医者に嫌われないように、何も言えなくなる【わたしの医見】

医者に嫌われないように、何も言えなくなる【わたしの医見】
2016年12月12日 (月)配信読売新聞

千葉県柏市　無職男性　７２
　持病で病院通いが長い。様々な医者に出会ったが、新聞やテレビで紹介された治療法を尋ねたり、「あの薬を使ってみたい」「この検査を受けられないか」と依頼したりして、嫌な顔をされたことが一度ならずある。「気に入らなければ、来てもらわなくて結構」と言われたこともある。
　こうした医者には「二度とかからなければいい」と言われるが、親切に相談に乗ってくれる医者を探すのはとても難しい。現実は、医者や治療に不満、疑問があっても、何も言えないのが患者だ。
　国は医療費削減のため、かかりつけ医以外の診察を受けた場合、患者の自己負担を増やす考えだと聞く。そうなると、医者に嫌われないように、患者はますます何も言えなくなる。健康な人には分からないだろうが、深刻な問題だ。


ドクターに恵まれている私、
なかなか見つけるのは大変。
それぞれの専門医。
眼科クリニック
外科ホーム病院
整形外科クリニック
消火器内科クリニック
循環器内科大きい病院
耳鼻咽喉科クリニック
婦人科クリニック
呼吸器科クリニック

まだ脳神経科と皮膚科泌尿器科にはかかっていない。

みな、話しやすい優しい先生です。
でも、お二人だけ、あまりお話の出来ない先生がおられますが
信頼だけはしていますから。
この先生方、の、どなたをかかりつけ医に？

財務が誘導、厚労を翻弄 「狙い撃ち」に恨み節も 介護保険見直し

財務が誘導、厚労を翻弄　「狙い撃ち」に恨み節も　介護保険見直し
2016年12月12日 (月)配信共同通信社

　介護保険制度見直しの意見書がまとまった。検討の過程では、社会保障費抑制を図りたい財務省が負担増や給付減に向け議論を誘導。厚生労働省が翻弄（ほんろう）される局面が目立った。負担が増える高齢者からは「狙い撃ちだ」と恨み節も聞かれた。
　▽富裕層でなくても
　「周りに迷惑を掛けないよう、頑張って仕事をして収入を得ているのに」。愛知県在住の男性（７１）は介護サービス利用の自己負担増に憤る。
　糖尿病で足が不自由なため「要支援２」と認定を受けている。独身で子どもはいない。１０年前まで、貿易会社に勤めながら母親を自宅で介護した。認知症による徘徊（はいかい）などに悩まされた経験から「身内に介護の負担をかけたくない」と行政書士の資格を取得。定年退職後、自宅で開業した。
　年収は年金を含め約４００万円。福祉用具レンタルなど介護サービスの自己負担は現在２割だが、厚労省案では年収３８３万円以上で３割に上がる。「私は富裕層なんかじゃない。働いて収入があるから３割負担、というのは納得がいかない」
　▽不純な動機
　来年の通常国会への改正法案提出に向け、厚労省が議論をスタートさせたのは今年２月。制度見直し議論の主戦場は通例では社会保障審議会の介護保険部会だ。だが今回は、財務省が財政制度等審議会などを舞台に、政府が昨年決めた財政再建のための改革工程表に沿って、矢継ぎ早に制度改革の提案を打ち出した。
　そうした中、両省の考えが一致していたのは４０～６４歳が支払う保険料に「総報酬割」を導入する点だ。所得に応じて負担を決める方法で、全面実施すれば中小企業向けの協会けんぽへの補助金が不要になり年１６００億円の国費が浮く。社会保障費の自然増を年５千億円に抑制する政府目標を達成するには「至上命令の大玉」（厚労省幹部）だった。
　ただ総報酬割にすれば大企業の負担が増える。経団連などは「介護の支出抑制が先だ」（榊原定征（さかきばら・さだゆき）会長）と反発した。経済界の納得を得るため厚労、財務両省は秋以降、目に見えやすい高齢者負担増の検討に入る。
　２割負担の対象者拡大を主張する意見もあったが、与党から「中間所得層への影響が大きい」と反対される。厚労省も渋った。結局、高所得の約１３万人に限って３割負担に引き上げる案が急浮上することになった。
　「総報酬割の取引材料に３割負担とは。動機が不純だ」。自民党のベテラン議員はこぼした。
　▽制度が壊れる
　一方、「軽度者切り」との批判が強かった生活援助サービスの縮小は見送りになった。厚労省は当初、財務省に押される形で「要介護１、２」の計２２３万人を対象にした掃除や調理などのサービスを保険給付から外し、市区町村の事業に移すことを検討。これには高齢者だけでなく、業務負担が増える自治体も反発した。最終的に断念したが、給付費を抑制するため２０１８年度の介護報酬改定で事業者への報酬を引き下げる方針だ。
　大阪市の介護事業所「やまき介護すてーしょん」の管理者・志賀直輝（しが・なおき）さん（３６）は「これ以上引き下げられると、ヘルパー不足に拍車がかかり、現場が崩壊してしまう」と危機感を募らせる。
　今回の見直し議論について、介護保険部会のある委員は「厚労省が財務省の"伝達役"のようであきれた。近い将来、介護保険制度は壊れるかもしれない」と危ぶんだ。

首相が応援メッセージ 難病公表の原口氏に

首相が応援メッセージ　難病公表の原口氏に
2016年12月12日 (月)配信共同通信社

　安倍晋三首相は１０日、遺伝性の骨の難病と診断されたと公表した民進党の原口一博元総務相のフェイスブック（ＦＢ）に、応援メッセージを投稿した。「政治家として難病の告白は難しい決断ですが、頑張る原口さんの姿に難病に苦しむ多くの人たちもきっと勇気づけられると思います」と回復を祈った。
　原口氏は自身のＦＢで「励ましのお言葉を賜りました。野党の一議員の私に。とても感激した」と明らかにした。
　原口氏は衆院佐賀１区選出で当選７回。１１月下旬に自宅で転倒し、骨折で入院中だという。関係者によると、骨が折れやすくなる国指定難病の骨形成不全症とみられる。

心筋梗塞後の病態改善蛋白質を発見

心筋梗塞後の病態改善蛋白質を発見
九大、心筋梗塞時の死細胞の貪食を「MFG-E8」が促進
QLifePro 医療ニュース2016年12月9日 (金)配信 循環器疾患

　九州大学は12月6日、心筋梗塞時の死細胞の貪食をMFG-E8というタンパク質が促進していること、さらに心筋梗塞をおこした通常のマウスの心臓にMFG-E8を投与すると、心筋梗塞後の病態が大きく改善されることを世界で初めて見出したと発表した。この研究は、同大大学院薬学研究院薬効安全性学分野の仲矢道雄准教授と黒瀬等教授を中心とする研究グループによるもの。研究成果は「The Journal of Clinical Investigation」オンライン版に12月5日付で掲載されている。
　心筋梗塞は、心臓の細胞に酸素や栄養を供給する冠動脈が動脈硬化などによって閉塞することで起こり、発症すると、閉塞した冠動脈によって酸素や栄養が供給されていた心臓の細胞は死ぬ。通常、死細胞はマクロファージなどの貪食細胞によって認識されて食べられるが、心筋梗塞時には急速に多くの細胞が死ぬため、貪食細胞による死細胞の認識と貪食の処理が追いつかない場合が多く、放置された死細胞から内容物が流出し、強い炎症が誘導され病態が悪化する。これまで、心筋梗塞時に死細胞が貪食細胞によってどのようなタンパク質を使って認識され、食べられているかについては、ほとんどわかっていなかった。

悪性脳腫瘍の新治療法を開発

悪性脳腫瘍の新治療法を開発
名古屋市大、ターゲットは「長鎖非翻訳RNA」
QLifePro 医療ニュース2016年12月9日 (金)配信 脳神経外科疾患癌

　名古屋市立大学は12月1日、タンパク質に翻訳されないRNAのうち“長鎖非翻訳RNA”と呼ばれるRNAをターゲットとした治療法が、悪性脳腫瘍に有効である可能性を培養細胞やマウスを用いた実験から明らかにしたと発表した。この研究は、同大大学院医学研究科遺伝子制御学分野の近藤豊教授と勝島啓佑助教らの研究グループが、名古屋大学、東京大学、ナノ医療イノベーションセンター、国立がん研究センター研究所らとの共同で行ったもの。同研究成果は、英科学雑誌「Nature Communications」（電子版）に12月6日付で掲載されている。
　がんは “がん幹細胞”とこれに由来する多様ながん細胞から成るが、がん幹細胞の作り出すこの組織多様性は、がん治療を困難にしている一因となっており、がん幹細胞を消滅させる方法が必要とされていた。がん幹細胞が自分自身を維持する過程には、“エピゲノム” と呼ばれるシステムによる遺伝子のON／OFFの調節が重要な役割を果たしている。エピゲノムによるON／OFF調節にはタンパク質に翻訳されないRNAである“長鎖非翻訳RNA”が深く関与していることがわかってきていた。
　脳腫瘍のひとつであるグリオブラストーマ（膠芽腫）は、脳腫瘍の中で最も高頻度に発生するきわめて悪性度の高い腫瘍。現在、この腫瘍に対する有効な治療法はなく、新しい治療法の開発が求められている。今回の研究では、ヒト脳腫瘍からがん幹細胞を作製し、がん幹細胞の維持にかかわる長鎖非翻訳RNAの役割について詳細に解析。その結果、長鎖非翻訳RNAのひとつである「TUG1」により、がん幹細胞が維持されていることを世界で初めて明らかにしたという。
　次に、“抗TUG1として働く薬剤（TUG1の機能を効率的に抑えることができる薬剤）”を作製し、がん幹細胞を移植したマウスを用いて、がん治療薬としての有効性について解析した。有効ながん治療薬を開発するためには、薬剤をがん部のみに送り届ける必要がある。そこで同研究では、ナノ医療イノベーションセンター片岡一則センター長、東京大学宮田完二郎准教授の協力のもと、薬剤をがん部のみに届けることができる“運び屋”と抗TUG1として働く薬剤を組み合わせた治療薬（TUG1-DDS）を作製。このTUG1-DDSを用いることにより、抗TUG1として働く薬剤をがん部のみに送達することに成功。さらにTUG1-DDSによる治療が有効な抗腫瘍効果を示すことを確認したという。
　この研究において開発したTUG1-DDSは、膠芽腫に対する有望な治療薬になることが期待される。研究グループは、今後、さらに同治療法について副作用等を含めた解析を進め、安全性に関する試験を行い、TUG1-DDSの実用化を目指すとしている。

「ふつうの生活を送りたい」MS患者

「ふつうの生活を送りたい」MS患者
日本の患者数は約2万人で増加傾向、若年・女性に好発
QLifePro 医療ニュース2016年12月9日 (金)配信 神経内科疾患

　多発性硬化症（MS）は中枢神経系の脱髄疾患のひとつで、視力障害、運動障害、感覚障害など様々な神経症状を呈する。急性期にはステロイド剤による治療が行われるが、患者の自覚症状がない小さな再発があっていつの間にか病巣が増えることも。患者自身が体調の変化を感じて受診するまで治療せず経過観察していては、進行を抑制できないおそれがあるという。再発・進行を抑制する薬剤が登場してからは、薬物治療によって再発を予防することで、進行の抑制を期待できるようになった。そのため、発症早期に診断し、再発予防の治療を始めることが長期予後改善のために重要とされている。
　バイオジェン・ジャパン株式会社は12月2日、メディア勉強会を開催。「多発性硬化症診療の変遷と患者さんが抱える課題」と題し、医療法人セレス理事長でさっぽろ神経内科病院院長の深澤俊行氏が講演した。
　深澤氏によると、必ずしも患者のすべてが適切な時期に治療のスタートラインに立てるとは限らないという。深澤氏の病院を受診する患者のなかには、指先のしびれや視力低下、構音障害、歩行障害などの自覚症状から、整形外科や脳神経外科を受診したものの、「異常なし」と帰された、あるいは「脳梗塞」など他疾患と診断されたことがあるという例も多いとか。さらに深澤氏は、MSと診断されたものの、適切な医療を適切なタイミングで受け続けられるとは限らない、とも。再発予防の治療が行われずに進行してしまう例や、MS疑いと告げられたまま過ごし、不安に苛まれて同氏の病院を受診した例も同氏は経験しているという。
　20～30歳代で発症し女性が多いというMS患者。仕事、結婚、出産など、「人生これから」の人たちが難病にかかることの意味を考えてほしいと深澤氏は訴えた。「患者はふつうの生活を送りたいとの思いから通院・治療を続けている。病気のコントロールを治療の目的とするのではなく、患者の気持ちを大切にした医療を提供してほしい」（深澤氏）。さらに同氏は、疾患修飾薬（DMD）が登場したことでMS＝軽症のイメージが広まっている懸念があると述べ、すでに重症化してしまった患者がいることを忘れてはならない、重症患者への関心が薄れつつあるのではないか、と警鐘を鳴らした。
　MSは新薬も登場し、治療の選択肢が広がってきているものの、症状が多岐にわたるため診断が難しく、なお課題は多い。2014年度の特定疾患医療受給者証交付件数によると、日本のMS患者数は約2万人で増加傾向。MSは中枢神経を自己免疫が攻撃することで脱髄が起こるが、まとまって脱髄の起こった脱髄斑の生じた位置によって多様な症状を呈する。臨床症状としては、情動障害、健忘、記銘力低下、理解力低下、片麻痺、複視、顔面神経麻痺、顔面感覚障害、三叉神経痛、構音障害、嚥下障害、呼吸障害、吃逆、視力低下、視野障害、運動失調、企図振戦、対麻痺、感覚障害、膀胱直腸障害などが挙げられ、これらの組み合わせも多様である。発症後は再発を繰り返した後、進行性の経過を辿る。男女比は1：3.3と女性が多く、20～30歳代に好発する。

陛下の思い、重く受け止め 公務増、雅子さま５３歳に

陛下の思い、重く受け止め　公務増、雅子さま５３歳に
2016年12月9日 (金)配信共同通信社

　皇太子妃雅子さまは９日、５３歳の誕生日を迎えられた。宮内庁東宮職を通じて文書で感想を発表し、天皇陛下が退位の意向を強くにじませた８月のビデオメッセージについて「テレビ放送を厳粛な思いで拝見し、陛下のお気持ちを重く受け止めた」とつづった。その上で、公務に励む天皇、皇后両陛下の体調を気遣った。
　適応障害による療養生活が続く自身の活動には「できる限りの務めを果たそうと努力した」と回顧。体調の回復に向けて努力を続ける考えを改めて示した。東日本大震災からの復興状況の視察で６月に訪れた岩手県や、８月に一家で「山の日」の式典に臨んだ長野県など、訪問先の人々から「笑顔で温かく迎えられたのは、大きな励みになった」と振り返った。
　東宮職によると、雅子さまがこの１年で、外出を伴う公務や宮中祭祀（さいし）などに臨んだ数は５７件で、データがある２０１０年以降で最も多かった。
　治療に当たる東宮職医師団は「公的な活動を着実に積み重ねていることが自信につながり、結果として活動の幅が広がってきている」との見解を公表。ただ「まだ回復の途上で体調に波がある」と理解を求めた。
　夫妻の公務に同行する機会が増えた長女愛子さま（１５）の様子を「皇族としての自覚と役割を学びつつあるようにも感じる」と説明。９月下旬から、約１カ月半にわたり学校を欠席した体調にも触れ「（今は）かなり回復し、残り少ない中学校生活を大切に送りながら、勉強に取り組んでいる」と明かした。