“ISOを活かす―5. 特殊工程の活用によって、生産性向上とコストダウンを図る”

一般には なじみのない“特殊工程”という言葉が 事例5のテーマとなっています。
この“特殊工程”とは “結果として得られる製品の適合が、容易に又は経済的に検証できないプロセス(工程)”であることが多い(ISO9000：2000 用語の解説，3.4.1 参考3.)とされています。つまり“特殊工程”は “その製品の検査ができない工程”のことを言います。
ISO9001：1994年版の規定要求事項の中にあった言葉で、2000年版では その言葉自体は 規格から消えています。ですから 今はなじみの無い 人も多いのではないかと思われますが、なぜか解説本には この言葉は よく見かけます。
そして ISO9001：1994年版では、“特殊工程”については“認定された者(有資格者)が作業を実行すること、及び/又は工程パラメータ(工程の技術条件などの指標)の連続的な監視及び管理を行うこと”になっていました。また　これらの活動に伴う記録も要求されていました。

【組織の問題点】
機械装置の製作会社A社では 溶接工程を特殊工程としていたが、同業他社B社が 特殊工程とはしていないと聞いて、めんどうな“特殊工程”管理を止めようと考えていますが、それでよいだろうか、という問題提起です。

前回 思わず 知らず、溶接工程は“検査”できないものと言ってしまいました。その直後に このような事例紹介が登場して 私としては 少々慌てています。従来から、溶接工程は“特殊工程”の代表的事例として挙げられては いたものでしたが。

【磯野及泉のコメント】
さて、2000年版では この“特殊工程”を 意識した規定要求事項は7.5.2項にあるため、この本の著者は この項を 引用しています。



そして、次のように解説しています。“特殊工程”は、この要求事項に従って“妥当性確認が要求され、これが面倒だと思われているのです。しかし、特殊工程では製品レベルでの検査を行う必要がありません。特殊工程は・・・・全般としての管理が楽になることが多いのです。・・・・「適当に作って、厳格な検査をする」というのではなく、「工程レベルを向上させて、よい製品を作る」というISOの趣旨からしても、特殊工程として管理する方が適切です。” と言っています。

7.5.2項について、ISO9001唯一の日本人執筆参加者の加藤重信氏は “ISO9001はこう使う”の中で “特殊工程”について、以下のように言っています。
“特殊工程”という言葉を用いることで“何やら難しいことが要求される”ので“特殊”ではないかという 誤解を　一般に生じていた。つまり、“確かに顧客に引き渡すまでの工程内でつくり込んだ製品の品質について、その適切性が保証できないのであれば、有資格者が作業するか、又は工程パラメータの連続的な監視及び管理を行うことという要求は最低限のもの”ですが これが面倒な 難しいことと思われているのではないか、ということです。
しかし、“もっと積極的にこのような管理をしなければならない業種がたくさんある”ことも分かってきたので “プロセスの妥当性”という言葉で工程の確認作業を表現することにしたということです。“したがって、2000年版のJIS規格の解説に、7.5.2の要求事項は特殊工程のことであると書いてあるのは必ずしも正しくありません。”と指摘しています。
“2000年版の7.5.2をうまく利用すれば、「プロセスの妥当性があることを実証しているから、結果は保証できる。妥当性の再確認もかなりの頻度で実施しているから、プロセスは適切に結果を出していると言える。したがって、検査・試験は実施していない」という論理が成立するように思います。”と言い切っています。
つまり、“特殊工程”という言葉がISO9001から消え、“検査”という概念が　軽いものになったのです。
このあたりまで来ると 前回で指摘したように、正に、品質工学の“検査は無用”という主張と一致した見解であると思うのです。“検査が　品質保証のカナメ”と信じておられる向きには　画期的な考え方だと思います。

ここで、今まで気付かなかったのですが、加藤氏の指摘通り、ISO9004には この7.5.2項に対応する推奨事項はありません。“検査・試験”の位置付けが 根底から変わる 重要な契機となる動きに ISO9004は対応していないのは 私には驚きです。

加藤重信氏は 続けて 次のように言っています。“具体的に、プロセスの妥当性の確認の対象となるプロセスがあるのか、ないのかを検討することから始めてください。これまでに、検査・試験を実施しなければならないという規格の理解から、検査と位置づけられていた活動が、見直してみると、この項で要求している妥当性の再確認にあたっているとした方が理解しやすい事例をいくつか見てきています。目視による工程内検査とか抜き取りによる確認とかいったたぐいの活動は、これまで検査と位置付けられていたことが多いようですが、前にも説明しているように、妥当性の再確認とすれば、活動の自由度が大幅に広がるのではないかと思います。”

さらに加藤氏は“妥当性の再確認がポイントだと説明しました。どのような方法で妥当性が維持されているかを判断する方法を明確にしてください。” とも　指摘しています。
“妥当性の再確認”は 常時 激しく技術革新が進行している今日では 少なくともある程度の時間が経過すれば必要なことであると思われます。しかし、どんなタイミングで どのようにやるかは 非常に難しい課題ではありますが、組織の意志に基づいて適切に判断するべきです。