”ウクライナ戦争のオカシサ”、解禁 文科系

　これは、去年の九月、「ウクライナ反転攻勢」が大々的に喧伝・報知されていたときに書いたもの。その後これ大大失敗に終わって、新たにウクライナ側がロシア領に進出し始めたものだ。この戦争はどう見てもおかしい。当然ロシアも酷いのだが、これに対するＧ７の対応が狂気に近いものに見える。「兵器はどんどん出す。兵士をどんどん募集してくれ！」などとけしかけるのは、Ｇ７以外の国々に支持などされるわけがない。2023年09月07日に書いた物に、後の筆を加えた。

　外務省の元国際情報局長・孫崎享氏がその「つぶやき」ニュース紹介に、去年秋頃から「この戦争の本質を疑い、怪しむ」世界ニュースが多くなったその文章一部を以下に紹介してみよう。ウクライナ戦争についての「ロシア残虐」、「ウクライナへのエール・賛美」、「Ｇ７とアメリカの支援賛美」について、日本の情報はアメリカ以上に「賛美」ばかりだったのが、変わって行く雲行きに。こんな今は、この戦争の最初のころに台中戦争に結びつけられて日本軍備が急に進んだことをも思い出している。台中戦争は米中戦争にもなるから、あきらかに「こういう世論操作」をす日本に根強く日本に根強く存在していたのである。ＮＨＫも含めてのことと、僕には思える。他方で、少数だが、この戦争をアメリカが２０１４年政変以前から永年かけて人為的に作り出したと述べる人々もいる。佐藤優、鈴木宗男、東欧関連専門学者らを含めて、東欧情勢に通じている人々の中に「ロシアがアメリカに引っ張り出された戦争だ」と。

『　日本にもとうとうこういう報道が出始めたか。「ウクライナ支援に反対が過半数 揺れる米の“潮目”（TBS NEWS）“ウクライナを支援する予算を承認すべきでない”。これに米国民の55％が賛成したのだ。民主党支持者でも38％。共和党支持者71％がウクライナ支援に消極的　　2023-09-07 06:405　』

『　ウクライナ国防相を交代。後任のウメロフ氏はタタール系、元投資銀行家。ロシアとの穀物交渉に従事。戦争の真最中、非軍人の国防相就任は通常は不可思議。主要理由は汚職関連。米国で対ウ軍事援助制限の動き。その論拠がウ軍汚職、米国先週汚職撲滅に向けウ高官３人と会談。2023-09-05 07:29　』

　ちなみに、ノルトストリーム２の完成寸前にこの海底石油パイプ爆破（後に、ウクライナがやったことと判明）によって西欧にロシア石油が無期限に来なくなったり、対ロシア制裁（ロシア海外資金没収も含めて）、円安などで、アメリカの「石油＝ドル」体制は莫大な利益を上げている。さらに因みに、イラク戦争の時は「アメリカへの制裁」などは全く問題にもならなかったはずだ。アメリカだけは戦争をしかけても避難の外、許容される例外であると証明されているわけだ。ということが分かっているから、Ｇ７以外のインドや南米、グローバルサウスらが国連ロシア非難決議に賛成しないのである。世界各国におけるアメリカ、Ｇ７の信用こそ、これからもっと地に落ちていくはずだ。

　戦車対策や制空権含めて、準備期間を十分に使った万全のウクライナ東部ロシア防御体制・塹壕に突っ込んで、突破の見込みなど、最初からなかったのである。なのにずっと「東部占領地へのウクライナ反転攻勢」が大々的に宣伝されていた。これが到底無理と分かったからこその、「ウクライナ西部に近いロシア領をウクライナ占拠」へと世界の目が向けられて来たわけだ。「ウクライナ結構やるわい」という方針なのだろう。が、これからさらにウクライナの若者を何十万人殺していくのか？　こんな戦争を導いておいて、自国はどんどん保護貿易主義を取っているアメリカ。株主・株価資本主義の軍事拡大路線終末期として、こういうアメリカ賛美・再興路線という本質が暴露された戦争なのだと僕は考えている。ちょうど、暴虐イスラエルをアメリカが擁護し続けているのと同じ背景があるのだろう。