変形性股関節症へのステロイド注射

変形性股関節症へのステロイド注射

虎の門病院・福島成欣

ドクター寄稿2022年6月3日 (金)配信 一般内科疾患整形外科疾患

 

 

対象の論文

記事	変形性股関節症にステロイド注射が有効
原文	Clinical effectiveness of one ultrasound guided intra-articular corticosteroid and local anaesthetic injection in addition to advice and education for hip osteoarthritis (HIT trial): single blind, parallel group, three arm, randomised controlled trial  日本語 機械翻訳

この論文に着目した理由

　変形性股関節症は日常診療で一般的な整形外科疾患であり、治療は保存治療が優先される。股関節の関節注射も保存治療の一つであるが、これまではレントゲン透視装置を用いていたため、膝関節より実施の機会が少なかった。

　近年、整形外科領域でもエコーの有用性が広まっており、股関節注射もエコー下で簡便に実施できるようになっている。股関節注射でもステロイドの治療効果を知ることが重要であると考えた。

私の見解

　ステロイド関節注射群（局所麻酔・ステロイド）は生活指導群と比較し、6カ月間を通して症状の改善が得られたことから、股関節についても関節注射の有効性が示された。

　このほか、ステロイド関節注射群は、局所麻酔注射群と比較し、2-4カ月目に疼痛のさらに大きな改善が得られたことから、ステロイドの混注は亜急性期の強い症状に対してさらに有用であるものと考えられた。

　滑膜炎や関節液貯留がある症例では、ステロイド関節注射により除痛が得られたことから、そのような炎症を示す所見がある場合は良い適応であると考えられる。

　ステロイド関節注射群で、大動脈弁置換術後の患者に心内膜炎による死亡例があったことから、ステロイド特有の合併症の併発も懸念すべきである。

日常臨床への生かし方

　変形性股関節症は外来中に関節注射を実施することが難しかったが、エコーを用いることで簡便に実施することが可能であり、エコー下での股関節注射も今後選択肢の一つとして活かしていきたい手技である。

　強い症状のある症例や滑膜炎・関節液貯留のある症例ではステロイドの混注を検討すべきだが、ステロイド特有の合併症のリスクが懸念されるため、症状のみでなく既往歴などを含めその適応を検討すべきである。

福島成欣（ふくしま・まさよし）

国家公務員共済組合連合会虎の門病院脊椎センター長。2005年、福島県立医科大学卒業。日本赤十字社医療センター、横浜労災病院、東京大学医学部附属病院、稲波脊椎・関節病院を経て、2019年から現職。整形外科専門医、脊椎脊髄外科専門医。著書に『当直で役に立つ！シーネ・ギプス固定の基本 虎の巻』（日本医事新報社）。

 

 

海外から到着の５人感染 水際対策緩和で大幅減

海外から到着の５人感染　水際対策緩和で大幅減

 2022年6月3日 (金)配信共同通信社

 

　厚生労働省は２日、海外から国内各地の空港に到着した計５人が新型コロナウイルスに感染していたと発表した。いずれも１日に到着し、全員無症状。

　厚労省によると、５月までは空港での検疫で１日当たり数十～百数十人の感染が判明していたが、今月１日から始まった水際対策緩和の影響で検査を免除された人が多く、感染判明は大幅に減った。

日大の認証評価「不適合」 運営に大きな問題

日大の認証評価「不適合」　運営に大きな問題

 2022年6月3日 (金)配信共同通信社

 

　適切な教育や運営がされているかどうかを審査して認証評価する大学基準協会は３日、田中英寿（たなか・ひでとし）前理事長（７５）の脱税事件など不祥事が相次いだ日本大について、大学運営に大きな問題があるとして「不適合」と判定した。特定の役員による恣意（しい）的な人事のほか、理事会で十分な議論がされず、理事同士の相互チェック機能が果たされていなかったことを確認した。

　大学は７年以内に１回、認証評価を受ける必要があり、不適合になると国の一部の補助金を申請できなくなる。

　日大は２０１７年度の認証評価で「適合」と判定されたものの、その後、医学部の不適切入試が発覚し「不適合」に変更された。学生の受け入れの在り方などを見直し、２１年度に追評価を申請したが、脱税事件などが発覚した。

　基準協会は管理運営全般を確認し、運営の問題点を指摘する一方、不適切入試に関する問題点は改善に取り組んでいると認定した。また、日本大学短期大学部も運営に問題があるとして「不適合」とした。

「片頭痛」悪化の恐れ、痛み止め使い過ぎ注意 糸魚川総合病院・勝木医長「遠慮なく受診を」

「片頭痛」悪化の恐れ、痛み止め使い過ぎ注意　糸魚川総合病院・勝木医長「遠慮なく受診を」

 2022年6月3日 (金)配信新潟日報

 

　光や音の刺激、体を動かすことなどにより症状が悪化し、吐き気を伴うこともある「片頭痛」。片頭痛に悩むあまり、予防的に痛み止めを飲む人もいるようだ。しかし、薬剤の使用過多による頭痛（ＭＯＨ）の専門家は「自己流の手当により、症状がさらに悪化する可能性がある」と指摘。医療機関で適切な治療を受けるよう呼び掛けている。

　ＭＯＨに詳しい糸魚川総合病院（新潟県糸魚川市）脳神経外科の勝木将人（まさひと）医長（３０）によると、日本の片頭痛患者の受診率は諸外国に比べて低い。米国では片頭痛がある人のうち約８割が受診しているのに対し、日本では約３割にとどまっている。しかし、市販薬で対処するうちに効果が薄れて大量服用したり、痛みが出る前に飲まないと不安になったりするなど依存状態になる人もいる。

　そこで、同病院は糸魚川市などと連携し昨年８～１０月、１５～６４歳の糸魚川市民を対象にＭＯＨに関するアンケート調査を実施し、５８６５人から有効回答を得た。その結果、市民の約４０人に１人が痛み止めの使い過ぎで頭痛が悪化しており、特に働き盛りの３０代後半～４０代の割合が高かった。

　日本で頭痛診療が広まらない理由について、勝木医長は「『我慢は美徳』という日本特有の考え方が影響しているのではないか」と話す。医療者側にも「頭痛は病気」という認識が不足しており、積極的に治療する医療機関は多くないという。しかし、勝木医長は「頭痛による生産性の低下がもたらす日本の経済的損失は年間２兆円超に上るという試算もある。皆がもっと真剣に頭痛に向き合うべきだ」と強調する。

　糸魚川総合病院では頭痛を訴える患者に対し、痛み止めや予防薬の処方のほか、どのタイミングで頭痛が起きるかを記録する「頭痛ダイアリー」を付けて、頭痛の原因を探る治療などを行っている。勝木医長は「頭痛が原因で『受験に失敗した』『仕事を辞めた』と泣きながら話す患者にたくさん会ってきた。頭痛に悩んでいる人は、大切なものを失う前に、遠慮なく受診してほしい」と呼び掛けている。

子育て・教育を国家戦略に 公明、重点政策第２弾

子育て・教育を国家戦略に　公明、重点政策第２弾

 2022年6月3日 (金)配信共同通信社

 

　公明党の石井啓一幹事長は３日の記者会見で、参院選公約の土台となる重点政策の第２弾を発表した。子育て・教育政策を国家戦略に位置付け「教育立国」を目指すと明記。大学生らへの給付型奨学金や授業料減免制度で、所得制限緩和による支援対象の拡大を打ち出した。

　第２弾は「誰もが安心して暮らせる社会へ」をテーマに、全世代型社会保障の構築や地域共生社会の実現も掲げた。石井氏は「少子化が進む中、子どもたちや家庭を応援する政治の強いメッセージが重要だ」と語った。

　子育て支援に関し、出産時に原則４２万円が支給される一時金の増額や、高校卒業までの医療費無償化を盛り込んだ。教育では、貸与型奨学金の月々の返還を減額できる制度の年収要件緩和や、不登校の小中学生への支援強化を訴えた。

　結婚、妊娠・出産へのサポートや、幼児教育から高等教育までの無償化を柱とする「子育て応援トータルプラン」を年内に策定すると強調。家族の介護や世話を担う子ども「ヤングケアラー」への支援体制整備も記した。