明日のモニタリング銘柄（２．４．０９）

株は安いところで買って、高いところで売ることさえできれば、誰でも勝つことは可能でしょう。ところが、安いところではまだまだ安くなると思って買いを躊躇します。高くなった時はもっと高く上がると思って売りを躊躇します。

このどうしようもない心理的なジレンマを避けるためには、自分なりの確信を持って売買する以外にはありません。今日の後場の寄り付きのように付和雷同しての売買はもっての他ですね。

明日、２月４日のモニタリング銘柄です。（　）内は今日の安値。

【モニタリングＡ】　買い候補銘柄

１．７９７４任天堂（２６１５０円）
　これも含めて、形の上では綺麗な切り返しに見えるのですが、今日の後場からの突き落とされ方を見ると今ひとつ躊躇しますが、ここは安値割れが大きくないことを条件に。

２．８９０５イオンモール（１２５０円）
　やっとＯＳＣを４２％（＋２％）に乗せ、安値・高値ともに切り上げる理想的な展開。

３．４６８９ヤフー（２８３００円）
　１月２７日の第３四半期決算から４連敗。今日やっと脱出。ごく普通の予定通りの決算だったはずが、とんでもない展開を見せております。

４．６５０３三菱電機（３８８円）
　やっと底を打った気配ではありますが、まだＯＳＣの勢いが足りません。３８８円を明日は意識しての参戦。

【モニタリングＢ】　底値見極め銘柄

１．６６７４ジー・エス・ユアサ（４４７円）
　ＯＳＣは＋４％の４３％とコンバージェンス。明日４４７円前後からの反発狙い。

２．８４１０セブン銀行（２３８７００円）
　２３８Ｋの押し目水準に今日は７００円差まで接近しました。明日、もう一度２３８Ｋ前後まで落ちてからの切り返し期待。いずれにしても底割れしておりますので注意。

以上。

青ヶ島に移住したい気分

前場は、笛吹けど踊らずといった雰囲気でした。

ヘラクレス指数を除いて、前日安値水準は上回っており、かろうじてプラスですが、誰が見ても千鳥足模様の値動きでした。

本来なら節分天井で落下する日なのでしょうが、皮肉なことに先に結構の下げを演じてきております。

それでも今日の銘柄毎の運勢は決まっているようです。セブン銀行がいよいよ押し目水準が見えるほどに売り込まれております。それからＪＲ２社も頂けません。

巷間囁かれているところによれば、金融危機からの実態経済への波及が本格化しており、これまで比較的買われていた内需関連銘柄の「割高感」が目立ち、更に業績が悪化すると見ての売り攻勢だそうです。

先日の日経に出ておりましたが、ついにデパートでの化粧品、それも対面販売が必要な基礎化粧品までが前年割れになってしまったそうです。

そう言えば、たまに行くデパートの１階の一番良いところに、ただならぬフェロモンを発散させたお嬢さん方が、あられもなく肌をさらけ出して、何やらペタペタと塗りたくっている姿にお目にかかりますが、その地肌密着型の百貨店の独壇場のビジネスまでやられてしまったようです。

後は、デパ地下に残っているお菓子類しか売り筋はないようです。それなら、地下だけで十分なので、デパートの身売りが増えるのもやむを得ません。

そんな中、唯一景気の良い話題を、今日の日経で見つけました。

それは、例の定額給付金の支給のために地方自治体が総務省に申請できる事務費の目途が、１世帯あたり１１９２円となるとの記事です。

お役人の中にはしゃれっ気のあるお方も少しはいるようです。この１１９２円、何故筆者が暗記しているかというと、「いい国」の語呂合わせだなとピーンと来たからです。

そうなると、これはうろ覚えですが、最高は横浜市へは２０億少々の事務費の支給、そして、最低でも東京都の青ヶ島村への６２０万円の支給になるようです。その青ヶ島の世帯数は確かたったの１７０戸ほどです。１戸あたりの事務費換算額が４万円近くにもなるという、何とも贅沢というのかうらやましいというのか、しかしよく考えると、凄く景気の良い話ではありませんか。

１軒づつ給付金を手渡して回っても、１０万円もあればＯＫでしょう。後の６１０万円はがっぽりと儲けになります。この業務を是非請け負うために、この際一時的に青ヶ島に移住をしたい位です。

こんなことだから、例のかんぽの宿とやらを１万円で業者に売り飛ばし、その業者は介護施設用に６０００万円ですぐに転売するという、おかしなことがこの国に頻発するのですね。

お役人の過去からの習性からか、それとも独特の脳内構造から来るのかはよく分かりませんが、どう考えてもどこかおかしいですね。

この国には余程お金が有り余っているらしい。それにしては株が上がらないのはどうしてだろう？？？

前場は徒労に終わりました。頑として動かない持ち越しの５９８１東京製綱と、プラ転しそうな時に買った７９５６ピジョンの２つとも同値撤退。

こうなると、何としても青ヶ島へ移住して、給付金の配布業務でも請け負わねば気分がすっきりとしません。しかし、青ヶ島って、東京都のどのあたりにあるのだろう？急に移住しても、「あんたは地元民に顔が売れていないから駄目」と言われそう。しかも、株に日々うつつを抜かしている男だと噂されれば、ヤクザ者の烙印を押され村八分になるのがオチかと。この世はとかく生きにくい。。。

市場概況（２．２．０９）

テクニカル用語の簡単解説 赤字部は３日朝更新

２月２日（月）の市場概況です。

◆日経先物：７８７０円（－７０円）、ＯＳＣ４６％（＋１％）１月２９日の４７％から下落中。
◆日経平均：７８９４円（－１２０円）、ＯＳＣ４６％（－３％）１月２９日の５１％から下落中。
◆日経平均指数値倍率：１２７（＋２）数字が増えるほど下降傾向を示します。
◆ＴＯＰＩＸ：７７７．８５（－１６）　ＯＳＣ４６％（－３％）１月２９日の５０％から下落中。
◆マザーズ指数：３３５．６２（－４．０７）、ＯＳＣ４９％（－７％）１月３０日の５６％から下落に転じる。
◆ヘラクレス指数：４９６．９２（－６．６９）ＯＳＣ６０％（－７％）１月３０日の６７％から下落に転じる。
◆国債先物：１３８．９９円（＋８銭）ＯＳＣ４６％（－１％）１月２６日の５５％から下降中。
◆ドル・円：８９．４６円（４５銭円高）ＯＳＣ５４％（同値）１月２７日の４７％からは切り返し中。更新
◆日経先物イーブニングセッション：７７３０円（大証終値比－１４０円）
◆シカゴＣＭＥ日経先物：７８２５円円建て（大証終値比－４０円）更新
◆ＮＹダウ：７９３７ドル（－６４ドル）ＯＳＣ４８％（－１％）１月２９日の５７％から下落中。更新

後場も難解な相場でした。前場に買った３９６１レンゴーは６３５円で始まるも、上に行く勢いがなく６３４円で手放し、その後６３１円あたりまで一旦落としておいてからの１４時半にかけての６４２円までの噴き上げでした。引け値は６３６円。この６３１円まで押されたところでもう一度追随しなければならないのですが、これが難しい。

後場の失敗は９１３２第一中央汽船。切り返し気配の時に２１７円でエントリー。しかし、長期低落の株であり、また今日も２０７円までの安値を更新している株は手をつけてはいけないものでした。一向に上を向く気配がなく－２円の２１５円で撤退。これでレンゴーの儲けはほぼ吐き出し。２１６円が抵抗線になって上に行く期待が強すぎました。バルチック指数も最近持ち直しておりますが、そうしたことも脳裏をかすめました。底値を取ってやろうと。。。しかし、四本足の動きは素直ですね。

１つ、引け際に微弱なサインでしたが、５９８１東京製綱を２０７円で持ち越しました。１９６円からの立ち上がり過程にあると踏み、今日プラ転なら買いと判断。撤退ラインは今日の安値の２０２円です。利確ラインは２２３円あたり。

市況はご覧のように芳しくありません。本当はこういう日に持ち越しは御法度ですが、一応、ＯＳＣのセオリーの検証のためです。

-------３日朝のコメント-------

欧州株は一時の２％以上の下げから、１．５％程度の下げへと戻して終了。ダウは、８０００ドルを付けて始まりましたが、非常に値幅が少ない展開でのじり安。大きく下げなかったのはひとえにＩＳＭ製造業景況指数が予想を３．１ポイント上回ったこと。但し、５０ポイントが好不況の分かれ目に対して、３５．６ポイントという数字は地下１５階から１４階に１段上がった程度の改善。依然として、ＦＲＢのサーチライトで照らさないと、あたり一面は真っ暗闇であることに変わりはありません。

ところで、ユーロ・ドルが戻しておりますが、これは将来英国や北欧諸国がユーロに加わる可能性が高い、ましてや離脱する可能性のある加盟国はゼロとの、アルムニア欧州委員なる人の発言が効いているようです。

何やら、アメリカの金融機関のような話にユーロもなりつつあります。身を寄せ合い大きくしておけば潰されることはない、といった動きですね。

それに対して、基軸通貨国のアメリカは悠然たるものです。しかし、ＮＹタイムズでも、アメリカの８１９０億ドルという巨額の財政支出、つまり借り入れの増加は、長期的なフォールアウト（死の灰）となり、インフレと世界中の金利引き上げを引きおこす可能性がダボス会議で話題となったと報じております。

今、ＦＲＢは、どこまでアメリカの借金が死の灰にならないで済むのかという、歴史上初の壮大な実験にかけております。失敗したらしたで、一蓮托生で世界中が、それこそ未曾有の混乱に落ち込むだけだぞ、といった強迫的な意思までが透けて見えるほどです。

ところでそのＦＲＢが、銀行に行った四半期調査を発表し、その中で、６５％の銀行が企業向け融資の審査を厳格にし、更に８０％の銀行が商業不動産向けの貸し出し条件を厳しくしていると発表しております。

アメリカの次なる問題は、この商業用不動産市場の崩壊です。いわゆる商業用不動産ローン担保証券（ＣＭＢＳ）市場の機能不全も昨年６月から起こっており、その影響で商業用不動産販売は、ロイターによると７０％も昨年減少したようです。

失業者の増加＝オフィスの空き室の増加により、当然、アメリカの金融機関もＣＭＢＳの含み損失がこれから拡大するであろうことが、この統計からも見えますね。

しかし、オバマ大統領が２日、ガイトナー財務長官に「支援を受ける金融機関向けガイドラインの策定を要請」したとのニュースが出ましたが、これは、数歩も遅れた話ですね。オバマはいつ大統領に就任し、ガイトナー氏をいつ財務長官候補に指名したのでしょうか？

それを今になって、ガイドラインの策定を要請したと？

もちろんこのニュースは、金融機関の幹部が多額のボーナスを受け取ることを批判した後のフォロー記事なのですが、ダボス会議で飛び出したような、過去の金融機関の経営者は全員豚箱にぶち込めなどと急進的なことまでは期待しておりませんが、報酬を与えるときのガイドラインを定めることで済む問題ではなかろうに。せめて、彼らの過去のボーナスの返還を求めるための法的処置の検討を指示して欲しかった。

オバマ大統領は金融恐慌を招いた原因とその帰結としての真の実態を未だ理解していないのではないかと、筆者などは勘ぐりたくなります。

世の中に多く見られる、単に、「口先上手の如才ない」だけの人間でなければ良いが。