データで裏付けられた話（欧州投資需要の急増）

昨年の１１月（２２日）ここにも書いたのだが、西オーストラリアの街パースにある造幣局「パース・ミント」が金貨の受注を2009年1月まで見合わせると発表をしたことがあった。ここは日本でも販売されているカンガルー金貨（以前は「ナゲット金貨」）の鋳造で知られ、欧米でも有名なところでもある。投資用の金貨や小口の地金の販売が米国やヨーロッパで目立ち始めたのが昨年の8月後半のころだった。まずＵＳミント（米国造幣局）の発行する２４金（注：２２金の誤記）のイーグル金貨が売れ行きが急増し、在庫がなくなるということがあり注目を集めた。米国以外でもヨーロッパで金貨の販売が目立ち始めたのが９月以降のこと。ウィーン金貨で知られるオーストリア造幣局が３交代制２４時間操業が伝えられたのは、昨年１０月のことだった。
そして、１１月のパース・ミントの異例の発表。内容は24時間3交代制で週7日操業で注文に応じてきたものの、応じきることができず、やむなく2009年1月まで受注をストップするというものだった。同ミントのマーケティング部長の話として伝えられたのは、注文の中心はヨーロッパからのもの。そこに「ロシア、ウクライナ、中東そして米国」も加わっているというものだった。「それで80%を占める」と語っていた。

実際に当時発表された２００８年７－９月期のデータでは、ヨーロッパでの金の投資需要が前年同期には２．３トンだったものが５１トンに急増していたのである。このデータについては、その直後に出演機会のあった日経ＣＮＢＣテレビの番組で取り上げたのだが、問題はその後の情勢だった。引き続きウォッチしていて、スイスや英国でも金貨や小口の地金の販売好調が伝えられており、実はデータの発表を心待ちにしていた。

それでロンドン時間の２月１８日正午にワールド・ゴールド・カウンシルの需要統計が発表されたので、真っ先にヨーロッパの項目を見た。関心事項はひとつ。ヨーロッパの投資需要が７－９月期の５１トンから、どこまで増えているのかと。結果は、１１３．７トンというものだった。ちなみに前年同期は９トンだった。

ここで当方の記憶にしっかり留めていた１１月のパース・ミントの話が、裏付けられた。
そのとおり大袈裟ではなかったと。頭にあるその他の情報からは、ヨーロッパのみならず新興国の富裕層の資金も今、金市場に向かっていると見ている。

本日は大阪にて金の研修会をやっております。