先週後半の金市場は乱高下で注目を集めたが、ここにも書いたが結局はファンドの一人相撲でテクニカル上の節目を売り崩すことで“下げのモメンタム”を作ろうとした“トレンド・セッター”がいて、一時は“トレンド・フォロアー”を巻き込むことに成功するかに見えた。ところが、プーチン・ロシアという外生要因に阻まれ、逆に“売り（ショート）”の手仕舞い買いによる“上げのモメンタム”を作ってしまい、そこにトレンド・フォロアーが乗っかり売り方は締め上げられ・・・・というよりも互いに（意図せぬ）締め上げ合戦となり“流血の惨事”を招くことになった。つまり上昇もファンドの買戻しが一巡すると落ち浮く類のものといえる。起きている流れ（国際関係の変化）は長期的変化なので持続性はあるが、金価格の変動という点では寄せては引く波のようなもので上下動を繰り返すことになる。
さて今週は金価格にも影響を及ぼすという面では最大のＦＲＢの政策の方向性を決める連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）がある。資産買い取り（量的緩和策）の縮小は既定路線という認識で固まっているので、織り込み済みといえる。正式決定の際の市場の反応が見もの。今週は雇用統計の発表もあるが前回のＦＯＭＣにて失業率は外したので、今後はこれまで以上に２％の目標をもっているインフレ率に市場の関心が集まりそうだ。その点での注目は5月1日に発表される個人消費支出（ＰＣＥ）価格指数がある。2012年3月以降、2%を下回る状況が続いており、人間に例えると低体温症のようなことになっている。ＦＲＢがいうところのインフレ率とは、この指標を指している。
日本は連休中だが、今週は重要指標が目白押し。ギリシャ危機が騒がれて早くも4年経過。カネ余りの中で危機的な状況にあったユーロ圏重債務国の国債も落ち着きを取り戻しつつあるのだが・・・。
さて今週は金価格にも影響を及ぼすという面では最大のＦＲＢの政策の方向性を決める連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）がある。資産買い取り（量的緩和策）の縮小は既定路線という認識で固まっているので、織り込み済みといえる。正式決定の際の市場の反応が見もの。今週は雇用統計の発表もあるが前回のＦＯＭＣにて失業率は外したので、今後はこれまで以上に２％の目標をもっているインフレ率に市場の関心が集まりそうだ。その点での注目は5月1日に発表される個人消費支出（ＰＣＥ）価格指数がある。2012年3月以降、2%を下回る状況が続いており、人間に例えると低体温症のようなことになっている。ＦＲＢがいうところのインフレ率とは、この指標を指している。
日本は連休中だが、今週は重要指標が目白押し。ギリシャ危機が騒がれて早くも4年経過。カネ余りの中で危機的な状況にあったユーロ圏重債務国の国債も落ち着きを取り戻しつつあるのだが・・・。
