喜寿ランナーの手記（２６２）１時間９・１キロ 文科系

「胃癌の疑いで検査入院１０日間」が関わった半月を越える運動禁止のあと、疑いが真っ白に晴れて、この様に走ってきたと書いた。以下全て、市営ジムのマシンで制限時間３０分を２回走った距離である。なお、１回目はウオームアップ歩行、低速走行も含むもの。

１０日　７・６キロ
１２日　２回目に疲れて中止。４５分強で６キロほど。中一日が無理だった？
１５日　８・２キロ。楽に走れた。
１８日　８・４キロ。疲れた！　心臓も脚も。
２１日　８・５キロ。４・２キロと４・３キロを快調に走った翌日、脚の筋肉疲労が残っていた。

その後は、こう走った。２４日８・９キロ、そして、２６日が、ウオームアップ歩行も含んだ前半が４・４、後半が４・７キロの９･１キロ。ちなみに、２４日も好調だったが、２６日はもっと快調。中１日置きで走って、翌日も何の疲れも残っていなかったので、びっくりした。これなら、考えていたよりももっと頻繁に練習も出来るし、この間の速やかな回復と合わせて、さらに心肺機能を伸ばせるはず、などと判断した。

　ちなみに、僕の今の安定持続心拍数は１５５ほどだと思うが、時速１０キロをこの心拍で走れるとの見通しも持てるようになった。
　スピードでは無理をせずに、ＬＳＤで走る回数を増やして心肺機能を上げて行くという正攻法で、この秋に１時間１０キロを改めて目指してみたい。最近これに最も接近したのは、昨年１２月の９･６キロだったはずだ。これが超えられたら、今一番嬉しいことになる。

想像を超える、「韓日」断絶の厳しさ 文科系

　今の「韓日」断絶は、日本人の想像をはるかに超える言わば歴史に残る大事件になってしまったと観てきた。そういう事態を「通常、普通の判断」で観てはいけないと考える。これをきちんと定義すれば「アメリカ側が戦争をも辞さないと振る舞い始めたやの米中衝突について、今の韓国は既に中国側に着いているのだ」と。そしてこうなったらもう、日米現政権は、現韓国政権を潰すことに邁進していくはずだ、とも。その先触れの一つが、にわかに顕れた「大統領側近の」韓国法相スキャンダル問題。


『 日韓断絶ここまで！

　目立たない記事だが、一月一六日の中日新聞三面に大変なニュースが載っていた。日韓断絶がここまで来たかとため息が出るような。この一月一五日に出た一八年版韓国国防白書の伝えられた内容を抜粋してみよう。
　何よりも問題と言えるのは、こんな下り。

『南北関係の改善を受け、北朝鮮を「敵」とする従来の表記を削除した。日本については、「自由民主主義と市場経済の基本価値を共有している」との文言が消えた』

『日本に関しては、周辺国との軍事交流・協力の記述で一六年版は日本、中国の順だったが、中国、日本と入れ替えた』

　北朝鮮を敵とする記述を消して、日本とは基本価値を共有しているとは言わなくなり、軍事協力でも日本より中国寄りに換わったと国防白書に明記したというのだから、その日本関係変化を一言で言えばこうなる。日本に背中を向けて中国へ行ってしまった、と。そしてこのことは、近未来の米中衝突予測からして、従来世界政治地図をも塗り替える行動だと解釈するほかは無い。隣国韓国は日米に根本的不信を持つに至ったのだ、と。トランプ暴政下になってもなお揉み手を擦るようにしてアメリカに近づいている安倍日本政権に対して、文政権がそんな日本よりも中国との軍事協力を重視し始めたというのだから、韓国はアメリカからも距離を置く決意をしたということにもなろう。

　さて、この韓国外交の大転換には、日米に対するよほどの不信があったのだろうと推論できる。すぐに思い出すのがこの二つの世界史的大事件だ。九〇年代のアジア通貨危機と〇八年のリーマンショックとで、日米から徹底的に為替・金融等搾取をされた恨み、不信。この韓国の窮状を、日米に懇願してさらに従属を強める方向で解決しようとした韓国旧朴政権に対して、文政権は正反対にこう振る舞ったということではないか。
『もう日米政権には頼らないことにする。中国の方がよほど信頼できる』

　どうだろう、こういう事態が既に実質進んで来たと理解すれば、日韓関係最近の鞘当ての様な事件の数々もよく理解できるというものだ。慰安婦の「不可逆的解決」、徴用工問題、そして「レーダー照射」と「哨戒機の異常接近」問題……。ちなみに、これらの問題で日本に流布している理解に対しては、こんな反論も当然あり得る。
・「慰安婦問題は不可逆的に解決したはず。覆すのは外交慣例違反だ」。外交姿勢が転換する場合が唯一あり得る。国民が政権を大転換するなど前政権に根本的不信を突きつけた時には、民主主義の国ならば当然ありうることだ。一例、革命が起これば、外交も換わる。この変化に対して、まともな国ならこう対処するはずだ。前政権の約束でも、これを国民が新たに破れというならば仕方ない、従おう。こういう理解が出来ず「約束破りだ」とだけ言い続ける国から信頼されなくなるならば、それは仕方ない。ただそんな国については「国民主権」思想が疑わしいと解釈するという話になるかも知れない。
・「徴用工問題」。最高裁判所決定を行政権が拘束しているような日本と違って、三権分立が機能している国ならばあり得て当然のことだ。これをその国の行政権がいつ、どう扱っていくかは自ずから別問題である。それを、外国が「最高裁決定を国として取り下げよ」と対するなどは、他国の三権分立に、その独立した最高の法解釈機関に外国が干渉するという大問題である。韓国大統領もこれと同じ内容を反論としてきたと、僕は理解している。
・「レーダー照射」と「哨戒機の異常接近」問題。日本が前者を（首相判断で）一方的に公表・告発した時に、韓国から後者が持ち出された。日本の哨戒機が超低空で韓国艦船に近づいていた映像も既に有名。レーダーを使って北朝鮮の遭難漁船救助活動をしていた韓国艦船に対してなのだから、日本側の嫌がらせとも取られかねない事態だった。日本政府にとっては特に、拉致問題など憎むべき国連制裁国家・北なのだろうが、韓国にとっては親子、兄弟など親類縁者が相互に無数に居住する同胞の国同士だとは、忘れないことだ。

　これからは日米政権が韓国文政権を倒そうと、今流行のネット工作など陰に陽に画策を強めるだろうが、今の中国が後ろに付いていてはこれの成果も思うに任せまい。韓国が日本以上に悩んでいる経済問題、求人問題を解く力量において、今の米日よりも中国の方が力が大きいからである。独善的なだけの超保護主義米国と、失われた二〇年・少子化の中では当然起こる「就業率改善」を大々的に宣伝することしかできない日本現政権である。

　ちなみに、ドイツを筆頭とするＥＵも、インド、中東、アフリカ諸国なども、どんどん中国に接近し始めている。対するアメリカは、中東では難民を作って世界を悩ませ、中南米諸国を金融などで搾取し続けるなど、世界に混乱をもたらして来ただけではないか。』