脂肪肝発症の新機序を解明

脂肪肝発症の新機序を解明
東北大、高脂肪食の過剰摂取起因で
QLifePro 医療ニュース2017年1月11日 (水)配信 一般内科疾患消化器疾患

　東北大学は1月4日、高脂肪食の過剰摂取に起因する脂肪肝発症メカニズムを解明したと発表した。この研究は、同大大学院歯学研究科先端再生医学研究センターの犬塚博之准教授らのグループが、米国のBeth Israel Deaconess Medical Center, Harvard Medical Schoolと共同で行ったもの。研究成果は、米科学雑誌「Science Signaling」電子版に1月3日付けで掲載されている。
　食生活の欧米化に伴い、非アルコール性脂肪性肝疾患（NAFLD）は年々増加。NAFLDは先進国で最も頻度の高い肝疾患とされており、日本では成人の1～3割が罹患しているとも推定されている。
　研究グループは今回、beta-TRCP1と呼ばれる、細胞内で不要となったタンパク質を分解・除去する役割を担う分子に着目し解析を進める過程で、脂肪肝発症に関わる新たな分子機構を発見したとしている。
　細胞には、細胞内で不要となったタンパク質を積極的に分解し、除去するタンパク質品質管理機能が備わっている。その機能に積極的に関与しているのが、ユビキチン・プロテアソーム系と呼ばれるタンパク質分解機構。このユビキチン・プロテアソーム系は、細胞周期、免疫、代謝などさまざまな細胞機能を調節することが知られている。その中でbeta-TRCP1は、細胞内の幅広い種類のタンパク質に結合し、それらを分解に導くことで、細胞機能の調節に関与すると考えられている。
　研究グループは、beta-TRCP1の機機能解明を目的として、beta-TRCP1の基質の探索を行い、Lipin1と呼ばれる新たな基質タンパク質を同定。Lipin1は、肝臓において脂肪の消費を促進し、脂肪の合成を抑制する働きが報告されていることから、beta-TRCP1が Lipin1タンパク質を分解することで、肝臓での脂肪合成を促進することが予想された。実際にbeta-TRCP1を培養肝臓細胞で欠損させたところ、Lipin1タンパク質が分解されずに細胞内に蓄積し、それに伴い細胞内で脂肪の合成量が減少することを確認した。
　また、この仕組みが実際に生体内でも機能していることを確かめるため、beta-TRCP1を全身で欠損させたbeta-TRCP1ノックアウトマウスと野生型マウスにそれぞれ高脂肪食を長期間摂取させ、肝臓における脂肪の蓄積量を観察。その結果、高脂肪食摂取後に野生型マウスで観察される脂肪肝が、beta-TRCP1ノックアウトマウスで抑制されることを発見したとしている。
　これらの研究成果から、beta-TRCP1の働きを抑制することで、NAFLDをはじめとした脂肪性肝疾患の新規予防法の開発が可能になることが示唆された。また、同疾患に対する有効な治療法の開発につながることも期待できると、研究グループは述べている。

青黛による健康被害疑いで注意喚起

青黛による健康被害疑いで注意喚起
UC患者で複数確認、厚労省が周知
厚生労働省2017年1月11日 (水)配信 一般内科疾患投薬に関わる問題その他

　厚生労働省はこのほど、潰瘍性大腸炎（UC）患者で、染料や健康食品などで用いられる青黛（せいたい）を摂取し、肺動脈性肺高血圧症（PAH）を発症したケースが複数判明したとして、関係各医学会に注意喚起を発出した。医療従事者に対し、青黛摂取患者でPAHが疑われる場合は、摂取を中止させて適切な処置を行うことなどを求めている。
　青黛とは、リュウキュウアイやホソバタイセイなどの植物から得られる成分で、中国では生薬などとして、国内でも染料（藍）や健康食品などで用いられている。特に近年はUCに対する有効性が指摘され、臨床研究が進められているほか、UC患者が個人の判断で摂取するケースが報告されているという。
　今回の注意喚起で示された、青黛を自己判断で摂取したUC患者がPAHを来したケースでは、UC発症から8カ月後に市販青黛の摂取を始めたが、そこから12カ月後には労作時に息切れを認め、次第に増悪して下り坂でさえも少し息が切れるようになったという。摂取から13カ月後にはUC悪化で入院し、青黛摂取を中止、心エコーで右心負荷と肺高血圧所見を認めた。
　厚労省では関連医学会に対し、会員向けに青黛摂取でPAHが生じる可能性があることや、患者には自己判断で青黛を摂取せずに必ず医師に相談するよう指導すること、PAHが疑われる場合は青黛の摂取を中止させて適切な処置を行うことを注意喚起するよう呼び掛けている。

「将来の小児科医への提言」を公表

「将来の小児科医への提言」を公表
日本小児科学会がホームページに掲載
日本小児科学会2017年1月11日 (水)配信 小児科疾患

　日本小児科学会はこのほど、「将来の小児科医への提言2016」をまとめ、学会ホームページに掲載した。1年半にわたり議論を重ね、小児科学と小児医療・小児保健に対し、これからどのように行動すべきか、グランドデザインに加え、「コミュニティ」や「学術研究」、「小児医療提供体制」について提案するほか、小児科医をめざす人に向けた8つのメッセージを示している。
　この提言は、日本小児科学会将来の小児科医を考える委員会が少子高齢化による社会構造や疾病構造、小児科医自身の世代・時代による行動、気質などの変化を踏まえ、小児科医は子供のために主体的、創造的に活動する必要があるとして、行動の基本姿勢を示している。同委員会が2014年12月-16年5月まで議論を行い、パブリックコメントを経た上でまとめた。
　コミュニティの項目では、視野を病院から地域（コミュニティ）へと広げるべく、「病院から地域、家庭へアウトリーチする」ことを提言している。小児医療提供体制の項目では、「日本小児科学会はすべての小児科医と、子どもに関わるすべてのひとを応援します」と提言し、学会として「会員はもちろん、小児に関わるすべての人々と協働して子ども社会を守る姿勢を、より明確に発信することで、リーダーシップをとっていくことも期待したい」などと強調している。

【将来の小児科医に向けた8 つのメッセージ】
いつでも、子どもたちの味方でいよう。
子どもたちそれぞれに個性があり、多様であることを尊重しよう。
子どもたちの現在、そして未来を育もう。
子どもたちを通して、家族や社会を応援しよう。
病院、診療所にとどまらず、外へも出ていこう。
社会における役割を考え、子どもたちに関わるすべての人たちと協働しよう。
リサーチマインドをもって、小児科学、さらに広く学問を追求していこう。
子どもたちに関われる喜びを、広く社会に、そして次の世代に伝えよう。

退位後の呼称含む制度全体提言へ 有識者会議、３月末にも

退位後の呼称含む制度全体提言へ　有識者会議、３月末にも
2017年1月12日05時00分

　天皇陛下の退位をめぐる政府の「天皇の公務の負担軽減等に関する有識者会議」（座長＝今井敬・経団連名誉会長）は、陛下が退位した後の呼称や身位（身分や地位）などについて、論点整理を取りまとめた後の２月以降に議論を集約する方針を固めた。

「戻せコラッ！」怒声にじっと耐える（児相の現場から）

「戻せコラッ！」怒声にじっと耐える（児相の現場から）
2017年1月11日17時10分

不測の事態に備え、児童相談所の面接室に設置されている呼び鈴のスイッチ
■第３章「親と向き合う」（２）
　「子どもをいますぐ戻せ、コラッ！」
　「いきなり連れて行くのは納得ができない！」
【キーワード】児童相談所（児相）と一時保護
連載「児相の現場から」
　時計の針は午後４時を回っていた。児童相談所（児相）の面接室。怒声が廊下に響き渡った。
　児相はこの日、保育園児を職権で一時保護した。子どもには体のあちこちにたびたび不自然なあざができていた。「パパがやった。ママもする」と子どもが言ったことなどから保護に踏み切った。
　一時保護した直後、児相にやってきた母親や親族と、担当ワーカー（児童福祉司）のハルミら３人が向き合った。万が一に備えて男性職員も同席した。
　「悪いことは悪いと教えることも大切や」
　「おまえらあざのある子は全員保護するんか」
　「子どもを連れてこない限り帰らん」
　延々、怒鳴られ続けた。虐待対応チームに入って１年目で、２０代のハルミは途中で何回か退室しては上司に報告して指示を仰ぎ、折れそうになる心を立て直して面接室に戻った。
　「お気持ちはわかります。お子さんの身の安全のために調査をさせていただきます」「安心安全の生活を確認するために協力してください」。ハルミはそう言い続けるしかなかったという。
　子どもを職権で一時保護した場合、児童相談所（児相）はたいてい親から激しい抗議を受ける。どんな言葉を浴びせかけられようともじっと耐え、児相の考えを伝える。子どものために親との関係は切れない。

空き家撤去費、回収できず 所有者不在８割で自治体負担

空き家撤去費、回収できず　所有者不在８割で自治体負担
峯俊一平
2017年1月12日04時02分

解体される前の崩れかかった燕温泉のホテル朝日屋＝２０１６年５月２６日、新潟県妙高市、加藤あず佐撮影

　危険な空き家を自治体が強制的に撤去できる制度が２０１５年５月に始まって以降、昨年１０月１日までに１９市区町の２２件が強制撤去された。だが約８割は所有者が不在で、費用の大半が回収不能になっていることが、国土交通省などの調べでわかった。所有者から費用をどう回収するか、自治体にとって大きな課題だ。
　人口減少の影響で空き家は年々増加し、全国で約８２０万戸（１３年時点）にのぼる。うち管理されず腐朽したり壊れたりした物件は約１０５万戸。倒壊の恐れや衛生上の問題があることから１５年５月、空き家対策特別措置法が全面施行され、市区町村が空き家の所有者に撤去を命令し、従わない場合は強制撤去できるようになった。
　費用は所有者負担が原則で、不動産登記簿や固定資産税の課税情報を使って特定し、請求する仕組みだ。
　しかし、法施行から昨年１０月１日までに行った強制撤去２２件（撤去費約４８０２万円）のうち、所有者側に費用請求のめどがたっているのは７件のみ。約８割の１８件は所有者が死亡し、親族が相続放棄するなど所有者が不在で、うち神奈川県横須賀市など１３市町の１５件は土地の売却など他の回収手段も無く、撤去費約２８５７万円を回収できないことが判明した。

医療器材用針捨てボックス発売

医療器材用針捨てボックス発売
メドライン・ジャパン、針刺し事故や感染症対策に
化学工業日報2017年1月11日 (水)配信 小児科疾患一般外科疾患感染症

　メドライン・ジャパンは、鋭利な医療器材の廃棄を容易にする「針捨てボックス（感染性鋭利器材廃棄容器）」を発売した。針刺し事故や感染症対策として、鋭利物の種類、廃棄量、配置場所によってサイズを選べ、手術室や病棟などさまざまな場所で使用できる。耐貫通性や密閉性が高く、転倒時に内容物が飛び出さない。目立ちやすい黄色の容器で半透明のため、内容物を目視確認しやすい。ポリプロピレン製で、使用後はそのまま焼却処分が可能。使用方法や注意事項を本体ラベルに記載し、フタの記入スペースには日付や部署など使用用途に応じて記入できる。

日本特殊陶業製の人工骨販売

日本特殊陶業製の人工骨販売
日本エム・ディ・エムの「セラリボーン」
化学工業日報2017年1月11日 (水)配信 一般外科疾患整形外科疾患その他

　日本エム・ディ・エムは、日本特殊陶業製の人工骨「セラリボーン」の販売を始めた。高度な連通気孔構造と圧縮強度を持ち、移植母床に対してバランスのよい吸収性と置換性を併せ持つセラミックス人工骨。さまざまな部位の骨欠損部を補填する。 　すでに販売している骨接合材、人工関節、脊椎固定器具とのシナジーをはじめ、先行販売している人工骨「プリマフィックス」（非吸収型・形状賦形型）と「プリマボーン」（非吸収型＝顆粒・フィラー、多孔体）に新たなバリエーションとして吸収型の人工骨を加える。

セラミックス
1. 陶磁器類。
2.非金属無機材料を熱加工して得られるものの総称。耐熱性・耐蝕(たいしょく)性にすぐれ、多くは高い絶縁性を示すが半導体特性を有するものもある。情報通信・精密機械・医療などの諸分野で利用される。