危機再燃に身構える市場

クリスマスは終わった。直後の年始までの数日間が年末の決算に向け、時にウィンドウ・ドレッシングと呼ばれる買いが這わされることから、例年ならば薄商いの中で比較的堅調に推移することも多いといえる。

ところが足元の市場は、S&Pに代表される格付け会社の判断の発表待ち状態にあり、皆身構えながら時間だけやり過ごしている状況。EU首脳会合前に、合意内容によってはユーロ圏の最高格付け６ヵ国を含め格下げ方向の見直しを発表しながら、未だにペンディング状態の中にあり、結果次第では大波乱もアリという環境では止む無し、といったところだ。

まぁ、格付け会社の動きがなくとも年明け１－３月期は、注目の債務危機国の国債の大量償還を控えることから、否が応でも緊張は高まる時間帯に入っていくことになる。これは民間銀行も同じで、2300億ユーロともいわれる社債の償還を控え首が回らなくなっていたところを、ECB（欧州中銀）の3年もの無制限新規融資の導入で急場を凌いだばかりでもある。523行が総額4890億ユーロ（約50兆円）借り入れたが、早い話が米国MMFが乗り換えを拒否するところをECBが引き取ったという構図といえる。問題は、それをイタリアやスペインという国家に対してはやらないと表明していることだが、年明けには断続的に大波が押し寄せてくることになる。イタリアは2月だけで440億ユーロの償還すなわち返済を迫られることになるが、果たして借り換えがスムースに行くか、行ったとして条件はどうか・・・という、ここまでと同じ繰り返しになる。米国関連のデータに薄日が差しているが、それもどこまで・・・という感じ。

オンになっても長続きしない、投資家を近寄らせない環境（すなわちリスク・オフ）が基調になっている。