救える方法を考えなあかんねん。
電気が足りる足りないの問題ちゃうっちゅうねん!
(Lee Tabasco君、言葉をちょいと借りました!)

以上



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いい記事です。

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以下抜粋

巷ではマスコミが「サバ缶を食べるとやせるホルモンが大量に出る可能性がある」と報道したのがキッカケで「サバ缶ブーム」が起きているようですが、これはサバのステマ(ステルスマーケティング)の可能性が高いと私は見ています。サバ缶に使用されているサバの多くは日本近海の物で、放射能汚染されている可能性が高いです。

実際、色々な放射能汚染測定情報を見ていると、日本近海のサバからは放射性セシウムが相次いで検出されています。そのため、福島原発事故で売れなくなったサバを売りさばくために、マスコミにこのような報道をしてもらうように頼んだのでは?と考えられるのです。

未だに多くの方が、マスコミのこのような情報を鵜呑みにしている現実にため息が出てしまいますね。彼らが賢くならない限りは、日本の現状が大きく変化することはないのかもしれません。

以上

 



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つまり....アメリカはTPP参加国の国内の食品 薬品 建築 規制 補助 などのルール をとっぱらおうとしているのです。

そこで わがシロアリ軍団 = 霞ヶ浦に住む官僚たちはどうするか!? これは国民を守るルールでありながら 官僚たちの既得権益ともつながっている。官僚たちは基本的にアメリカの言いなりです。財務官僚たちのなかでアメリカと戦ったひとたちはノーパンシャブシャブで嵌められてしまった。ですから官僚たちは保身のために アメリカの影で いうことをききながら利権をふやしてきた。今回のTPPではその利権とぶつかる。官僚たちは国民のためではなく みずからのジュース甘い汁を守るために戦うでしょうか? そこそこのところで手打ととなるのでしょうか? わたしたちは まず 政府にたいして 情報の開示をもとめなければならない。いったい なにが話し合われているのか なにが求められているのか!?

TPPは日本というシステムの破壊につながる 子どもたちの未来につながるのですから。

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先月マレーシアで開催された会合で、初めてTPP(環太平洋パートナーシップ協定)交渉に臨んだ日本。メディアが主に報じているのは農産物5品目に関する交渉の経過だが、“アメリカと日本”という視点で眺めると、TPPの問題はもっと大きなテーマが浮上してくる。

『エコノミストは信用できるか』『TPP 黒い条約』(共著)などの著書があるジャーナリストの東谷暁氏が警告する。

「TPPでアメリカが狙っているのはお米など、農産品の関税をゼロにして自国産品の輸出を増やすことだと考えている人がほとんどですが、そうではありません。アメリカの真の狙いはいわゆる“非関税障壁”。これを排除して、参加国の制度を変え、金融や保険のサービス、さらには知的財産権などの分野で優位に立ち、自国の企業が稼ぎやすくなるようにしているのです。

非関税障壁とは輸入数制限や国内の基準など、関税以外で輸入を抑える仕組みやシステムのこと。関税を利用せずに外国からの輸入をストップさせる壁になることから、そう呼ばれる。具体的には食品や建築などの安全基準、税制や補助金、知的財産権保護や薬品承認のルールなどがこれに当たる。

これまでシンガポール、ペルー、マレーシアで開かれたTPP交渉のステークホルダー(利害関係者)会合に参加したアジア太平洋資料センターの内田聖子事務局長もうなずく。

「アメリカの狙いは間違いなく、参加国の非関税障壁の撤廃にあります。その証拠に、ステークホルダー会合にはファイザー、フェデックス、タイムワーナーといった一見、物品のやりとりをする貿易ビジネスとは無関係に思える米企業が大挙して参加し、各国の交渉官に猛烈なプレゼンを繰り広げています」

ファイザーは世界有数の薬品会社フェデックスは国際的な航空貨物の運送会社、そしてタイムワーナーは映画などのコンテンツ制作で知られる。

「ファイザーはTPP参加国によるジェネリック薬品(新薬の特許が切れた後に、安価に製造される同じ成分の薬のこと)の使用を封じ込めるため、特許期間がより長くなるよう圧力をかけているんです。フェデックスは煩雑な輸出入手続きや国際宅配便規格などを共通化することによって国際配送ビジネスを牛耳りたい。タイムワーナーの目的は、自社コンテンツの著作権期限を大幅に延長し、収益を確保したいのでしょう。なかでも交渉国でずば抜けて市場規模の大きい日本は絶好のターゲットとなっています」(経産省関係者)

もしこれが事実なら、TPPは「聖域なき関税ゼロを掲げた世界で最も高いレベルの自由貿易協定」という売り文句はまったくの大ボラということになる。その実態は「アメリカの、アメリカによる、アメリカのための保護貿易協定」にすぎない。

■週刊プレイボーイ33・34号「アメリカが“ぶっ壊したい”日本の非関税障壁を徹底解説!!」より



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