２ちゃんねるやブログにたじたじのフジテレビを嗤う

　かつてのフジテレビであれば、「竹村健一の世相を斬る」と相場が決まっていた。日曜日のわずか３０分であったが、内容が濃い番組であった。与野党が激しくやり合うというよりも、竹村特有の大人の見方を教えてくれた。当然のごとく、揚げ足取りの批判とは無縁であった。サヨク全盛時代であった１９６９年からスタートし、ソ連邦が崩壊して間もなくの１９９２年まで続いた。その後継番組が「報道２００１」であり、「新報道２００１」なのである。今のフジテレビは韓流の情報発信の場となっているが、もともとは保守派の牙城であったのだ。しかし、日本を敵対視する外国勢力は、「アカイアカイ」と評される新聞社よりも、保守派に影響力を行使したかったようだ。カントというコード名で呼ばれ、ソ連のスパイに協力した編集局次長がいたのは、フジテレビとグループ会社の新聞社であったと思う。冷戦が終わったことで、日本側に警戒心がなくなり、なおさら外国の工作員が手を出しやすくなったのではないか。日本よりも韓国を優遇するようなテレビ局になったのは、その圧力に屈したからだろう。ネットの呼びかけでフジテレビのスポンサーの不買運動まで始まっている。奢れる者久しからずで、天下のフジテレビも味噌をつけたものだ。

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在日の暴発を阻止するため治安当局は万全を期せ!

　戦後の日本は、朝鮮半島のことにコミットするのを避けてきた。過去の苦い思い出があるからだ。しかし、その一方で、韓国人や朝鮮人は、日本に深く食い込み、パチンコ業界などの特定の世界で、大きな力を蓄えてきた。日本人との間で衝突が生じなかったのは、保守政権が続いたことで、在日といわれた彼らに対して、一定の歯止めがかかっていたからだ。そのバランスが崩れたのは、民主党政権が誕生したためだ。民主党には菅直人首相を始めとして、在日からの資金提供を受けた政治家が多い。外国人に地方参政権を付与する法案や、人権侵害救済法案を準備したりしているのも、世話になった見返りだろう。そうした国を売る勢力や在日に対して、愛国陣営が立ち上がるのは、国益上当然のことだ。ただし、国民の圧倒的多数は愛国陣営に加わるとしても、在日のネットワークも侮ることはできない。全面激突という事態になれば、日本は内戦状態に突入しかねない。それを防ぐためにも、日本の安全保障や治安の関係者は、決断するときには、毅然として決断すべきだろう。非常時になれば、三島由紀夫ではないが、天皇陛下を押し戴いて戒厳令を布くのである。イザというときのための備えが日本人にあれば、彼らだって手は出せないだろうから。 　

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