どうして、男性が、料理を作ると、かっこいいのでしょう。
家庭の時間をより楽しくなってほしいと、プロたちが自分の台所に立って、説明を加えながら、グラタン、サンドイッチ、サラダ、お菓子、等々。
見とれてしまいました。
また、お笑い系のテレビで、笑ったりして、コロナの事を忘れました。
「お知り合いの高年者さんのお話」
半月前夜中に３９度の熱が出た。朝は３７度代になっていた。
かかりつけ医に電話をしたら、コロナかもしれないから、保健所に電話して、こちらには来ないでください。と言われた。
保健所に電話したら、コロナではないので、検査しませんといわれた。
仕方がないので、冷凍庫の冷凍食を食べて、家から出なかった。幸い、二日間は高熱は出ず、よかったが、4日過ぎて、また、熱が３９度でた。
幸いまた下がって、平熱になった。それからも、２週間は家から出ずに、親戚に電話して、レトルトとか冷凍食品を買ってもらって、玄関に置いてもらった。
いつまで続くかと思いながら、それでも、熱は出ず、２週間が過ぎて、治ってよかった。
島根県の松江市のお方のお話。
かかりつけのお医者さんから、来ないでといわれて、これから、どうしようかと相談される。
どうしたらいいでしょうか？
新型コロナ：新型コロナ 「殺す気か」牙むく市民 疲弊する保健所職員 法改正で統廃合、弱体化
2020年5月11日 (月)配信毎日新聞社
新型コロナウイルス対策の最前線に立つ大阪市保健所で、専従職員の過酷な勤務実態が明らかになった。市内の区役所で保健所の窓口業務に追われる職員も休日出勤が続き、疲労はピークに達している。全国各地で保健所の業務が切迫している背景には、１９９０年代以降の行政改革による保健所削減の影響もあり、専門家は「国主導で早期に体制強化を検討すべきだ」と問題提起している。
「受話器を置いたらすぐ電話が鳴って、市民から『やっと出た』と言われる」。中央区役所の保健福祉センターで４月下旬、市民らからの電話相談にあたる西岡隆課長代理は疲れをにじませた。
４台の電話は午前９時の相談開始からひっきりなしに着信音が鳴る。多い日は健康相談を中心に５０件を超え、応対は１件あたり１時間以上に及ぶ場合もある。
症状や体温、直近の行動歴など必要な情報を聞き取り、ＰＣＲ検査の要否や病院での受診を検討する。しかし関係者によると、対応に不満を持つ市民から「俺を殺す気か」などと罵声を浴びることもあるという。
中央区は心斎橋などの繁華街を抱え、企業から感染者が出た際の対策の問い合わせも頻繁にある。看護師資格を持つ３人の臨時職員を増員して計１１人で対応するが、西岡課長代理は「感染者が出れば濃厚接触者の追跡もする。職員の休日出勤も続いている」と嘆く。
全国保健所長会によると、保健所は９０年度に８５０カ所あった。しかし、９４年に保健所法が地域保健法に改正されると、おおむね人口１０万人当たりに１カ所設置するとしていた指針が廃止。行政の効率化などの観点から各地で統廃合が進み、２０１９年度は４７２カ所でほぼ半減している。
大阪府も９０年度に５３カ所あった保健所が、１８カ所まで減少。常勤の医師や保健師はこの２０年間で６割に減った。大阪市は００年に全２４区にあった保健所を１カ所に集約し、代わりに窓口業務を主に担う保健福祉センターを設置した。
保健所長会は０９年３月、新型インフルエンザの流行直前に出した提言で、保健所機能の弱体化を懸念。医師ら専門職の人材確保と育成が急務だと表明した。
東海大の金谷泰宏教授（公衆衛生学）は「感染症対策は国を守るために欠かせない。感染症予防などに関わる人材や設備の整備に国費をさらに投入し、早急に体制強化策を検討すべきだ」と指摘。その上で、自治体側も普段から感染拡大を想定した研修を重ね、業務の見直しを検討する必要性も訴えた。【矢追健介、田畠広景、野田樹】
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