関ジャニ∞、パソコンでバラエティー

関ジャニ∞、パソコンでバラエティーする。という番組。面白いね。

パソコンを始めて使った平成５年を思い出す。その頃は、パソコンと言わず、電算機といった。

パソコンがなかなかできない私は、上司から、パソコンができないなら、辞めて下さいと退職するように言われた。

そういうわけにはいかないので、山陰中央新報社のパソコン教室に通う。

やらやっとできるようにはなったけれど、相変わらず、ゴタゴタ、モタモタ、一人ではできないし、エクセルは、とんとできない、みんな、忘れてしまった。

仕事で統計とか必要な時パソコンでしていたのはもう何年も前の事で、今は、思い出しながらすることが、超メンドクサイ。従って、統計とるときは、正の字でする。結構早く、集計できる。

この間は、ウエブ会議をするとかで、設定とかいたしましょうとか言われたけど、「いやだ」と思ってしまったので、しないことにした。

別の理由で出来ない人がいたので、会場に出かけて、参加することになる。

関ジャニ∞さんの、パソコン初体験の方の映像を見て、若くても、関心のない方がいたんだなと。

さあこれから、スマホで何でもできる方々のペースで事が運ぶ。

どこまで、ついていける？全く✖✖だね。もう、脳がいっぱいで、入る余地がない。

新型コロナ：新型コロナ 県の新制度 “対策店”１号に認定 鳥取のライブパブ ／鳥取

新型コロナ：新型コロナ　県の新制度　“対策店”１号に認定　鳥取のライブパブ　／鳥取

地域 2020年6月29日 (月)配信毎日新聞社

　県は新型コロナウイルス対策に取り組む事業所の認定を新たに始め、２２日に鳥取市内のライブパブに認定書を交付した。県民に安心して利用してもらい、経済活動の回復につなげる狙い。

　飲食店や宿泊施設などが対象の対策予防協賛店制度が既にあるが、認定には業界団体の他薦や県の認定が必要で基準が厳しい。新たな制度の認定第１号となった同市末広温泉町のライブパブ「アフター・アワーズ」は、透明のテーブルクロスを飛沫（ひまつ）感染対策のカーテンにして演奏スペースやカウンターに設け、座席を３０から３分の１程度に減らしている。

　店内での交付式には平井伸治知事も訪れ、オーナーのギタリスト・松本正嗣さん（７３）らのジャズ演奏を聴いた。松本さんは「お客さんにもマスクなど対策をしてもらいながら、気持ちが楽になれる場所を提供していきたい」と話した。【野原寛史】

部屋の紫陽花

もうしばらくすると、紫陽花をカットします。やや早めカットをして、小さいながらも、来年も花が咲くにしたいから。でも、自信はありません。

写真の紫陽花は、咲く（色がきれいになると）とすぐ切って、花瓶に入れたものです。水上げがよく、外の木に付いている花より、もって（新鮮にいきいき）、きれいです。

渡り階段

月1回は必ず行くくにびきメッセ

どなたが作られたのか、私にとって、自慢の建物です。

こうして、ブログにあげると、よけい愛着が増すようです。

今回はいつもの会議室から離れているので、めったに行かないのですが、パチリしました。

渡り階段です。５階から６階をつないでいる長い階段です。透明なモニメントも見えます。

受診控え、病院直撃 患者減少、閉鎖の危機も 「医療機関の経営悪化」

受診控え、病院直撃　患者減少、閉鎖の危機も　「医療機関の経営悪化」

その他 2020年6月26日 (金)配信共同通信社

 

　新型コロナウイルス感染症が医療機関の経営に深刻な打撃を与えている。地域の診療所では感染リスクを恐れた一般患者の受診控えが顕著となり、大病院では手術件数を減らすなどした結果、収入の落ち込みが続く。政府は新たな支援策を打ち出したが「閉鎖に追い込まれた医療機関もある」との訴えも出ており、経営悪化に歯止めがかかるかは不透明だ。

　▽開店休業

　「開店休業状態の所もある。閉院せざるを得なくなる医療機関が出ないよう（政府は）配慮してほしい」。２５日、東京都内で開かれた記者会見。東京保険医協会の須田昭夫（すだ・あきお）会長が窮状を訴えた。主に開業医でつくる同協会では５月以降、月に２～３のペースで閉院する医療機関が出ているという。

　日本病院会などの調査では、前年と比較ができる１２０３病院のうち、今年４月は３分の２に当たる６６・７％（前年同月４５・４％）が赤字に。コロナ患者を受け入れた病院に絞ると、赤字率は７８・２％に跳ね上がる。受け入れていない病院でも６２・３％に上る。

　感染を避けたい患者の受診控えが大きく響いたほか、院内感染を防ぐため病床数を減らしたり、不急の手術を先送りしたりしたことも一因となった。

　病床が２０床未満の診療所でも、受診控えが深刻だ。日本医師会が３～４月に実施した調査では、昨年同期と比べて外来受診が減ったと回答した診療所は９０・６％に上る。特に小児科（外来受診など）の減収は３９・２％と突出した。

　▽地域にダメージ

　こうした状況を踏まえ、政府は２０２０年度第２次補正予算で支援策を強化した。コロナ患者専用の病棟がある病院が空床を維持する際の収入減を補填（ほてん）するほか、院内を消毒する費用を補助。５月分の診療報酬を、通常より１カ月早く支払う措置も取った。

　ただ、コロナ患者を受け入れられる大病院への補助は手厚いが、開業医には届きにくいのが現状だ。東京保険医協会は「この状況が続けば多くのかかりつけ医が閉院に追い込まれ、第２波への備えが困難になる」と強調。新型コロナ患者を受け入れていない病院や診療所への減収補償を訴えている。

　協会の吉田章（よしだ・あきら）副会長は「新型コロナの患者を直接見ていない所への配慮は足りていない。一つの医療機関がなくなれば地域にダメージを与え、患者の行き場がなくなってしまう」と指摘した。