大統領の日（President’s Day）の祭日を含む３連休明けのNY市場の金価格は、続落となった。追加経済対策の早期成立や新型コロナウイルスのワクチン普及による景気回復期待の一方で、財政拡大による景気過熱懸念から米１０年債など長期金利が急伸し、金をはじめ貴金属全般の売りにつながった。
NY時間の早朝まで１８２０ドル近辺で落ち着いた値動きとなっていた金は、NYの通常取引開始時間に向け下げ足を速めた。通常取引開始後は米金融当局者（セントルイス連銀ブラード総裁）の景気に対する楽観見通しや、好調な経済指標（NY連銀製造業景況指数）を受け、下げが加速し、節目の１８００ドルを割れることになった。一連の流れの中で２週間ぶりの安値となる１７８８．１０ドルまで売られたところで、反発となった。NY時間のお昼前には１８１０ドルを越えるところまで値を戻したものの、金利裁定（利回り上昇に反応した）とみられるファンドの売りに上値を抑えられる形で、取引を終了することになった。NYコメックスの通常取引は前週末比２４．２０ドル安の１７９９．００ドルで取引を終了した。その後の時間外では、さらに水準を切り下げ、いわゆる引け味は良くなかった。
このところ上昇が目立っていたプラチナも、上げ幅を削って取引を終了することになった。NY市場が休場となった週明けのグローベックス電子取引にて６年ぶりの高水準となる１３００ドル台乗せを見ていたプラチナは、それを反映し１６日のNY時間外アジア時間に一時１３４８．２０ドルまで上昇。しかし、さすがにその後は利益確定の売りが先行し、水準を徐々に切り下げながら相場は進行することになった。結局、１６日の取引は１２７９．６０ドルで終了となった。
前週末のNYMEXの通常取引清算値での比較では、２０．６ドル高だが、実質的には３０ドル強下げたかたちになった。
ここまでの上昇自体が、足元のプラチナ需給の変化を映したものでなく、金価格と比較した上での出遅れ感や世界景気正常化に向けた期待先行の投資マネーの流入によるところが大きかった。この日は、話題のビットコインが初めて５万ドルを突破するなど、市場ではカネ余りの中で“everything rally”や“sweeping rally”など、循環的に何でも買っていく上げ相場の状況を表す言葉も見られていた。ありていに表現すると、手当たり次第に目新しいものを食い散らかす印象の、投資マネーの広がりがみられている。貴金属市場では、先行した銀相場に続き、その流れが動きの乏しかったプラチナにも波及したというところだろう。少なくとも、現状ではそうみえる。。
米長期金利の上昇が波乱要因となった市場だが、この日の１０年債利回りは、昨年２月２以来の１．３６１％に。３０年債利回りも1年ぶりの２．０９５％に上昇となっている。一方、２年債利回りは米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の低金利政策で低水準を維持している関係で、１０年債との利回り格差は、２０１７年以来の大きさとなっている。債券市場内で、景気回復見通しが高まっていることを表している。
米国では期待インフレ率の上昇が指摘されているが、実際のインフレ率の上昇にはタイムラグがある。それでも市場セントメントが、見通しにそって高まるなら金は買われるが、そこに至るまでの単純な金利上昇は売り要因として捉えられる。しかし、方向が大事でやはり経済はインフレ傾向が高まると思われ、金の大崩れはないと思う。
長期金利上昇で変調をきたすのは、何でも買いの伸びきった物色スタンスと思われる。
NY時間の早朝まで１８２０ドル近辺で落ち着いた値動きとなっていた金は、NYの通常取引開始時間に向け下げ足を速めた。通常取引開始後は米金融当局者（セントルイス連銀ブラード総裁）の景気に対する楽観見通しや、好調な経済指標（NY連銀製造業景況指数）を受け、下げが加速し、節目の１８００ドルを割れることになった。一連の流れの中で２週間ぶりの安値となる１７８８．１０ドルまで売られたところで、反発となった。NY時間のお昼前には１８１０ドルを越えるところまで値を戻したものの、金利裁定（利回り上昇に反応した）とみられるファンドの売りに上値を抑えられる形で、取引を終了することになった。NYコメックスの通常取引は前週末比２４．２０ドル安の１７９９．００ドルで取引を終了した。その後の時間外では、さらに水準を切り下げ、いわゆる引け味は良くなかった。
このところ上昇が目立っていたプラチナも、上げ幅を削って取引を終了することになった。NY市場が休場となった週明けのグローベックス電子取引にて６年ぶりの高水準となる１３００ドル台乗せを見ていたプラチナは、それを反映し１６日のNY時間外アジア時間に一時１３４８．２０ドルまで上昇。しかし、さすがにその後は利益確定の売りが先行し、水準を徐々に切り下げながら相場は進行することになった。結局、１６日の取引は１２７９．６０ドルで終了となった。
前週末のNYMEXの通常取引清算値での比較では、２０．６ドル高だが、実質的には３０ドル強下げたかたちになった。
ここまでの上昇自体が、足元のプラチナ需給の変化を映したものでなく、金価格と比較した上での出遅れ感や世界景気正常化に向けた期待先行の投資マネーの流入によるところが大きかった。この日は、話題のビットコインが初めて５万ドルを突破するなど、市場ではカネ余りの中で“everything rally”や“sweeping rally”など、循環的に何でも買っていく上げ相場の状況を表す言葉も見られていた。ありていに表現すると、手当たり次第に目新しいものを食い散らかす印象の、投資マネーの広がりがみられている。貴金属市場では、先行した銀相場に続き、その流れが動きの乏しかったプラチナにも波及したというところだろう。少なくとも、現状ではそうみえる。。
米長期金利の上昇が波乱要因となった市場だが、この日の１０年債利回りは、昨年２月２以来の１．３６１％に。３０年債利回りも1年ぶりの２．０９５％に上昇となっている。一方、２年債利回りは米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の低金利政策で低水準を維持している関係で、１０年債との利回り格差は、２０１７年以来の大きさとなっている。債券市場内で、景気回復見通しが高まっていることを表している。
米国では期待インフレ率の上昇が指摘されているが、実際のインフレ率の上昇にはタイムラグがある。それでも市場セントメントが、見通しにそって高まるなら金は買われるが、そこに至るまでの単純な金利上昇は売り要因として捉えられる。しかし、方向が大事でやはり経済はインフレ傾向が高まると思われ、金の大崩れはないと思う。
長期金利上昇で変調をきたすのは、何でも買いの伸びきった物色スタンスと思われる。
