つり橋が美しい

「世界の恐ろしくも美しい橋」20選　足元はガラス張りの橋、ツルだけでできた日本の秘境の橋も

Oct 13 2020

水域を越えて人々の生活範囲を大きく広げてくれる橋は、いまも昔もなくてはならない重要な施設だ。日本でも、里山の清流を越える丸太橋から、人工島へと続く連絡橋まで、大小さまざまな橋が私たちの生活を支えている。世界に目を向けると、渡るのをためらうような橋梁が存在する。勇気と引き換えに雄大な景色を見られる橋など、世界の珍しい事例20本を見てみよう。

◆1. 木々より高い空中散歩「カカム・キャノピー・ウォーク」
　ガーナのカカム国立公園内にあるキャノピー・ウォークは、観光客に人気のアトラクションだ。全長300メートル以上にわたってロープの吊り橋が渡され、地上40メートルの空中散歩を楽しむことができる。しかしそのチャレンジには勇気が必要だ。両側はロープで編んだ壁であり、足元が丸見えになっているうえ、足場には両足がやっと乗る程度の幅の板があるのみ。大自然の森のなか、木々の梢枝をこえ、7つの吊り橋を渡る大冒険が待っている。ほかのビジターたちが歩むにつれ、橋は大きくうねる。本来は鳥のさえずりに耳を傾け、あるいは野生の猿を観察する場だが、その余裕があるかどうかはあなたの度胸次第かもしれない。

Linda Hughes Photography / shutterstock.com

◆2. 世界一危険な「フセイニ吊り橋」
　勇気を出してこその絶景スポットは、ほかにも世界各地に存在する。「世界で最も危険」とさえ言われるフセイニ吊り橋もその一つだ。パキスタン北部のボリス湖に架けられたこの歩行者専用橋は、肝心のロープも足場の板も腐食し、一歩進むたびに不気味に軋む。氷に覆われた湖と周囲の山並みは美しい限りだが、多くの人々は景色を楽しむゆとりを持てないだろう。古くは地元の集落を結ぶ重要なルートとして機能していたが、2011年のモンスーンで大きく劣化が進んだ。現在でもなお、ハイキング愛好者や観光客たちの度胸試しの場として人気だ。

TripDeeDee Photo / shutterstock.com

岡山市、クラスター

接待伴う店の従業員に集中的検査　岡山市、クラスター相次ぎ方針

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岡山市役所

　岡山市は２７日、市内の接待を伴う飲食店で新型コロナウイルスのクラスター（感染者集団）発生が相次いでいることを受け、同様の店で働く従業員を対象に集中的な検査を行う方針を固めた。

　クラスター発生を受けたこの日の記者会見で大森雅夫市長は、検査実施を念頭に「感染拡大を防止するため、接待を伴う飲食店の従業員に広くＰＣＲ検査などを受けるよう呼び掛けていきたい」と述べた。

　具体的な実施方法や時期などについては、「早急に詰め、コロナ対策本部会議などを開いて決定したい」とした。

（2020年11月27日 20時41分 更新）

島根に近い岡山県のコロナ

【新型コロナ】岡山県で600人超　新たに10人感染、8日間で100人増

12/1(火) 21:47配信

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岡山県庁

　岡山県と岡山、倉敷市は1日、新たに計10人が新型コロナウイルスに感染したと発表した。県内での感染確認は再陽性を除いて608人で、11月23日に500人に達してから8日間で600人を超えた。 　県内初の感染確認（3月22日）から8カ月余り。感染確認のペースは200人を超えた10月下旬から加速した。100人単位で見ると200人から300人までが9日間、400人まで14日間、500人まで6日間で到達。そのペースは落ちておらず、予断を許さない状況が続いている。 　

500人超から600人に到達するまでの8日間で、岡山市内で確認された感染者は70人。11月27日に確認された接待を伴う飲食店2カ所のクラスター（感染者集団）が数字を押し上げ、感染経路が不明なケースが増えている。県は「強い危機感を持っている。いま一度、各人で感染予防策を見直してほしい」とする。 　

岡山市が1日発表したのは20～90代の男女7人と年代性別非公表の1人の計8人。自営業と無職の70代男性は肺炎症状があり中等症。8人のうち2人は感染者の濃厚接触者で、6人の感染経路は分かっていない。 　

倉敷市は1人で職業非公表の20代女性。軽症で感染経路は不明。県発表分は備前市の20代男性で、感染者の濃厚接触者。現在は無症状という。

市販薬購入の税軽減延長 認可外利用補助は非課税

市販薬購入の税軽減延長　認可外利用補助は非課税

 2020年11月30日 (月)配信共同通信社

 

　政府、与党は３０日、市販の対象医薬品を年間で１万２千円より多く購入すると税負担を軽減する「セルフメディケーション税制」について、２０２１年１２月までの適用期限を延長する方針を固めた。対象となる医薬品は原則として維持する。認可外保育施設などを利用する際の自治体補助を、非課税とすることでも調整に入った。２１年度の税制改正大綱に盛り込む。

　高齢化で社会保障費が増大しており、軽症では医療機関を受診せず市販薬を使うよう促すことで医療費を抑える狙い。新型コロナウイルス感染症拡大による医療機関の受診控えもあり、体調の自己管理を後押しする。厚生労働省は５年間の延長を要望しているが、５年より短くなる見通し。

　制度は医療費控除の特例として、１７年に始まった。対象となる医薬品は現行では医療用成分を転用した「スイッチＯＴＣ医薬品」で改正後も原則維持するが、全てのスイッチ薬とせず、必要に応じ検証し増減させる方向だ。

　認可外保育施設やベビーシッターを利用する際の自治体などからの助成は、非課税とすることを検討している。これまでは雑所得として課税されることが多く、非課税にすることで自治体や国の子育て支援サービスを後押しする。

コロナワクチン接種「同意」日本６９％、副作用懸念…インドや中国は９割近く同意

コロナワクチン接種「同意」日本６９％、副作用懸念…インドや中国は９割近く同意

2020年11月30日 (月)配信読売新聞

 

　【ロンドン＝広瀬誠】開発が加速する新型コロナウイルスのワクチンについて、４人に１人がワクチン接種を望んでいないことが、スイスの民間機関「世界経済フォーラム（ＷＥＦ）」などの調査で分かった。副作用への懸念などが背景にあり、普及に向けて各国はアピールが必要になりそうだ。

　ＷＥＦと調査会社イプソスが１０月、主要１５か国の計１万８０００人超を対象にオンライン調査を行った。１１月上旬に発表された結果によると、ワクチン接種について「同意する」が７３％、「同意しない」が２７％だった。同意しない理由は「副作用への懸念」が３４％、「臨床試験の進行が速すぎる」が３３％、「効果が期待できない」が１０％だった。

　「同意」の割合は、８月の調査時と比べて４ポイント低下した。在英ジャーナリストのソニア・ポールトンさん（５６）は「急ピッチでのワクチン開発により、安全性や効果への不安が広がった」と分析した。

　１０月調査の結果を国別に見ると、インドや中国で９割近くが接種に同意した。一方、日本は副作用の懸念から６９％だった。フランスは５４％で最も低かった。過去の薬事スキャンダルなどから、ワクチンへの抵抗感が強いとみられる。６９％だったドイツでは、極右勢力が反ワクチンや反社会規制を掲げており、デモなどの過激化が懸念されている。

　ＷＥＦは「人々が接種しなければワクチンは機能しない。政府や企業は協力し、次のステップに向けて信頼を得ることが重要だ」と指摘した。

追加検査、まん延防ぐ １例目確認の研究者 見逃せば欧州並み拡大も

追加検査、まん延防ぐ　１例目確認の研究者　見逃せば欧州並み拡大も

2020年11月30日 (月)配信共同通信社

 

　今年１月に国内初の新型コロナウイルス感染者を検査した国立感染症研究所の松山州徳（まつやま・しゅうとく）ウイルス室長が２８日までに共同通信のインタビューに応じ、初回検査では陰性だったが、開発中だった手法で念のため追加検査した結果、かろうじて発見できたことを明らかにした。国内１例目の確認時の詳細が明らかになるのは初めて。

　当時、中国以外で新型コロナの感染者が見つかった国は、日本がタイに次いで２番目だった。追加の検査がなければ日本への流入確認が遅れ、欧州のように２月ごろからまん延していた恐れがあると松山室長は指摘する。

　１例目となった日本に住む中国人男性は、新型コロナの発生地である中国・武漢市から今年１月６日に帰国。現地では家族とともに両親などの家に滞在しており、滞在中から発熱があった。帰国後に病院を受診したところ肺炎を確認。管轄する保健所から連絡があり、１５日夜に検査で陽性が確定した。

　松山室長などによると、連絡を受けて検査を始めたのは１４日夜。１５日早朝に得られた結果では陰性で、厚生労働省にも経過を報告した。

　ただ男性の状況から感染がかなり疑わしかったため、最初の検査で遺伝子を増やしたものを検体として使うという手法で追加検査した。その結果、ごく微量の遺伝子の検出に成功し、公開されていた新型コロナの遺伝子情報とも合致した。

　詳しく調べると、検体に含まれていたウイルス量がきわめて少なかったことが判明。松山室長は「非常に困難な検出をやった」と話した。

　男性の実家では父親も発熱しており、男性の妻らにも症状がでていた。状況から父親からの感染も考えられると感染研は推定。父親からうつったとすれば、昨年末の段階で、すでに武漢で市中感染が起きていた可能性があるとしている。

「イート」のポイント

「イート」のポイント付与終了　予算額到達、11月29日に

12/1(火) 19:25配信

　農林水産省は1日、新型コロナウイルスで打撃を受けた飲食業界の支援策「Go　To　イート」事業のうち、オンラインの予約サイトを通じた飲食へのポイント付与が終了したと明らかにした。予約が616億円の予算額に達したためで、最後に残っていた予約サイトが11月29日夜に受け付けを終えた。 　

　10月1日の事業開始から約2カ月での終了となった。農水省によると、予約は11月13日時点で延べ5595万人。付与されたポイントの大半が未利用で、今後は各地で消化が進むとみられる。 　

　ただ新型コロナ感染拡大が深刻な地域では、自治体がポイントの利用を控えるよう住民に呼び掛けている。

定期受診

今日は定期受診で、病院へ行きました。

コロナでも、 定期受診は、減らせません。

初秋のような！十二月一日。

暖かい日です。