受精卵検査を承認 流産防止検証へ

日本産科婦人科学会は１２月１３日、体外受精した受精卵の全ての染色体異常を調べることができる「着床前スクリーニング」（受精卵検査）の臨床研究を承認した。

今後は来年２月に公開シンポージウムを開催し、広く意見を聞いた上で最終調整し、来年度にも開始する。

臨床研究は染色体に異常がない受精卵を選んで子宮に戻すことが妊娠率の向上や流産率の低下につながるかどうか検証するのが狙い。

一方、２１番染色体の異常であるダウン症なども判明するため、生まれる命を選択するとの批判もある。

受精卵の検査について、これまで学会は夫婦のいずれかに重い遺伝病がある場合や、染色体の特定の形の異常で２回以上流産したことがある場合に限定していた。

検査技術の進展や、妊婦の血液で胎児の染色体異常を調べる新出生前診断の導入などを受け、日産婦の倫理委員会は１１月に臨床研究案を了承していた。

臨床研究は、体外受精で３回以上妊娠に失敗した女性や、体外受精を含む流産を２回以上経験した女性に対象を拡大。

スクリーニンーグを行う３００人と、行わない３００人で比較する。

学会の倫理委員長を務める苛原徳島大教授は「欧米の学会では近年、着床前スクリーニングで年齢が高い女性でも出産率が上がったとの報告もある。　命の選別につながる重大な行為だという認識を尊重し実施要綱を作成したい」と述べた。