国内の新型コロナウイルス感染者の血液や臨床データを分析した結果、重症化した患者は免疫の制御に関わる「ＤＯＣＫ２」という遺伝子から作られるタンパク質の量が少なかったと、慶応大などの研究チームが８日、英科学誌ネイチャー電子版に発表した。
ＤＯＣＫ２はウイルスに対抗するリンパ球を活性化させる役割が知られており、チームは「ＤＯＣＫ２を活性化する薬剤が、新型コロナの治療薬になる可能性がある」としている。
チームはこれまでに、ＤＯＣＫ２遺伝子の近くに特定の変異があると重症化リスクが高いことを確認。今回新たにＤＯＣＫ２の発現量について解析を進めたところ、６５歳未満では、変異がある人の方がない人よりも少なく、重症化した人の方がしなかった人よりも少なかったことが分かった。
また、新型コロナに感染させたハムスターにＤＯＣＫ２の働きを妨げる物質を投与すると、投与しない場合よりも体重が減ったり、重症の肺炎を起こしたりしたという。
国内の新型コロナウイルス流行「第７波」の拡大が止まらず、感染者数は世界保健機関（ＷＨＯ）の集計で２週連続世界最多になった。専門家は、オミクロン株の派生型「ＢＡ・５」の拡大や、行動制限が緩和され人々の活動が活発になったことなどを要因に挙げる。ピークは８月中との見方が多いが、新たな派生型の登場で減少の遅れや次の波の懸念も出ている。
▽１・３倍
ＷＨＯが３日付で公表した集計では、７月２５～３１日の１週間に報告された感染者数は日本が約１３８万人で、２週続けて世界で最も多かった。ＷＨＯによると、いくつかの国では政策の変更で検査の件数が減り、報告される感染者数も少なくなっていることに注意が必要だが、統計上、比較的落ち着いている欧米とは対照的に、日本の増加が顕著なのは間違いない。
要因として専門家が指摘するのは、ＢＡ・５の流行だ。過去の感染やワクチンによる免疫をかいくぐる能力が高まっているとされ、国立感染症研究所などの試算では、国内で今春、流行した別の派生型のＢＡ・２より約１・３倍広がりやすい。日本では５月半ばに初めて感染者が確認されたが、既に国内で流行するウイルスのほぼ全てを占めると推計されている。
▽活発な活動
３月２２日に「まん延防止等重点措置」を解除して以降、飲食店の営業時間短縮やイベントの人数制限といった措置を国が実施しておらず、人々の活動が活発な状況も要因の一つと考えられる。厚生労働省に助言する専門家組織の分析では、夜に繁華街に出歩く人の数は、７月半ばまで多くの地域で増加傾向だった。その後減少したが、７月末には東京や大阪などで再び増えている。２０～５０代では「事業所」や「飲食店」での感染例が多い。
新潟大の斎藤玲子（さいとう・れいこ）教授（公衆衛生学）は「韓国や台湾も厳しい行動制限を一気に解除した後に感染者が激増した。日本でも同じことが起きていると思う」と指摘。「過去に感染した人の少なさ」も影響していると見る。
米疾病対策センター（ＣＤＣ）は２月までに米国の人口の約６割が感染したと推計。一方、日本で報告された感染者数は人口の１割程度だ。ワクチンを接種し、感染した経験もある人は、結果的に感染を防ぐ効果が一層強まっているとの研究結果が国内外で出ている。日本は感染による免疫を持つ人が少ない上に、３回目のワクチンを接種していない人が４割程度いるため、感染しやすい人が多いと考えられる。
▽次の波
第７波はいつ収まるのか。大きな流行を経験した韓国や台湾は１カ月ほどでピークを越えた。日本も直近では感染者数の伸びが鈍化しており、「８月がヤマ場になる」と推測する専門家は多い。
ただ、国内ではＢＡ・５よりさらに感染スピードが速いとされる派生型「ＢＡ・２・７５」が広がり始めている。厚労省の専門家組織の脇田隆字（わきた・たかじ）座長は３日の会合後の記者会見で「ＢＡ・２・７５への置き換わりが起きると、感染者の減少が遅くなる可能性がある。重症者、死者の増加につながってしまう」と指摘した。
斎藤教授もこの派生型の影響を懸念。「今の流行が収まりきって１０月ごろに次の波が来るのか、間髪入れずに９月ごろに来るのかは予測できない」と話す。
島津製作所は九州大などと共同で、血液中の成分を調べることでうつ病の診断を補助する技術の実証実験を始めた。現状では主に精神科クリニックの問診で診断されているが、判断に時間がかかる上、来院しない限り病気が見つからないといった課題がある。一般的な健康診断で実施される血液検査を活用し、早期発見につなげる。
島津製は血液検査用に、液体の成分構成を分析できる装置を提供。うつ病の症状と相関がみられる血中の代謝物「バイオマーカー」の増減を測る。
これまでの研究で、マーカーの数値の変化と「抑うつ気分」「死にたい気持ち」「興味や喜びの喪失」などうつ病の症状との関連が分かっている。血液検査と問診を組み合わせ、企業の従業員検診や人間ドック向けの検査モデルをつくる方針だ。
実証実験は福岡市内のモデル企業のオフィスワーカー１００人を対象に、７月から来年６月まで実施する予定。島津製の広報担当者は「問診では診断が難しい患者もいる。血液検査の数値による客観性を取り入れたい」と語った。
高知県は５日、日本脳炎ウイルス感染への注意喚起を発表した。県内で飼育されている豚１０頭の血液を検査した結果、１０頭全てが感染しており、流行地域の判定基準（５０％）を上回った。
日本脳炎は、ウイルスに感染した豚の血液を吸った蚊（コガタアカイエカ）が人を刺すことで感染する。感染した約千人に１人が重篤な脳炎を発症し、そのうち２０～４０％が死亡するとされる。人から人には感染しない。
県内では２０１１年以降、患者は発生していないが、全国では１９年９人、２０年５人の報告があった。県健康対策課は「野外で活動する際は長袖や防虫スプレーで蚊に刺されないよう注意し、ワクチンの定期接種対象となっている子どもは接種するようにしてほしい」と呼び掛けている。（早崎康之）
新型コロナ:新型コロナ オミクロン対応ワクチン、１０月にも接種開始へ
厚生労働省は、新型コロナウイルスのオミクロン株に対応したワクチンについて、１０月にも接種を始める検討に入った。使用するのは、従来株に加えてオミクロン株「ＢＡ・１」に対応した２価ワクチンとする。８日に開かれる予防接種・ワクチン分科会の審議を経て正式に決定する。
現在のワクチンは、オミクロン株や派生型への効果が従来株に比べ低いとされ、ファイザー社とモデルナ社がオミクロン株に対応するワクチンを開発している。７月下旬から国内での扱いを専門の検討会で議論していた。
国内ではほぼ置き換わった派生型「ＢＡ・５」に対しても感染を防ぐ抗体量の上昇が見込まれることから、厚労省は当面、従来株とオミクロン株の「ＢＡ・１」に対応する２価ワクチンの接種を進めることにした。両社から９月中に輸入が始まる見込みで、無料で接種を受けられる。
厚労省は既に、２回接種を終えたすべての人を想定し、準備に入るよう自治体に促している。【金秀蓮、矢澤秀範】
子宮頸（けい）がんなどを引き起こすヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）の９種類の遺伝子型に対応した９価ワクチンの定期接種化について、専門家で構成する厚生労働省の小委員会は４日、科学的に問題はないとする結論をまとめた。今後、上位の専門部会などで開始時期や対象などを議論し、実施を正式決定する見通し。
現在は、小学６年から高校１年相当の女子を対象に、２価か４価ワクチンを計３回打つ。小委は、９価ワクチンにより、子宮頸がんの罹患（りかん）率や死亡率のさらなる減少が期待できるとした。委員からは、海外の接種状況を参考に、対象を９～１４歳へ引き下げ、２回接種とするべきだとの意見が出た。
定期接種は公費で実施され、対象者は無料で打てる。小委はこの日、４価ワクチンの男性への定期接種化の検討も始めた。ＨＰＶは肛門がんなど男性も罹患するがんの原因になり、公的な接種を進めている国がある。
ＨＰＶワクチンの定期接種は２０１３年に始まったが、全身のしびれなどの訴えが相次ぎ、積極的勧奨を中止。有効性や安全性が確認されたとして、今年４月から勧奨を再開した。この間に接種を逃した１９９７～０５年度生まれの女性に対し、無料で受けられる救済措置がある。９価ワクチンは現在も原則自費負担で打てる。
シネマ「ヒトラー 最後の１２日間」
ヒトラーのセリフから
「ドイツ国民は自業自得、彼らが選んだ道だ」
「戦争では、市民などいない」
「いわゆる人道など、ボーズの寝言だ」
国内の新型コロナウイルス感染者の血液や臨床データを分析した結果、重症化した患者は免疫の制御に関わる「ＤＯＣＫ２」という遺伝子から作られるタンパク質の量が少なかったと、慶応大などの研究チームが８日、英科学誌ネイチャー電子版に発表した。
ＤＯＣＫ２はウイルスに対抗するリンパ球を活性化させる役割が知られており、チームは「ＤＯＣＫ２を活性化する薬剤が、新型コロナの治療薬になる可能性がある」としている。
チームはこれまでに、ＤＯＣＫ２遺伝子の近くに特定の変異があると重症化リスクが高いことを確認。今回新たにＤＯＣＫ２の発現量について解析を進めたところ、６５歳未満では、変異がある人の方がない人よりも少なく、重症化した人の方がしなかった人よりも少なかったことが分かった。
また、新型コロナに感染させたハムスターにＤＯＣＫ２の働きを妨げる物質を投与すると、投与しない場合よりも体重が減ったり、重症の肺炎を起こしたりしたという。
