きんちゃんのぷらっとドライブ&写真撮影

「しんぶん赤旗」の記事を中心に、政治・経済・労働問題などを個人的に発信。
日本共産党兵庫県委員会で働いています。

変わる高校野球③ 鳥取・米子東高校 研究・発表通じて強豪に

2021-12-14 06:59:35 | スポーツ・運動について
変わる高校野球③ 鳥取・米子東高校 研究・発表通じて強豪に
野球に関わる研究を行う同学会で発表するのは、ほとんどが研究者や大学院生です。
しかし、米子東高は2018年から発表しています。先進的な理数教育を実施するために行われる「スーパーサイエンスハイスクール事業」指定校の同校には「課題探究応用」という授業があり、野球部の2年生は野球に関するテーマを扱っています。

けがから着想
今回発表したのは「腰椎分離症の治療期間中に適切なトレーニングをすることでパフォーマンスの向上は可能か」と「前の回の守備内容が次の回の攻撃に影響するのか」をテーマにした2班。
「腰椎―」の班では、投手である山崎壮選手自身が経験した故障から着想。治療期間中に医師や理学療法士からの助言をもとに、柔軟性の向上や体幹強化のメニューを実践し、可動範囲や筋力などの変化を記録していきました。約4カ月の治療から復帰したあと、球速は落ちることなく、1・6キロ向上していました。
「けがの復帰に向けた取り組みの事例が少なかった。ここで実践例を発表することで、同じけがをした選手の役に立てるかもしれないとも思った」(山崎選手)
発表で参加者からの質問に答えた藪本鉄平選手は「楽しかった。この機会に経験できたことは自信になる」と話しました。
「前の回の守備内容―」では、「ピンチのあとにチャンスあり」という言葉が本当なのかという疑問から、全国大会の試合結果151試合分を分析しました。その結果、前の回の守備内容と攻撃の結果には、有意差(偶然に起こったとは判定できない差)はないが、有意傾向が見られました。
瀬川凛太郎選手は「野球でよく言われる“流れ”には選手のメンタルが関わっていると分かった。流れをつくるのは自分たちの気持ちなんだと分かれば、どう行動すべきか考えることができる」と語ります。
徳丸航祐選手は「チャンスをつぶして落ち込むチームは負けていくという感覚があったが、データでもそうだった。これを知ることで試合での心構えが変わると思う」と話しました。
これまでの卒業生の研究テーマは「ゴロを打て、は正しいか」「表情や姿勢、言動はパフォーマンスに影響するか」「動画を使った練習は動作習得に有効か」など。高校野球で当たり前だと思われていた作戦を見直したり、新しい練習方法の効果を検証したり、自由な発想のものばかりです。



野球科学研究会で発表した米子東高の(左から)瀬川、山崎、徳丸、薮本の各選手=11月27日、石川県金沢市・金沢星稜大学

自信になった
県内有数の進学校として知られる同校では部活動のあとに学習塾に通う部員もおり、平日の練習は2時間半もとれません。それでも19年には23年ぶりに春の選抜に出場。同年夏にも甲子園の土を踏むと、21年夏にも県大会で優勝し甲子園へ。県内外の私立高校とも互角以上にたたかえるチームに成長しました。
紙本庸由(かみもと・のぶゆき)監督(40)=同校保健体育教諭=は、野球や指導に関する情報を積極的に集めることで練習の効率を上げてきました。「選手には、目標を設定して達成するための習慣を形成しようと話しています」といい、そのために研究と発表の経験が役立ったといいます。
山崎選手は「目標と課題を明確にして、それに一向けて有効な方法でアブ一ローチすることを学べた」といい、練習メニュー一つにも根拠を考えるようになったと話します。
取り組みが結果につながったことで、選手たちが自信を持つようになりました。
「研究を通じて科学的な考え方を身に付け、野球も強くなった。それによって選手に自信が生まれました。地方でも公立校でも進学校でも、強くなれるんだと。レベルの高い大学で野球を続ける選手や、プロを目指す選手の数が増えています」(紙本監督)
従来の野球指導を見直し、根拠のある練習で野球と向き合う米子東高の姿勢は、全国から注目されています。(おわり)

「しんぶん赤旗」日刊紙 2021年12月11日付掲載


けがの治療期間中に医師や理学療法士からの助言をもとに、柔軟性の向上や体幹強化のメニューを実践し、可動範囲や筋力などの変化を記録。復帰したあと、球速は落ちることなく、1・6キロ向上。
「ピンチのあとにチャンスあり」という言葉が本当なのかという疑問から、全国大会の試合結果151試合分を分析。「野球でよく言われる“流れ”には選手のメンタルが関わっていると分かった。流れをつくるのは自分たちの気持ちなんだと分かれば、どう行動すべきか考えることができる」
ただただしゃにむに頑張れば良いってもんじゃない。スポーツにも科学がある。

変わる高校野球② 大阪・独自リーグ戦 成功体験が選手伸ばす

2021-12-13 10:45:05 | スポーツ・運動について
変わる高校野球② 大阪・独自リーグ戦 成功体験が選手伸ばす
10月の日曜日、大阪府東大阪市の府立花園高校グラウンドで、同校と府立香里丘(こうりがおか)高校(枚方市)が独自リーグ戦「リーガ・アグレシーバ(スペイン語で『積極的なリーグ』)」の公式戦を行いました。負けたら終わりのトーナメントが主流の高校野球ながら、リーグ戦には、選手を伸ばすルールや工夫がありました。(山崎賢太)

外野に飛んだヒット性の当たりを、落下点に駆け込んだ外野手が捕球すると、周りから「ナイス!」「いいプレーだ!」と声が上がりました。
継投、代打、代走が頻繁に送られ、次々とベンチから選手が飛び出していきます。
選手同士の声がけは自然で前向き。好投する投手がベンチで「頼むわ、点取ってくれ。俺、のってきてるから!」と明るくチームを鼓舞します。

特殊なルール
毎年10月から11月にかけての週末を使って行われるこのリーグには、特殊なルールがあります。
投手は1試合の球数制限と、50球以上投げた場合の連投制限があります。また、1日2試合消化する際はベンチ入りした選手全員を一定イニング以上出場させなければいけません。
バットは木製か低反発金属バットを使用。投手は直球中心で変化球は肘への負担が比較的軽いカーブとチェンジアップが推奨されます。
部員の多い高校は複数のチームでエントリーでき、多くの出場機会を保証します。
2015年に大阪の6校ではじまったこのリーグは、毎年参加校を増やし、いまや14都府県約80校に広がり、それぞれの地域でリーグ戦が行われています。
創設当時から関わる香里丘高の藤本祐貴部長(28)=同校保健体育教諭=は「それぞれのルールに目的があって、それは選手にうまくなってもらうこと、けがをさせないことにつながっています」と語ります。
中でもバットの規制は効果が大きいといいます。「選手たちに力がつきました。試合用として販売される従来のよく飛ぶ金属バットとは違うので、体全体を使ったスイングが必要です。ボールをとらえるポイントが体の近くになって、手も足も出なかった強豪校の投手からもいい当たりが出るようになりました」



プレーする選手たち=大阪・東大阪市の花園高校グラウンド

失敗が経験に
香里丘高ではリーグ戦期間中は平日をすべて自主練習にしています。「毎週末試合があるので、そこで課題を持ち帰ることができる。平日の練習で改善し、次の試合でうまくいけば成功体験になりますよね。失敗したなら成功するまで改善を繰り返せばいいんです」
花園高の山住将也監督(35)=同校社会科教諭=もリーグ戦の効果を実感しています。「試合後のミーティングでも、選手自身でチーム全体について話し合えるようになりました。試合から得られる課題は具体的なので振り返りやすい」
同校の榛田(はりた)雅人部長(54)=同校保健体育教諭=は言います。「最後の夏の公式戦はトーナメントなので、エース格にはこのリーグよりも多くの球数を投げてもらうことがあります。でも、普段から投げ過ぎないようにしているから少し無理できる余裕がある。もちろん控えもリーグで育っているから、継投もできる。チームが強くなりますよ」
リーグに取り組む思いを指導者は、こう語ります。
「高校野球がけがをして終わり、公式戦に出ないまま終わりだと、選手が将来、自分の子どもに野球をやらせたくなるだろうかと疑問に思います。野球の発展を考えると、大学野球やプロを目指さない子でも自分で考えてうまくなる経験をして引退してほしい」(香里丘高・藤本部長)
「同感です。やっぱり“野球ってええな”で終わってほしいです」(花園高・山住監督)
2試合を終え、上級生同士のアフターマッチファンクション(試合の振り返り)とグラウンド整備を済ませた選手たちは、午後3時ごろに帰宅しました。
「早くていいでしょう。このくらいの時間に帰れたら野球以外のこともやれる。高校生なんやからそういうのも大事です。その時間で勉強をするかは知らんけどね」。花園高・榛田部長は笑いました。(つづく)

「しんぶん赤旗」日刊紙 2021年12月9日付掲載


リーグ戦なので、一度負けたら終わりでなくって、チームも選手も出場機会が増えます。
木製か低反発金属バットを使用、投手は直球中心で変化球は肘への負担が比較的軽いカーブとチェンジアップが推奨。選手に力がつくように。
野球を楽しんでもらえるように。

変わる高校野球① 神奈川・市ケ尾高校 米国流「球数制限」導入

2021-12-12 07:14:09 | スポーツ・運動について
変わる高校野球① 神奈川・市ケ尾高校 米国流「球数制限」導入
高校野球に古くからある指導や練習を見直す指導者やチームが、各地で出てきました。指導が厳しく、けがが多い、練習が長いというイメージが強かった高校野球に起こっている変化を追いました。(山崎賢太)

1試合の投球数に応じた休養日を定め、「独自の球数制限」をつくるチームがあります。
神奈川県立市ケ尾高校(横浜市青葉区)野球部のロッカーには「市ケ尾ピッチスマート」と名付けられた表が張り出されていました。
2、3年生だと試合で106球以上投げた投手は休息日(投球をしない日)を5日とること。85球までなら3日、70球までなら2日―と、細かく定められています。公式戦だけでなく練習試合やシート打撃(実戦練習)での全力投球にも適用しています。
菅澤悠監督(34)=同校保健体育教諭=が、赴任した5年前に設定しました。投手の投げ過ぎを防ぐため、投球後の回復期間が必要と感じたといいます。「前任校で指導していた頃から連投をさせない方針はありましたが、はっきりした基準がなかった。アメリカの指導で使われるピッチスマートという目安を知り、それをもとに日本の高校生でも可能な球数を探り、何度か改めながらいまの形に落ち着いています」



練習で打撃投手をつとめる菅澤監督(右)=市ケ尾高校グラウンド

投手陣が成長
基準があると先発して長く投げた投手の連投がなくなり、練習試合でも多くの投手が登板できます。そのため、「控えだったり、3番手以降だった投手がよく伸びるようになりました」。
この球数制限を導入してから、チームは公式戦で結果を残すようになりました。2018年夏の北神奈川大会ではベストー6に進出。勝ちあがりを想定した投手のローテーションを組み、ノーシードから4回戦まで進みました。
エースに頼るのではなく多くの投手に役割があり、総合力の高い投手陣をつくることができたのです。「試合に出て課題を見つけることで練習に目的が生まれ、上達につながります」
ある2年生投手は、この環境で自分の体をコントロールする技術が身についたと語ります。「硬式野球クラブでプレーした中学生の頃は投げ過ぎて肘を痛め、調子が戻らなくなることがありました。ここでは投げ過ぎることがないので、投球後のアイシング、ストレッチ、休養で本来の調子に戻すことができる。不安のない状態で投げられるようになりました」

指導者が学ぶ
菅澤監督が米国のピッチスマートを知ったのは、指導者向けの研修会に参加したときでした。また、栄養についての講習を受けたり、科学的根拠に基づいた指導について情報交換したりするオンラインサロンなどを活用し、新しい理論や情報を学び、取り入れるものを選んでいます。
球数制限に対し“エースを完全燃焼させるべき”という声が上がることがあります。このことについて尋ねたときの、菅澤監督の答えが印象的でした。
「そのエースが完全燃焼したところで、他の選手は不完全燃焼ですよね。他の投手が投げても大丈夫という状況をつくるのが指導者の仕事だと思います。エースがたくさん投げて疲れたなら、その日は違う投手で投げて、次の試合はエース頼むよ、と送り出すのがうちのチームです。途中で負けることもありますが、1人のいい投手に無理させれば勝てるのかというと、それはわからない話なので」
取材した日は平日の夕方。練習開始から1時間ほどでグラウンドの日が落ち、あっという間に下校時刻になりました。
「限られた時間をどう使うのかも勉強です。限られているからこそ、何事も根拠があることをやらないと」
従来の野球指導を見直し、工夫しながら取り組むチームの挑戦は続きます。(つづく)

「しんぶん赤旗」日刊紙 2021年12月8日付掲載


投手の投球制限。高校野球では、画期的ですね。
エースだけでなく、控えの投手や三番手などの成長の機会を与えるんですね。

揺らぐ地域スポーツ⑧ 施設使用料値上げ 運動で世論興し半額に

2019-04-19 09:28:15 | スポーツ・運動について
揺らぐ地域スポーツ⑧ 施設使用料値上げ 運動で世論興し半額に
各地で公共スポーツ施設の使用料値上げが相次ぐ中、使用料が大幅に引き下げられた自治体があります。
東京都中野区は昨年7月、区のスポーツ施設の使用料を減額しました。鷺宮体育館プールの個人利用は1時間310円から150円に、野球場は1面2時間4200円から2000円、テニスコートは1面1時間1000円から600円へと、ほぼ半額になりました。
2007年、前区長は公共施設の使用料について、維持管理費とともに職員人件費と減価償却費も加えた全経費を“原価”として算出する方法を導入。スポーツ施設は原価の7割を利用者負担と定め、値上げを強行しました。

税金二重取り
しかし、職員給与も施設建設費も区民の税金から支出されています。新日本スポーツ連盟中野区連盟理事長の小沢哲雄さんは「これはおかしい。税金の二重取りではないか」と疑間を持ちます。直ちに見直しを求める要望書を区長に提出するとともに、区体育協会をはじめあらゆるスポーツ団体に連盟の見解を届けました。
区は3年ごとに使用料を見直し、最大1・5倍の値上げを重ねてきました。次第に少年野球チームや体協加盟団体から「使用料が高すぎる」という声が上がってきました。議会でも批判が相次ぎ、使用料改定時には算出方法の見直しを求める付帯意見がたびたびつきました。
値上げのしわ寄せを大きく受けたのが区体協傘下の弓道連盟でした。弓道場は場所の確保が難しく、公園の地下に建設したためコストがかさみました。それで使用料が、午前中の団体貸し切りで4200円から9000円に上がったのです。
悩んだ弓道連盟は小沢さんに相談。理事会に呼ばれた小沢さんは、営利を目的としない公の施設から企業会計の概念である減価償却費を算出するのは地方自治法の軽視だと説明。理事からは「(値上げの根拠は)地方自治法の精神からいっておかしい」という声が上がりました。



地下に造られた中野区の弓道場。建設費がかさみ使用料が上がりました

全会一致採択
弓道連盟は17年6月議会に使用料引き上げをこれ以上行わないよう求める請願を提出。「会員の経済的負担能力の限度を超え、その危機は当連盟の運営の努力の域を超えた事態」との訴えは、全会一致で採択されました。8月にはスポーツ連盟が「現行の算出方式をこのまま続ければ…区民のスポーツ機会が一層奪われる恐れがあ(る)」と使用料の値下げを求める申し入れをしました。
日本共産党区議団は「区有施設は利用されてこそ意味をなす」と、一貫して使用料値上げに反対してきました。他党派も、噴出するスポーツ団体の不満を受けて批判を展開しました。こうした運動と世論に押された前区長は11月、ついにスポーツ施設の軽減策導入を決めました。
減額は6年間の期限付きで、その後は検討するといいます。それでも、来住和行(らいじゅう・かずゆき)区議は値下げを歓迎します。「区民のスポーツ要求に応えることが行政本来の仕事です。今後は使用料値上げの根拠となる算出方法そのものを変えていきたい」(青山俊明)(おわり)

「しんぶん赤旗」日刊紙 2019年4月11日付掲載


スポーツ施設も「受益者負担」の論理から使用料の値上げ。でもそれって「税金の二重取り」じゃないのと意見を上げる。
もともと、市民がスポーツに親しみ、健康増進のために税金で作られた施設。利用料も廉価にするのが当然という論理。

揺らぐ地域スポーツ⑦ 温水プール開設 区民の熱意 行政動かす

2019-04-18 10:08:43 | スポーツ・運動について
揺らぐ地域スポーツ⑦ 温水プール開設 区民の熱意 行政動かす
「プールができて小躍りするくらいうれしい。本当にありがたい」。2月にオープンした東京都板橋区小豆沢(あずさわ)体育館の温水プール。自転車で10分の場所に住む女性(71)は興奮気味に語りました。
このプールは区民が声を上げ続け、区政を動かし実現しました。
以前、同地には1968年開設の区営屋外プールがありました。区民に親しまれていたものの、施設が古くなり2008年に利用休止へ。その後、野ざらし状態になっていました。



2月にオープンした板橋区の小豆沢プール

粘り強く署名
最初に署名を集めだしたのが10年。日本共産党の荒川なお区議が議員になる前に運動を立ち上げました。「プールを使えるようにしてほしい」との運動は広がり、年末に500人以上の署名を区に提出します。
すると翌11年、区が整備計画を示し、区長も「14年度に開設したい」と議会で表明しました。
しかし、喜びもつかの間。状況が暗転します。区は12年、財政難などを理由に計画をストップさせてしまいました。
これには地域住民だけでなく障害者団体、スポーツ団体からも厳しい声が上がります。再び立ち上がったのは区民でした。その中心だった吉田忠治さん(76)は振り返ります。
「近所の高齢者から『別のプールまで月2、3回通っている。でも、いつまで通えるか。元気なうちに小豆沢につくって』と声をかけられた。なんとかしなきゃと思いましたね」
スポーツ愛好者10人に呼び掛けて、署名を取ることにしました。14年7月から集め始め、530人あまりになりました。
「私の目の黒いうちに実現してほしい」「近所の子どもたちのために」。そんな切実な声がいくつも寄せられたといいます。
15年6月、吉田さんらはそれを区に提出し、交渉も行いました。すると次年度の区の基本計画に盛り込まれ、再び建設が動き出しました。区民の熱意が行政を動かした形です。

障害者更衣室
この間、日本共産党の荒川区議や小林おとみ区議が再三、議会で採り上げてきたことも大きな力となりました。
荒川区議は障害者団体の再三の要望を粘り強く議会に届けました。すると車いすも使用できる障害者更衣室が、区内で初めて設置されました。
「一連の経過は住民の声がいかに区政を動かす力になったか。その大切さを改めて実感した」と荒川区議。小林区議も「この成果を力に今後も住民の声をもっと議会に届けていきたい」と声をはずませます。
いま全国の公共スポーツ施設は減少の一途をたどっています。1996年の6万6千から20年間で5万3千施設になっています。一方、スポーツ基本法では、スポーツは「人々の権利」と定め、国と地方自治体にたいし、身近な施設の整備を求めています。
スポーツをする環境はいまだお寒い状況を脱し切れていません。しかし、その現実を変えていく確かな力は、住民のそれを求める声にほかなりません。(和泉民郎)(つづく)

「しんぶん赤旗」日刊紙 2019年4月9日付掲載


新たにスポーツ施設を作るってことも市民運動で出来るんですね。それもバリアフリー対応で…。