日々朝日新聞は追いつめられている。今日の読売新聞は、朝日新聞がいわゆる「従軍慰安婦」をめぐる報道で、国際社会における日本の評価について緊急世論調査を実施し、「悪い影響を与えたと思う」の数字が７１％に達したことを記事にしている。ようやく国民は朝日新聞の嘘に気付いたのである。こうなれば当然の如く国民の怒りは朝日新聞に向いていくだろう。さらに、報道機関としての使命を放棄しているテレビ朝日やTBSにも。とくに男性で７８％にもなっているのは、その深刻さを理解しているからだろう。もはや朝日新聞に残された選択肢は明確に国民の前に謝罪をすることであり、社長が記者会見を行うしかないだろう。これまでの日本では、進歩的なことを口にすると、それが許される風潮があった。その典型が特定アジアの国々に媚びることであった。それで国益がそこなわれる結果になっても、それは問題にされなかったのである。ようやく国民が立ち上がったわけだから、私たちはあらゆる報道に関して点検しなくてはならない。国家権力が行うのではなく、国民レベルで実施されなくてはならない。大新聞同士のバトルを見ているのではなく、主役は私たち国民でなければならないからだ。ここが正念場なのである。
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