今日もまたしつこく帰国子女の高校入試・三部作・完結編です。今日は、国際学科専門の都立高校入試でしたが、辞退しました。受験する予定だったその高校は、いざ通学するとなると自宅から一時間以上かかること、都立高校は合格した際には辞退しないで欲しいと中学の担任教諭から釘を刺されていたこと、そして既に自宅から近いある私学に合格していたからです。一般生の都立高校入試は来週ですが、我が家は一足先に終結です。
帰国子女枠入試の受験科目は、せいぜい英・数・国の三教科のみ、中には作文だけとか、書類選考と面接だけの場合もあります。概して、現地校の成績を重視しますので、真面目にコツコツ勉強する女の子に有利であることは前回触れました。そういう意味で、現地にいる間は、日本の教科書は捨て、現地の勉強に集中させるべきだったと思うのですが、ウチの子は、どこまで効果があったのか疑問ですが日本の通信教育を郵送してもらってやらせていて、自ら中途半端な道を開いてしまったと言えます。もし現地校の成績に自信がない場合は、少しでも帰国後の日本の成績や当日の試験で点数を稼ぐ必要があります。我が家の場合、6月末に帰国して半年強になりますが、もし、もう一度、6月末に戻ってやり直せるならば、帰国後すぐに塾に入れて、日本の勉強に慣れさせたことでしょう。調査書は、いきなり二学期の二度の考査だけで決まったからです。あるいは、半年早く帰国していたら、助走期間もあって、余裕をもって中学三年生を迎えることが出来たことでしょう。
帰国子女受け入れ実績がある学校の選択については、通常、中学の担任教諭も情報を持ち合わせなくて、余りアテになりません。先ずはJOBAという帰国子女専門の進学塾を利用したり、学校案内の書籍やインターネットで調べて、片っ端から学校説明会に足を運んで、生の声を聴いて絞り込んでいく必要があります。その中で、帰国子女の割合や、入学後の英語の授業の充実度(ネイティブ・スピーカーの教師の存在、能力別クラス編成など)や、後れている他の教科で復帰を手助けして貰える能力別クラス編成になっているかどうか等を確認します。学校によっては、10~11月の間に、帰国生徒資格認定を行なうところがあり、企業から派遣されて海外滞在していた場合には、企業の人事部門から在留証明書を発行してもらう必要があります。
この在留証明は、資格・要件の確認のためと思っていたら、どうやら帰国子女受け入れに対して国(または地方自治体)から高校に対して補助金が出るので、そのための確証になるようです。国(または地方自治体)は、僅かながらも帰国子女に対して配慮してくれていたのですね。もっとも帰国子女を受け入れるためには、英語授業の充実、その他授業での補助といった具合いに、カリキュラムに工夫が必要ですし、短期留学制度や海外姉妹校との交流など、それなりに受け入れ態勢を整える必要があり、カネがかかる話です。それが投資対効果という点でペイするのかどうか分かりません。帰国子女と言わず、英語学習環境の充実が日本の社会としての課題と言えそうです。
帰国子女枠入試の受験科目は、せいぜい英・数・国の三教科のみ、中には作文だけとか、書類選考と面接だけの場合もあります。概して、現地校の成績を重視しますので、真面目にコツコツ勉強する女の子に有利であることは前回触れました。そういう意味で、現地にいる間は、日本の教科書は捨て、現地の勉強に集中させるべきだったと思うのですが、ウチの子は、どこまで効果があったのか疑問ですが日本の通信教育を郵送してもらってやらせていて、自ら中途半端な道を開いてしまったと言えます。もし現地校の成績に自信がない場合は、少しでも帰国後の日本の成績や当日の試験で点数を稼ぐ必要があります。我が家の場合、6月末に帰国して半年強になりますが、もし、もう一度、6月末に戻ってやり直せるならば、帰国後すぐに塾に入れて、日本の勉強に慣れさせたことでしょう。調査書は、いきなり二学期の二度の考査だけで決まったからです。あるいは、半年早く帰国していたら、助走期間もあって、余裕をもって中学三年生を迎えることが出来たことでしょう。
帰国子女受け入れ実績がある学校の選択については、通常、中学の担任教諭も情報を持ち合わせなくて、余りアテになりません。先ずはJOBAという帰国子女専門の進学塾を利用したり、学校案内の書籍やインターネットで調べて、片っ端から学校説明会に足を運んで、生の声を聴いて絞り込んでいく必要があります。その中で、帰国子女の割合や、入学後の英語の授業の充実度(ネイティブ・スピーカーの教師の存在、能力別クラス編成など)や、後れている他の教科で復帰を手助けして貰える能力別クラス編成になっているかどうか等を確認します。学校によっては、10~11月の間に、帰国生徒資格認定を行なうところがあり、企業から派遣されて海外滞在していた場合には、企業の人事部門から在留証明書を発行してもらう必要があります。
この在留証明は、資格・要件の確認のためと思っていたら、どうやら帰国子女受け入れに対して国(または地方自治体)から高校に対して補助金が出るので、そのための確証になるようです。国(または地方自治体)は、僅かながらも帰国子女に対して配慮してくれていたのですね。もっとも帰国子女を受け入れるためには、英語授業の充実、その他授業での補助といった具合いに、カリキュラムに工夫が必要ですし、短期留学制度や海外姉妹校との交流など、それなりに受け入れ態勢を整える必要があり、カネがかかる話です。それが投資対効果という点でペイするのかどうか分かりません。帰国子女と言わず、英語学習環境の充実が日本の社会としての課題と言えそうです。