富士フイルムホールディングス（ＨＤ）は２１日、新型コロナウイルス感染症の治療薬候補アビガンの臨床試験（治験）について必要なデータ収集が今月中旬に完了したことを明らかにした。データを解析中で、有効性や安全性が確認できれば承認申請する。承認されれば、国内３例目となる。
アビガンを開発した富士フイルム富山化学は９６人の参加を目標に３月末から６月末まで治験を実施する予定だったが、感染者が急減したため計画が遅れていた。治験を受け入れる病院や地域を増やすなど、早期承認に向けて作業を急いでいた。
アビガンは「観察研究」という枠組みで投与されてきたが、承認されれば多くの医療機関で使用できる可能性がある。アビガンはインフルエンザウイルスの増殖を抑える効果があり、新型コロナに対しても同様の効果が期待されている。
安倍晋三前首相は当初５月中の承認を目指していたが、有効性が確認できていないことなどから見送られた経緯がある。
新型コロナウイルス感染症の６月以降の「第２波」が一定の落ち着きを見せる中、春先の「第１波」に比べて死者数は減り、確認された感染者に対する死者の割合（致命率）は低下している。これについて、これまで多くの新型コロナウイルス感染症の患者を治療してきた国立国際医療研究センターの忽那（くつな）賢志医師が毎日新聞の取材に応じ、「検査対象が広がり軽症や無症状者をより多く確認できたことが一番の要因」とした上で、「第１波に比べて治療の手順がある程度確立したのは非常に大きい」と語った。
忽那医師によると、同センターの病院では６月以降、約１０人の患者が重症化。現在入院中の患者もいるが、全員が人工呼吸器を外すまでに回復したという。中等症や重症患者への治療について、５月上旬に国内で特例承認された抗ウイルス薬レムデシビル（商品名ベクルリー）とステロイド薬デキサメタゾン、血液の凝固異常を防ぐ抗凝固薬ヘパリンの３剤を併用することが定型の手順となり、「効果が出ている印象がある」とした。忽那医師は「第１波なら人工呼吸器を挿管することになった容体の人も、第２波では挿管を回避できるケースが増えたと実感している」と話した。
ただ、致命率の低下はウイルスの弱毒化を示しているわけではない。忽那医師は「本来の感染症の姿が見えてきただけ。感染すると誰でも重症化する可能性がある感染症なので、感染予防対策は続けていく必要がある」と指摘。秋冬のインフルエンザとの同時流行を見据え、「今年は特にインフルエンザワクチンを打ってほしい」と呼びかけた。
厚生労働省の「アドバイザリーボード」に提出された資料によると、国立国際医療研究センターのデータベースに登録された全国の入院患者約６１００人（９月４日時点）のうち、入院後に死亡した人の割合は、６月５日以前と比べ、６月６日以降の方がいずれの年代でも低くなっている。入院時に重症だった患者が死亡した割合は、７０歳以上では６月５日以前が３１・２％だったのに対し、６月６日以降は２０・８％だった。【金秀蓮、谷本仁美】
【アナハイム（米カリフォルニア州）＝佐野司】アメリカンフットボールの最高峰、米ナショナル・フットボールリーグ（ＮＦＬ）で、チームを率いるヘッドコーチが新型コロナウイルス対策で義務づけられたマスクを着用しなかったとして計１０５万ドル（約１億１０００万円）の罰金が科されたと２１日、複数の米メディアが報じた。
米紙ＵＳＡトゥデー（電子版）によると、２０日に行われた試合で、シアトル・シーホークスなど計３チームのヘッドコーチが顔や鼻を覆うマスクを着けずに指揮を執った。
リーグは３人に対して各１０万ドル（１０５０万円）、所属チームに対して各２５万ドル（２６００万円）の罰金処分を下したという。ＮＦＬはウイルス対策の徹底を図るため、ヘッドコーチのマスク着用を各チームに強く求めていた。プレー中の選手は着用を義務づけられていない。
