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今夜、五輪サッカー前哨戦放映  文科系

2019年06月04日 13時12分08秒 | スポーツ
 今夜、標記の闘いがHNK・BS1で放映される。日本代表は22歳以下の選手によるトゥーロン国際大会のグループリーグ第2戦が、23時から。今夜の相手は、南米の強豪チリ。第一戦のこの代表は、ここで3連覇中のイングランドを2対1で破った。日本のこの闘いを僕も観たのだが、本当に素晴らしかったのである。

 従来からの組織的繋ぎのサッカーに、強い当たりをものともしないボール奪取の逞しさが加わっていた。そういう育成が成されるようになってきたということだろうと、目を見張りつつ観ていたものだ。この年代で外国と当たりあい、相手ボールをつぶし合って一歩も引かぬと言えば、僕はよく中田ヒデを思い出すのだが、正にそんな選手ばかり。これは、ゲーゲンプレスに象徴される世界の最先端潮流をも見事に消化しているということだ。

 ロシアW杯ベルギー戦で世界を深閑とさせた日本が、その前進、進化をさらに加速しているというそんな証明になるゲームが、今夜も観られるだろう。世界順位20位以内も間もなくだと、自信を持って断言しておきたい。川崎、名古屋、鹿島、横浜などの最近の闘いは、過去の日本にはなかった種類のものだ。ボールを失うことを躊躇せずに大胆に攻め、ボールを取られればすぐに相手を囲い込むようにしてそのボールを潰す・・・。このように、相手ボールを潰す自信があればこそ、さらに大胆に攻められるという、ゲーム中にどんどん育って行く攻守の良循環! 僕にはそれがとても心地よい。組織的ボールゲーム、スポーツの原点を観るような気がして・・・。


 なお明日水曜日の僕は、豊田スタジアムへ日本フル代表戦を見に行く。お婿さんの努力で券が取れたからだ。お目当ては、ここで09年から追いかけ続けてきた岡崎慎司と柴崎岳。今年化けた久保君も、特にその柔らかい、身体に吸い付くようなボールタッチを生で見るのが楽しみだが、彼らのボールのない所での動きがみえるから、テレビとちがってそこが面白い! ただ、柴崎と久保君は両立しないかも知れない。岡崎は、先発はなくとも出場はするだろう。大迫というあれほどの化け物が日本人から出て来たのだから、岡崎も可哀想だ!
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トランプ貿易戦争はただのアホ   文科系

2019年06月04日 11時17分17秒 | 国際政治・経済・社会問題(国連を含む)


 これも「マスコミに載らない海外記事」のサイトから取った。ただし題名はちょっと僕が変えた・・・。だって、この記事の内容からしたら、トランプの新政策はほとんどはただのアホなのだから。そもそも、ボルトンやポンペオのやっていることを大統領としてちゃんと掌握しているかさえ、怪しい。かてて加えて、思いつきの新政策連発にきちんとした背景資料、その下調べがあるかどうかさえ、イーカゲンとしか思えないのである。やっていることが支離滅裂になっている。


【 トランプのアメリカはサドマゾなのか、それともただの全くの阿呆なのか?Finian Cunningham  2019年5月27日  Strategic Culture Foundation

 何度も墓穴を掘ってきたトランプ政権が、まだ立っていられるのは驚くべきことだ。ベネズエラやロシアや中国やヨーロッパやイランや世界の他の国々に対して、ワシントンはグローバル権力としての自身の信頼性、そして究極的には、その寿命に穴を開け続けている。トランプ政権はサドマゾなのか、それとも単なる全くの阿呆なのだろうか?

 ロシア原油のアメリカ輸入が去年と比較して今年3倍になる予定だとというブルームバーグの報告を見よう。2017年の値を基本にすれば、ロシア石油のアメリカ輸入は、10倍増になる。なぜだろう? なぜならトランプ政権が、おそらく南米の国を「参ったと言わせ」、ニコラス・マドゥロ大統領に政権交代を強いるための「スマートな」戦略で、かつて最大の供給国ベネズエラに制裁を課したからだ。

 その通り、それでアメリカ経済を存続させるため、結果として生じたアメリカ製油所の不足に対して埋め合わせをするため、ワシントンはロシアのような代替供給源に頼らなければならないのだ。だが、ちょっとお待ち願いたい。ロシアは「悪人」のはずだ。アメリカは、ウクライナを不安定にし、クリミアを併合し、アメリカ選挙に干渉したとされることに対し、モスクワに制裁を課したのだ。これらアメリカ制裁の一部は、思うに「モスクワを痛い目に遭わせる」ため、ロシア石油企業に標的を定めさえした。ところが、ここぞとばかりにロシア石油を買い占めるワシントンがいるのだ。2年で、10倍になりかねない増加、全てトランプが、ロシアの同盟国ベネズエラに違法な政権交代を強制することに固執しているおかげだ。しかも、これは、ヨーロッパがエネルギーでロシアに依存するというワシントンの非難で、ロシアとのノルド・ストリーム2プロジェクトに関しヨーロッパに制裁を課すと脅している同じアメリカなのに留意願いたい。はぁ?


 それから中国がある。大きな標的に銃を向けながら、自分の足を撃って墓穴を掘るもう一つの例だ。アメリカの最大輸出対象に対するトランプの「天才的」貿易戦争は、結局、アメリカ消費者と生産者に最も激しく打撃を与えることが分かった。「公正」に対するワシントンの要求に従うよう北京に強いるため、中国商品に課された関税は、ウォルマートのようなアメリカ小売店でのより高い消費者物価となって跳ね返っている。アメリカ農民は、中国への大豆や他の生産物への注文が、トランプ関税への報復として北京によって止められていることに気が付いている。低収入のアメリカ人と農民は、2020年再選のためのトランプ支持基盤のはずだ。

 象徴的なアメリカ・スポーツウェア・ブランドのナイキは、中国とのトランプの貿易戦争に「お手上げ状態」だ。報道によれば、同社は、中国に本拠を置く生産ラインが、中国からの輸出に対するトランプ関税に打ちのめされている靴メーカー170社の一つだ。ナイキは、同社や他のアメリカ・メーカーを、彼の「スマート」関税から免除するよう、トランプに懇願している。

 建前上「自由市場」アメリカは市場原理では競争できないため、トランプ政権は、腕ずくで市場から追放する口実に過ぎない「国家安全保障上の」懸念を理由に、大手ファーウェイが関係する中国の通信機器を禁止している。多くのアメリカ人消費者が実際ファーウェイを使っており、怒っているのに気付いた後、トランプは禁止令を破棄せざるを得ない状態にある。多くのアメリカのハイテク・メーカーは電話製品用としてファーウェイの供給元でもあるのだ。中国企業に対する、トランプの極めてがむしゃらな政策は、アメリカの消費者とメーカーにとって逆効果になっている。

 サプライチェーンと消費者市場が世界的規模で統合されている世界で、トランプ政権がアメリカ貿易から、簡単に中国を締め出せると考えるのはばかげており、自滅的だ。中国との年間貿易赤字は3500億ドルで、アメリカ経済はその存在を対中国輸出に頼っているのだ。トランプがしているように、中国を遮断するのは、自分の顔に腹を立てて鼻を切り落とすも同然だ。


 ヨーロッパを見よう。トランプ政権は、ヨーロッパを多くの問題でいじめている。彼らはNATO軍事同盟に十分金を出していないと絶えず不平を言って、トランプはヨーロッパに、自身のヨーロッパ軍設立検討を強いる結果になった。指導者として、ドイツのアンゲラ・メルケル首相とフランスのエマヌエル・マクロン大統領は、ヨーロッパの国々を、アメリカから自立した国防をするよう駆り立てている。もしNATOがお蔵入りになれば、それはヨーロッパ地政学に対するアメリカ影響力の大黒柱が喪失することを意味する。

 NATOに対するトランプの鼻持ちならない恫喝は多くの問題の一つにすぎない。中国と同様、ヨーロッパも、「温和で」大いに「正義のアメリカ」に「公正でない」かどで非難されているので、彼はヨーロッパからの輸出にも関税を課すことを望んでいる。えっ?


 Finian Cunninghamは、国際問題について多く書いており、記事は複数言語で刊行されている。彼は農芸化学修士で、ジャーナリズムに進むまで、イギリス、ケンブリッジの英国王立化学協会の科学編集者として勤務した。彼は音楽家で作詞作曲家でもある。20年以上、ミラーやアイリッシュ・タイムズやインデペンデント等の大手マスコミ企業で、編集者、著者として働いた。】
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「米のイラン潰し」と、アラブ国からも   文科系

2019年06月04日 11時09分29秒 | 国際政治・経済・社会問題(国連を含む)
 アメリカ永年の執拗極まるイラン潰し工作がまた一つ暴露された。そんなニュースが今日の中日新聞7面に載っている。左最下段隅近くの小さなその記事の見出しは『イラン非難声明 カタールが賛否を保留』とある。22カ国が参加したアラブ連盟会議のこの声明自身に反対したイラク以外にも、カタールから疑問の声がこの様に上がったと伝えている。

『首脳会議は、イランと周辺国の関係を考慮するのではなく、米国のイラン政策を採択した。外交方針に反する部分があるため保留する』

 それにしても、アメリカが「解放」したはずのイラク政府から、どうして反米にも等しい「イラン潰し反対」の声が上がったのか。フセイン時代から、イラクはイランと仲が悪かったはずだが。

 また、このアメリカのイラン潰しに関連して、最近アメリカから頻繁に激しく喧伝されてきた「イランの脅威」なるものに関わる池上彰の記事を週間文春で読んだが、酷いものだった。「イランがホルムズ海峡を機雷封鎖すると述べている」ということを起こりうる事実と見た「タレ、レバ」の内容なのだ。今時こんなアメリカよりの記事を書くよりも、「イランに戦争を仕掛ける」と長年、明確に叫び続けて来たアメリカの政策、行動を記事にする方が遙かに世界にとって緊急性、切迫性があるはずだ。彼の一つの立場というものを観たような気がしたものだ。
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