「虹彩学」を臨床に役立てる

スマホ撮影の虹彩です

鍼灸や整体の治療を受けてもなかなか良くならないと言う方は、虹彩分析をしてみたらどうでしょうか。

虹彩には、そのひとの歴史が刻まれているので、過去の体調不良も含めて分析できます。

長年、虹彩分析をしてきましたが、時間がかかるし、スリットランプの調子も悪かったので、しばらく虹彩分析をしていませんでした。

しかし、北川先生が「スマホでも結構取れますね」というもので、スマホで撮影してみようかと思いました。

たとえば、上の写真の方だと、以下のようなことが分かります。

①　肝・胆に不調の時があった

②　心包経に異変が出ることがある

③　消化器系がよくない

④　甘いのが好きだった

⑤　突発性難聴になったことがある

と分析されたら、

①　肝・胆

②　心包

③　消化器

とそれらに異変が無くても、「根本」にまだ影響が残っていますので、それらの治療をすればいいわけです。

そうすることで、根本から治すことが出来るわけです。

これなら真似する人も少ないので、いいかも知れない。（^_^;）

金井謙治先生の『七星論ってなに？』はボチボチ売れています。

もうすぐ中西奎介先生の『筋腱鍼は効く』も発売されます。

その次には『回旋鍼』を予定しています。

七星論で出版されたい方を募っています。

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その他いろいろあります。

ご希望の方は当方にお知らせください。

出版に関しての詳細は11月26日の臨床実践塾でお話します。

06-6765-7622（木、金、土の10：00～19：00）

メール：shinjo36アットメークsunny.ocn.ne.jp

NY株様子見でまちまち、米中首脳会談のあとの記者会見でバイデン米大統領は習主席を「DIＣTATOR（独裁者）と再び呼んだ。米中協力の限界を示した」とブルームバーグ電子版（学校で教えてくれない経済学）

大谷翔平選手が、16日、米大リーグ記者投票で満票。2度目のＭVP獲得。史上初というニュースで元気をもらった。イスラエルガザ地区での戦争が行方知れず、APECでの日本の影の薄い存在感、ウクライナ戦争の混迷、日本経済7~9月ＧDPマイナスの中だけに余計に嬉しい。日本の経営者もぶつぶつ言わないで来年の春闘ではインフレ率を上回る賃上げを実現して欲しい。16日、ＮＹ市場は様子見でまちまち。ダウは小幅下げた。

16日、NYタイムズ電子版は「①習近平主席はアップル、ナイキ、テスラなどとカクテルパーティで挨拶した、②イスラエル軍はガザ最大の病院に侵入した。」と伝えた。ＦT（フィナンシアルタイムズ）電子版は「①米経済界エリートたちが習近平国家主席をAPEC会場でstanding obaysion (観客総立ちの歓迎)で迎えた、②バイデン米大統領は習主席との16日の会談で軍同士の対話再開で合意した、③イスラエル軍はアルシファ病院侵入のあとガザ南地区での戦闘に移ると示唆した。」と伝えた。ブルームバーグ電子版は「①習主席はバイデン米大統領との会談で「Hot War（武力による本格戦争）は望まない」と述べた、②バイデン米大統領は習主席との会談のあとの記者会見で習氏を再びDictator(独裁者)と呼んだ。米中協力の限界を示した。」と伝えた。

16日、NY市場でダウは34,945ドル、45ドル、0.13%安、Ｓ&P500は4,508と5ポイント、0.12%高、ナスダックは14,113と9ポイント、0.07%高で取引を終えた。恐怖指数VIXは14.32と0.99%上昇。米10年債利回りは4.939％と0.09％低下。ＮY外為市場で1ドル＝150.68円、0.47％安、1ユーロ=163.55円、0.39％安、1英ポンド＝187.09円、0.44％安と対主要通貨で円が買い戻された。ＮY原油（WTI）はバレル73.17ド。ル、0.34％高、北海ブレントは同77.48ドル、0.05％安で取引。NY金はオンス1，984.10ドル、0.01％安。ビットコインは3万6,047ドル、4.78％安で取引された。

17日、朝放送のNHK/BS「ワールドニュース」で英BBCは「イスラエルによるアルシファ病院襲撃についてハマス、イスラエル双方が反論している。国連など国際社会は病院内の地下トンネルでハマスの活動を証明するようイスラエルに圧力が益々高まっている。」と伝えた。シンガポールCNAは「16日の米中首脳会談で米中が軍事面での会談を再開することで合意した。台湾への米国の武器売却を止めるべきだと習主席は述べた。AI,気候変動などの問題での協力では意見が一致した。」韓国KBSは「①所得利用率の4%引き上げを骨子とした年金改革案を議会に提出した、②ユン韓国大統領はバイデン米大統領と会談した。習主席との会談は決まっていない。」と伝えた。中国CCTVは「台湾問題は中国にとって重要かつ敏感な問題である。中国は台湾を平和的に統一すると習主席は述べた。」と伝えた。ドイツZDFは「独最高裁の600億ユーロへの停止判決で財源の見直しを余儀なくされると述べた。」と伝えた。カン・ハンナ、国際文化研究者が「日本の18~24歳の世代が「日本社会の未来に希望を感じていない」（74.6%）。その理由として「政治に期待が持てない」（56.7%）のデータに驚いた。」とNW誌日本版最新号に紹介していた。（了）