コロナ休校、「なるべく休園？」で、３月以来ずっと孫二人（４年生女と、保育園年長男）が、母である娘とともに寝泊まり付きで、一日中我が家に。新学期分の勉強とかピアノとかで彼らの世話とか、加えて、ジムも休業だし、雨も多かったりして、ずっと走れていなかった。手帳を見ると、４月２日に走って以来１８日が初めての走り。その間も体力維持のために、車での用事をサイクルツーリング（この間最高は40キロ。それを２時間ちょっとで走ってきた。名古屋市縦断の信号待ち時間もふくめてのもの）に替えたり、家の階段往復に励んだりして、最低の体力温存には気をつけて来た。
それでさて、半月ぶりの１８日と、本日２１日の記録（いつも同じコースを各７キロほど走って、その後ろ５キロをランニングウオッチで測定）は、キロタイムで、６分５６秒と６分４４秒。これだけのタイム前進がありながら、１８日の平均心拍数は実に１６１だったのが２１日に１４７へと、思いのほか順調な回復ぶりで、嬉しかったこと！
気付いたのはこのこと。これだけのブランクは、自分の弱点を特に弱くする、と。左は腿が弱いし、右はつま先を使う筋肉が弱い。事後に、左脚は膝が、右足は小指付け根の（疲労骨折が出る）部分が、特に疲れたり、ごく軽い痛みがあったりするのである。ただ、今回に限っては、右足小指付けねは痛まなかった。それは、この休みの間も特に念入りに右足だけ爪先立ちで鍛えていたからだ。両手を何かに置いて、右足だけいっぱいのカカト浮かせ爪先立ちをワンセット４０回やっていれば、そこに痛みは出ないと最近は分かって来たのである。これが、久しぶりの２日走りで、最大の収穫。
ただし、地面をつついた足の反動を主たる推進力として走るやり方に変えてから、左腿の弱さが目立ってきたが、この強化がまだできていない。走ったその日の階段上りで、左ひざに軽い痛みがある。これでは、これ以上なかなかスピードも上げられない。スクワットで左脚に重心をかけてやろう。
今世界で米中独が世界的影響力を持った３大国。ところで、米中対立をコロナがさらに鮮明にしたし、米独の政治差異の一面を鮮やかに浮かび上がらせたと思う。今後の日本の方向を考える上で、示されたコロナ資料とその意味とは、貴重なものなのだ。なんせ、民主主義の基本である国民、その命の扱われ方が示されたのであるから。まず３国の死者の数、次いで感染人口に占める死者の割合と、人口そのものに占める死者の割合とを比較してみたい。感染や死者の数は日本時間２１日夜のもの、人口は国連統計の１８年度分である。
死者の数は、米４２,０００人、独４５００人、中国４５００人であり、感染者に占める死者の割合は、米５・３％、独３・５％、中６・０％である。ただこの数字は、検査方法によって感染数そのものが大きく変わるから、人口そのものに占める死者の割合をみると、中国を３とすると、独５０、米１３０になる。
さて、中国の死者がずば抜けて少ない。ただこれは、普通選挙が無いとか、トップダウンの強権が振るえるとかの問題があるから、米独を比較するほうが参考になる。米の人口を勘案した死者割合は独の2・6倍ということになる。近年の世界政治運営において日頃何かと対立する両国だが、独の民主主義度が米を圧倒しているといいたい。しかもこのドイツの数字は、ここ１０年程大量に引き受けた難民の命も含めてのことなのだから、尊敬に値するということを強調したい。
次に、米中比較の問題だが、いくら普通選挙が米にあって中国にないといっても、人が最も大切にしている命にこれだけの格差があっては、米の方が民主主義度が高いとは、到底言えないだろう。次の事実を考えるとさらに非民主主義国だということがわかる。アメリカのファンド、資本はここ１０数年、アメリカ労働者を打ち捨てて、中国にどんどん進出してきたのである。つまり、アメリカ支配層に中国を批判する資格など存在しないのである。そういうすべての結果がこれ。以下のような、コロナ被害者が世界に体現して見せたアメリカの医療保険未加入者問題である。
『昨年の健康保険未加入者は約２７５０万人、比率は８．５％で、未加入者が前年から約２００万人増加し、比率も７．９％から上昇した。未加入者の比率が上昇したのはリーマン・ショック後のグレートリセッション（大不況）以来。健康保険は１４年の医療保険制度改革法（オバマケア）施行以来、加入者の増加が続いていた。』（4月16日拙稿「米の医療保険未加入者数」より）
これらの未加入者がはじめ病院に行けず、自宅や街路で野垂れずにした例も多かったと報道されてきた。
冷戦時代以降のアメリカはどんどん「株主利益最優先社会」になってきた。そこから、「小さな政府」が模索されて社会保障も縮小され、「経済の軍事化」だけが進んできた。２０世紀中旬以降まで栄えた資本主義経済学によれば、「経済の軍事化」こそ、斜陽資本主義の墓場とも言えるものだったはずだ。アメリカは終わった国である。去年の８月米経営者団体ビジネスラウンドテーブルもこんな声明を出している。
「株主利益最大化方針は誤りであったから、労働者や地域などステークホルダーの利益をもっと重視するようにしていきたい」
僕が思うには、米経営者団体が今さら、そんな改革などできるわけがないのである。よってこの反省言葉は、反省の振り、ポーズでしかないと思う。やはり、アメリカは終わった国なのだ。
