株に出会う

独自開発のテクニカル指標で株式市場の先行きを読む!

明日の注目銘柄(3.19.07)

2007-03-17 23:34:50 | 明日のモニタリング銘柄
またドル・円相場が動いております。116円66銭です。3月5日に115.18円を付けた時のOSCが30%です。RSIは26%です。16日は前日同値の52%で、RSIは37%です。13日に116.25円まで落ちた時のOSCが47%ですが、それに向けての下降曲線を今描いているところです。

NYダウも49ドル下げました。シカゴの日経先物は、大証比より+30円で終わっております。通例だと、先物がシカゴが少しですが上げたにも拘わらず、そこから下げて始まるようだと、少なくとも前場は下げ基調が継続すると見込まれます。もし、100円を越える大幅な下げから始まるようだと寄り付きが底になる可能性が高まりますが、NYダウが12000ドルをキープしている現在、そこまでのギャップダウンの可能性は低いと見ております。

日経平均のOSCはわずかながらのコンバージェンスです。(45%→46%)マザーズ指数は+3%の38%で、ヘラクレス指数は+5%の38%でのコンバージェンスです。

ここからも、寄り付きは一旦押されて、押されすぎたところからの反発のパターンが予測されます。

明日は、このパターンを基本線として、下げすぎたところからの自律反発狙いが一応の正攻法かと思います。もちろん、2番底を目指した相場での持ち越しはなるべく避けることです。筆者も持ち越しは、テクニカル妙味からの4680ラウンドワンのみです。1つくらいはないと楽しみもありませんので。

そこで明日の注目銘柄です。今日は下げすぎなどの基準でスクリーニングすると、あまりに多くの銘柄がリストアップされ収拾がつかなくなりますので、あくまで筆者の経験則からの注目銘柄の選定に留めたいと思います。

テクニカル用語の簡単解説

1.2432DeNA
 OSCも+1%の45%と堅調。しかし、5日の40%までは押されるのを待つこと。

2.8703カブドットコム証券
 三菱UFJフィナンシャルGのTOB価格24万円に鞘寄せするどころか、TOB発表前の水準に戻りつつあります。しかし、OSCは+8%の44%と大きくコンバージェンス。明日は200K割れから190Kに何処まで近づいて反発するか注目。

3.3787テクノマセマティカル
 この株結構下げているようですが、OSCは40%と高水準です。5日の30%までまだ10%もの下落余地があります。指数値は安値更新中ですが、RSIがまだ28%と高い。2月15日に170Kも上げた時の前日のRSIは6%でした。この株はRSIがトコトン下がらないと反発しないようです。このあたりに注意しながらの下げ止まり時点に注目。

4.3233ファンドクリエーション
 RSIが15%まで落ちました。OSCは+2%の36%とコンバージェンス。130K割れがあればそこからの反発はありと見ます。

5.2491バリューコマース
 地に墜ちた感がありますが、ここまで落ちると反発に転じるでしょう。しかし、明日は70K割れが必至だと思います。何故なら、この株の直近のOSCの最低値は2月18、19日の20%です。まだ11%も高い水準です。20%台に落ちてから更に2-3日低迷をしながらプラ転した時か、明日、一気に奈落まで落ちて、つまり6万5千円程度まで落とされてから、さすがにその下はないだろうと皆さんのコンセンサスが一致した時が、反転の時期かと思います。それまでは売り方が強気、強気のオンパレードで売り込むことが濃厚です。なまじ貸借銘柄になっているがためにここまで弄ばれております。得体の知れない外国人が経営者というのも、日本人の深層心理に悪く作用しているのかも知れません。

6.2462ジェイコム
 指数値が直近では最低値をマーク。しかしRSIがまだ32%もあります。この株もRSIが10%台からの切り返し時に大きく反発する習性があります。絶対値では金曜日に326Kという安値をつけておりますので、これを再度割り込む時からの反発に乗る手です。320K割れを付ければ面白いかと。携帯などの人材派遣という業態は筆者がもっとも嫌うビジネスですが、株価の動きに私情は禁物です。このジェイコム君、結構な常連ファンがいるようです。

7.8993アトリウム
 直近安値に並んでおります。OSCは38%ですが後3%ほどの下落で2月19日のOSCに並びます。RSIもこの株としては最低値レベルの25%です。明日は3300円割れからの反発があるかどうか注目です。

8.3237イントランス
 この株も下げ続けてはおりますが、実はまだ下げたらないのです。OSCで32%をマークした3月7日の終値に対してのダイバージェンス現象が進んではおりますが、金曜日ではまだOSCは38%と高めです。OSCが30%そこそこまでの下落を待っての反発期待です。

9.3812ゲームオン
 出来高を伴いながらも金曜日は下げました。そろそろ投げが始まったようです。OSCは前日同値の27%と、2月19日の21%に比べて高め。しかしRSIはその19日の12%に次ぐ17%まで下降。明日は220K割れから200Kに近づいてRSIが10%そこそこまで来た時が買い時となります。しかし、筆者もホルダーの方々の心情を無視して何と非情な見方をすることでしょう。致し方ありません。これが冷徹なる第三者というものです。

10.3064MonotaRo
 非情ついでにこの株も。OSCが44%とまだまだ高いのです。この株は37%まで落ちてから反発しております。公募の35万円からすると安すぎますが、まずは需給関係で株価は決まるので致し方ありません。個人的には早く立ち直って欲しい銘柄の1つです。この下落は大和総研が何と言おうと、四季報予測より来期は下回る予測が影響しているかと思います。四季報予想の利益は800Mだったのですが、622Mに修正されました。今の四季報は620Mと会社予測にほぼ準じております。しかし、株価はその22%程の四季報比の下方修正を上回っての下落です。OSCが37%まで落ちるころには幾ら何でも反発に転じるでしょう。RSIも23%ですが、これは3月5日の21%にあと2%に迫っております。ずばり200K割れからの反発を期待。

11.2315SJホールディングス
 ついに崖から転落です。RSIも16%となりこの株としては5日の19%をも下回っての昨年5月18日以来の最低値更新です。OSCも28%です。明日は押されたところからの反発は必至かと。しかし今の新興相場、底が見えません。この株に限らず、新興市場銘柄というだけで徹底的に売り込まれている感さえあります。チョイと行き過ぎではありますまいか?

12.4822ハドソン 
 一時の過熱感はどこへやらといった風情です。この株のOSCは44%となり、昨年の11月20日の38%に次ぐ低い水準です。明日は更に押されて1800円割れでのOSCが30%台まで落ちれば復活もあるかと思います。任天堂も3万円割れからは戻しております。1750円あたりまでの水準は覚悟しての上です。

以上です。いずれも更に下げての底打ち確認での買い候補です。その買い時が明日なのかその後なのかは、地合の状況と引けの終わり方での判断となります。
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住宅公社の経営危機

2007-03-17 09:30:40 | 金融全般
あれっと思ってビックリしました。昨日の日経夕刊の3面に、アメリカの財務次官の下院での証言として、住宅公社2社(ファニーメイとフレディマック)の経営について、「米国の金融システムや世界経済に危機が及ぶ恐れがある」との厳しい認識を示したとのことです。タイトルは住宅公社の経営危機です。

ビックリしたのは、こんなに早く公のニュースとして流れるとは思わなかったからです。この公社2社の資産規模は1兆4千億ドル(約164兆円)だそうです。米国の住宅金融全体では約1000兆円と巨額です。その住宅金融から持ち家取得額と時価の差の金を借りて、元禄大平の宴に興じているのが今の米国です。従って、FRBはこれ以上の金利を上げることは出来ません。かといって下げることも出来ません。それは、何度も書いておりますが、この元禄大平の宴を続けるお金がこの国には元来なく、年間100兆円規模の米国債券を海外(中国、日本、ロシア、産油国)から買って貰う必要から、他国に比べて相対的に高い金利を維持し続けることが必要だからです。しかし、世界経済の名目成長率7%と米国の金利4%の間には3%もの乖離があります。日本の長期金利とはもっと大きな差です。これを放置しておくと、いわゆる過剰流動性のマネーが跋扈しバブルの崩壊でどれだけ痛手を被るかは、日本の1990年代の例が示すとおりです。だから、日本もEUも金利を上げざるを得ず、そして上げにかかっている訳です。本来なら米国も更に上げざるを得ません。

ところがアメリカは住宅問題があるため金利を上げられる状況にはありません。帰結するのは米国債券が下落するということです。またドルの下落です。これまでアメリカの長期金利は短期金利よりも低かったほどに、アメリカの長期債券を買う力が強かった訳ですが、その債券が買われなくなると長期金利が上がります。(大量に売られると一瞬のうちに長期金利が跳ね上がります。日本政府が持っている米国債は売るに売れない代物です。)長期金利は短期の政策誘導金利と違って市場原理で決まるので、FRBや日銀などがコントロール出来る問題ではありません。もしできるなら、過去の2度にわたるオイルショックの時の金利上昇、インフレーションも押さえられたことになります。過去の新興国のハイパーインフレも押さえることができた筈です。

その金利が上がるとどうなるかは、住宅抵当公社が投資している巨大な資産価値が下落(債券、不動産は当然下落、世界の株も下落)によりバブルがはじけることになります。

アメリカの住宅問題はこのような大きな危機を抱えているのですが、それがこうしたファニーメイとフレディマックの経営危機といった形で新聞に出るまでに問題が深刻化していることに率直に驚かざるを得ません。

来週はアメリカの住宅市況に関する統計発表があるそうですが、そこでまた株が乱高下すると見ておいた方が良さそうです。そして筆者は、この問題はまだまだ「序奏」だという確信をますます強めております。

1月のブログで書きましたが、平均月収12万円から13万円のマルタ島で、海沿いの郊外の1戸建て住宅が5000万円で売られているのも、「値上がり期待」で誰かが融資して、誰かが借金して買ったものですが、金利が上がれば値下がりに転じます。これまでは値上がり益分を追加で融資して貰って消費に回していた(アメリカのケース)のが、全く逆転して、今度は借金の返済に追われることとなり、返せない人が続出するという訳です。当然、消費は急失速です。その端緒がサブプライムローンの焦げ付きに真っ先に出てきていると言うわけです。(日本のメガバンクのこのところの下げは、いわゆる消費者金融問題に絡んでの先行き懸念が直接の下げのようです。)こんなこと、日本のバブル崩壊で嫌というほど経験しているのに、人間の貪欲さの性で、まさに歴史は繰り返すということですね。
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