スマップさんは、音楽歴史上の人物になっていかれるのかな～

美空ひばりさんが亡くなられた年は１９８９年、５２歳の時で、私が４６歳の時。
スマップが結成されたのが１９８８年、
私がこの住宅に引っ越してきたのが２８年前、平成元年１９８９年であり、
この「激動」が時を同じくしてあったことに、やや驚きを感じる。
この、２８年の我が人生は幼子とともに（当時４歳）スマップさんと
ひばりさんの思い出の中で進んできたんだなと、かってに感慨深く思っている。
天皇陛下の退任は長引きそうだけど
新しい天皇誕生と今度は年を同じくする状況が無きにしも非ず･･････

美空ひばりさんが亡くなられた後も沢山テレビ番組があって
そんなにも遠く感じないけれど
スマップさん方はひばりさんのように懐かしの場面として番組が作られるとは思えないから
国民の脳裏からはどんどん離れていくだろうし
今子供たちが教科書に載っている歌を歌っても
スマップの姿は思い浮かべられないだろうし

伝説の人になってしまうのかな～

音楽歴史上の人物になっていかれるのかな～



すでに、お一人お一人は
頑張ってくださいね。

海洋物由来抗癌剤の開発・販売権取得

海洋物由来抗癌剤の開発・販売権取得
中外製薬、プラチナ製剤抵抗性卵巣癌、小細胞肺癌対象に開発予定
化学工業日報2016年12月28日 (水)配信 呼吸器疾患産婦人科疾患癌投薬に関わる問題

　中外製薬はこのほど、スペインのファーママーが開発している海洋産物由来の抗がん剤「ＰＭ１１８３」（一般名・ｌｕｒｂｉｎｅｃｔｅｄｉｎ）について、日本での開発・販売権を取得するライセンス契約を結んだと発表した。ファーママーがすでに開発を予定している２つのがん種は同社が臨床試験を行い、中外製薬は適応追加の開発や承認後の販売を行う。中外は契約一時金や開発・販売進捗に応じたマイルストンとして総額１億３０００万ユーロ（約１６０億円）以上をファーママーに支払う予定。
　ＰＭ１１８３は、腫瘍で活性化するＲＮＡポリメラーゼ２，を阻害する働きを持つ薬剤。ファーママーが得意とする海洋産物由来の抗がん剤として３つ目の新薬候補。海外ではプラチナ製剤が効かない卵巣がんを対象にした第３相臨床試験（Ｐ３）の症例登録が完了し、小細胞肺がん対象のＰ３試験も８月に始めた。
　ファーママーは日本でもプラチナ製剤抵抗性の卵巣がん、小細胞肺がんを対象にした臨床開発を自社で行う予定で、これら以外の適応に関する開発権利を中外が取得した。承認申請は中外製薬が行う予定。独占的製造権はファーママーが保持し、原薬を中外製薬に供給する。契約にあたり中外製薬は、契約一時金３０００万ユーロ、売上高に応じた２ケタ台のロイヤルティのほか、今後の開発進捗や販売額により総額１億ユーロ以上のマイルストンをファーママーに支払う。
　両社がライセンス契約を結ぶのは２件目。２０１４年、ファーママーが開発した多発性骨髄腫治療薬「プリチデプシン（一般名）」の欧州での販売権を中外製薬が取得している。

甲状腺がん３５人に療養費 子ども支援の民間基金

甲状腺がん３５人に療養費　子ども支援の民間基金
2016年12月28日 (水)配信共同通信社

　東京電力福島第１原発事故後に甲状腺がんを発症した子どもを支援する民間の「３・１１甲状腺がん子ども基金」（東京）は２７日、福島など８県に住む１０～２５歳の患者計３５人に、療養費１０万円を給付すると発表した。
　給付人数は福島県が２６人と最多で、次いで神奈川県が３人だった。３５人のうち症状が重い３人には２０万円を給付する。
　１日から申請を受け付けており、審査を経て決定した。給付の対象地域は１都１４県。
　基金は９月から寄付を呼び掛け、これまでに約２６００万円が集まった。問い合わせは、フリーダイヤル（０１２０）９６６５４４。

出雲で進む在宅の終末期医療 普及へ市民の啓発重要

出雲で進む在宅の終末期医療　普及へ市民の啓発重要
2016年12月28日 (水)配信山陰中央新報

　出雲市で患者が終末期に自宅で過ごす在宅医療の環境が整い始めている。総合病院の医師や開業医、福祉関係者らの連携の機会が増えたことに加え、医療用麻薬を投与する機器を使った出雲独自の仕組みもあるためだ。市民の在宅医療に対する一定のニーズはあるが、地域で受けられることを知らない患者や家族は多い。さらなる普及には体制強化とともに、理解促進に向けた啓発が重要になる。
　２０１５年１月２４日、出雲市小山町で建設会社を営む木村秀義さん＝当時（４７）＝は、最後の誕生日を自宅で迎えた。ケーキのろうそくの火を吹き消し、妻の優子さん（４７）と４人の子、２人の孫に囲まれ、喜んだ。
　末期の食道胃接合部がんを患い、１４年６月に余命半年を告げられた。終末期を自宅で過ごすことも可能と知り、入院中の島根大医学部付属病院（出雲市塩冶町）の医師らと相談し、１４年１２月２５日に退院した。
　仕事を再開し、休日は趣味の競馬や家族旅行を楽しんだ。誕生日の１週間後の１月３０日に症状が悪化し、家族に見守られて自宅で息を引き取った。優子さんは「入院中は落ち込んでいたのに、家に帰って好きなことをして楽しそうにしていた」と、家族と自宅で過ごせたことに感謝した。
「自宅で最期を」３８％
　終末期医療を在宅で提供する動きは、医療費抑制のために入院期間を抑え、在宅医療への移行を促した１４年度の診療報酬改定が後押ししている。
　住み慣れた自宅で終末期を過ごしたいというニーズは一定程度ある。出雲市の１５年度の調査で「人生の最期をどこで過ごしたいか」との問いに、市民１５５１人の３８・５％が「自宅」と答え、最多だった。
　とはいえ、在宅医療を誰もが受けられるわけではない。医療や介護などの従事者が存在し、連携できる環境が不可欠だ。同市は総合病院の医師の呼び掛けに開業医らが呼応し、主に市中心部で体制ができてきた。
　木村さんの場合、訪問看護師が毎日訪れ、在宅医は定期診療と急な呼び出しにも応じた。点滴のように注射針を刺し、患者がスイッチを押せば、あらかじめ処方された量の鎮痛薬が自動的に追加投与されるＰＣＡ（自己調節鎮痛）ポンプを自宅で使いやすい仕組みを、市内の医療関係者らで構築したのも大きかった。
　出雲市には過去の緊急往診や看取（みと）りの実績などの要件を満たし、自宅療養を支える機能強化型在宅療養支援診療所が１０カ所ある。県内は他に４市９カ所しかなく、充実ぶりが際立つ。
　木村さんを担当した、すぎうら医院（出雲市今市町北本町２丁目）は、がん患者を在宅で看取ったのが、１３年度の８件から、１５年度は半年間で１７件に上る。
　同市は総合病院の医師や開業医、介護福祉関係者らが自主的に在宅医療に関する研修や意見交換する動きが活発で、連携の土壌ができており、県立中央病院（同市姫原４丁目）緩和ケアチームリーダーで総合診療科の今田敏宏医長（４３）は「出雲は進んでいる」と説明する。
選択肢として提示へ
　課題もある。在宅医療は、医療機関の少ない島根半島沿岸部や山間部では難しく、出雲市でさえ全てのニーズに対応できているわけではない。
　患者の側の認識も十分でない。同市の１５年度調査で在宅医療を知っているのは８６・１％だったが、具体的なサービスが分からないとの回答も約７０％に及んだ。緊急時の対応への不安、家族に迷惑を掛けるという患者の遠慮などから、在宅は無理との見方も依然ある。
　島根大医学部付属病院緩和ケア病棟の橋本龍也医長（４３）は「選択肢としてきちんと提示できるようにすることが大事だ」と説く。
　自宅での療養や看取りは患者や家族が話し合い、納得して決めるところから始まる。医療機関などは体制をつくり、実績を重ね、在宅医療の重要性を発信し続けていくことが大切だ。

ストーカー行為、加害者治療に専門医、神奈川県警指定

ストーカー行為、加害者治療に専門医、神奈川県警指定
2016年12月28日 (水)配信毎日新聞社

　県警は２６日、つきまといなどのストーカー行為を繰り返す加害者について、カウンセリングなどの精神医学的な治療を委嘱する専門医を初めて指定した。加害者に受診を促すことで、再犯防止につなげる狙いがある。
　県警の指定医となったのは「大石クリニック」（横浜市中区）の大石雅之院長（６２）。精神科医で、アルコールや薬物、ギャンブルなどさまざま依存症治療を専門的に行っている。県警は今年４月以降、ストーカー加害者とされる男女３人に大石院長を紹介。試験的に治療を行ったところ、いずれも再犯には至っていないという。
　治療の対象となるのは、ストーカー規制法に基づく警告を受けたり、逮捕されたりした加害者。県警は処遇について大石院長に意見や助言を求め、治療が必要と判断された場合に加害者に受診を促し、本人の同意を得た上で治療につなげるとしている。費用は本人の負担となる。
　県警によると、県内のストーカー認知件数はここ５年間で倍増し、２０１４年以降３年連続で１０００件を超えている。今年は１１月末時点の暫定値で１０２９件。検挙に至ったケースは１３件で、同法に基づく警告が１００件、禁止命令が６件あった。【村上尊一】

（社説）ニッポン２０１６年 このまま流されますか

（社説）ニッポン２０１６年　このまま流されますか
2016年12月31日05時00分

　２０１６年が終わる。
　世界中で「分断」「亀裂」があらわになった。
　ニッポンは、どうか。
　「言葉」で振り返る。
　政治では、悲しいかな、ことしもカネの問題があった。
　「私の政治家としての美学、生き様に反する」
　業者から現金をもらった甘利明経済再生相は１月に、こんな発言を残して閣僚を辞めた。その後の国会を「睡眠障害」で欠席し、関係者の不起訴が決まると、さっさと復帰した。
　「公用車は『動く知事室』」
　東京都の舛添要一知事は公用車での別荘通いや、１泊２０万円のホテル滞在で袋だたきにあった。そのうえ政治資金の私的流用を「せこい」と酷評され、６月に知事の座を追われた。
　「飲むのが好きなので、誘われれば嫌と言えない性分」
　７００万円近い政務活動費を飲食やゴルフなどに使った富山市議が８月に辞職した。似たような地方議員の税金乱費が、各地でぼろぼろと見つかった。
　　　　＊
　国会はさながら「安倍１強」劇場だった。安倍晋三首相は夏の参院選に勝ち、自民党総裁の任期延長に異論も出ない。
　「結党以来、強行採決をしようと考えたことはない」
　「こんな議論を何時間やっても同じですよ」
　首相の答弁は、ぞんざいさを増し、与党は「数の力」で採決を強行していった。
　国連平和維持活動（ＰＫＯ）に派遣する自衛隊に「駆けつけ警護」の新任務を与えた。強引に憲法解釈を変えた安全保障関連法の初めての具体化だが、首相の言葉は軽かった。
　「もちろん南スーダンは、例えば我々が今いるこの永田町と比べればはるかに危険な場所」
　南スーダンでは武器で人が殺されている。それを稲田朋美防衛相はこう説明した。
　「それは法的な意味における戦闘行為ではなく衝突である」
　この種の「言い換え」が増えた。沖縄県でのオスプレイ大破は「不時着」だった。安倍政権は「積極的平和主義」で「武器輸出三原則」を葬り、「防衛装備移転三原則」と称している。
　　　　＊
　ご都合主義的な言葉づかいの極みが、首相の６月の消費増税先送り会見で飛び出した。
　「再延期するとの判断は、これまでの約束とは異なる新しい判断だ」
　「新しい判断」は公約違反の逃げ口上だ。２年前には「再び延期することはない。ここでみなさんに、はっきりとそう断言する」と言ったのだから。
　しかも国会での追及をかわそうと、閉会直後に表明した。ところが、野党も増税延期を唱えていたため、参院選の争点にすらならなかった。
　「確実な未来」である人口減少と超高齢社会に備えるための国民の負担増を、政治家が先送りし、多くの有権者がそれを歓迎、あるいは追認した。
　医療も介護も年金も生活保護も子育ても、財源難にあえいでいる。この厳しい現実から目をそむけ、社会全体が「何とかなるさ」とつぶやきながら、流されてゆくかのようだ。
　その流れは、政治家の粗雑な答弁や暴言をも、のみ込んでしまっているようにも見える。
　この夏、１０１歳で逝ったジャーナリスト、むのたけじさんの著作に次の一節がある。
　「（日本人が）ずるずるべったり潮流に押し流されていくのがたまらなかった」
　敗戦直後の世の中への感想だが、どこか現在に通じないか。
　　　　＊
　９月、安倍首相は所信表明演説で言い切った。
　「非正規（労働）という言葉を、みなさん、この国から一掃しようではありませんか」
　だが、働き方の問題は深刻かつ多岐にわたる。
　「保育園落ちた日本死ね！！！」
　この匿名のブログへの反響の大きさが、待機児童問題の窮状を物語っている。
　過労自殺した電通の女性社員（２４）の言葉も切ない。
　「大好きで大切なお母さん。さようなら。ありがとう。人生も仕事もすべてがつらいです」
　衝撃的な事件があった。
　相模原市の障害者施設で１９人を殺害した男は言った。
　「障害者は生きていても無駄だ」
　この異常な偏見に対する確固たる反論を、だれもが心に堅持し続けねばならない。
　ことしも、いじめを苦にした自殺を防げなかった。原発事故の自主避難先で、いじめられた少年の手記が話題になった。
　「いままでなんかいも死のうとおもった。でも、しんさいでいっぱい死んだからつらいけどぼくはいきるときめた」
　それぞれの「言葉」が、ニッポンのありのままの姿を映している。だから聞き流すまい。立ち止まって受け止めよう。
　このまま来年も流されてしまわぬように。

クロマグロ、食べずに守れ 天然・幼魚売らない店も

クロマグロ、食べずに守れ　天然・幼魚売らない店も
渡辺洋介、東郷隆、岩波精
2016年12月31日05時00分

　日本が約８割を消費する太平洋のクロマグロを、あえて「食べない」という取り組みが少しずつ広がっている。資源が減少し、絶滅危惧種になっているからだ。一方、漁業者の間では、産卵のために日本海にくる抱卵マグロを大量に漁獲する巻き網漁をめぐって論争が続いている。
　イトーヨーカドー木場店（東京都江東区）の鮮魚コーナーで１１月下旬、クロマグロ（本マグロ）の刺し身のパックがずらりと並んでいた。中トロは１０切れほどで１５００円超と高値だが、近所の主婦（４５）は「口溶けは本マグロが一番。たまのぜいたくです」と購入した。並ぶのはいずれも養殖ものだ。
　店を運営するイトーヨーカ堂では２０１４年以降、太平洋で取られた天然クロマグロの販売量を減らし、養殖マグロやカツオ、サーモンなどで代替する取り組みを続けている。特にクロマグロの幼魚（３０キロ未満）の販売はゼロにすると決めた。
　そもそも太平洋クロマグロの漁獲量の９９％は３歳までの幼魚だ。この乱獲が資源の枯渇につながっているとして、昨年から日本など２６の国と地域が幼魚の漁獲を半減させる国際的な規制を導入。イトーヨーカ堂の広報担当者は「全廃にすることで小売業として資源保護に積極的に取り組む姿勢を打ち出したいと思った」と話す。

（社説）天皇退位問題 「一代限り」のおかしさ

（社説）天皇退位問題　「一代限り」のおかしさ
2016年12月28日05時00分

　天皇陛下の退位をめぐり政府が設けた有識者会議は、今の陛下に限って退位を可能とする法律の制定を提言する方向で、議論をまとめつつあるという。
　将来にも適用される恒久的な制度にするには、退位を認める要件を定める必要があるが、それは「なかなか難しい」（御厨貴〈みくりやたかし〉座長代理）との説明だ。
　だが「一代限り」というのは国民の大方の意見に反する。有識者会議自身が行った専門家ヒアリングの内容を踏まえたものともいえず、賛成できない。
　会議に先立ち朝日新聞の社説は、皇室典範を改正して制度化するのが筋だが、特別立法も一概に否定できないと書いた。
　典範を不磨の大典ととらえ、手をつけることに強く反対する人々がいる。論議が暗礁に乗りあげ、結果として退位の道がふさがれてしまっては、高齢社会における象徴天皇のあり方という、提起された重要な問題がうやむやになりかねない。
　ならばまずは特別法で手当てをし、引き続き典範改正にとり組む。そんな手法もあり得る。ヒアリングでも複数の専門家が同様の２段階論に言及した。
　一方、有識者会議がとろうとしているのは、将来のことは将来考えるべきだとして、当座の対応にとどめる立場だ。根本において考え方が異なる。
　要件化は本当に困難なのか。
　ヒアリングで退位を認めるべきだとした論者たちは、ほぼ一致して「高齢」「天皇の意思」「三権の長などで構成する皇室会議による承認」の三つを要件とする見解を示した。
　もっともな指摘である。これをもとに議論を深めれば、退位を制度として導入しつつ、懸念される外部からの強制や天皇の恣意（しい）による代替わりを防ぐことは十分可能ではないか。
　にもかかわらず、ヒアリングの後に２度、他の論点もふくめて合計わずか３時間半の話し合いで「難しい」と結論づけるのは、最初からその気がないためだと疑わざるを得ない。
　要件を定めないまま退位の前例だけ残し、後はその時々の対応にゆだねれば、強制や恣意が入り込む余地はむしろ広がる。そう考えるのが自然なのに、有識者会議の議事概要を見てもそうした観点からの検討はない。退位制度は設けないという立場から、説得力に欠ける発言をくり返している感が強い。
　一代限りの特別法は、当初から政権内で取りざたされている案だ。典範改正を避けたい官邸の意向に沿い、結論ありきでことを進めるのであれば、「有識者」の名に値しない。

京大ｉＰＳ研、先端治療、研究後押し 細胞提供など 、難病患者と高校生に感謝状

京大ｉＰＳ研、先端治療、研究後押し　細胞提供など　、難病患者と高校生に感謝状　
地域 2016年12月28日 (水)配信毎日新聞社

　筋肉が骨に変わる難病「進行性骨化性線維異形成症（ＦＯＰ）」患者、兵庫県明石市の山本育海さん（１９）と、山本さんを支援する兵庫県の高校生らに京都大ｉＰＳ細胞研究所（京都市左京区）は２６日、感謝状を贈った。山本さんは１０年前にＦＯＰと診断され、治療法の研究に役立ててほしいとｉＰＳ研に皮膚細胞を提供したり、ｉＰＳ細胞研究基金への募金への協力を呼びかけたりしてきた。今回は山本さんの母校の明石市立明石商業高や県内の高校などが募金活動に参加し、計２６６万５２８３円を寄付した。
　この日は８校から１８人が出席した。神戸常盤女子高１年の中西陽子さん（１５）は、地元の明石市で知り、所属する吹奏楽部の演奏会を通じ中心になり募金活動を広めてきた。「自分と年齢が近いこともあり、役に立ちたかった」と話した。ＦＯＰを研究する戸口田淳也副所長は「支援がどんどん広がり、感謝している。薬を作るために努力し、少しずつだが前に進んでいる」と謝意を表した。
　山本さんは今春、明石商業高を卒業。かかとを着けずにつま先歩きになるなど症状は進行している。山本さんは「研究者の先生を信じて待つしかない。病気に負けず頑張りたい」と語った。【宮川佐知子】

東日本大震災、福島第１原発事故 甲状腺がん、新たに１０人 県民健康調査

東日本大震災、福島第１原発事故　甲状腺がん、新たに１０人　県民健康調査
2016年12月28日 (水)配信毎日新聞社

　東京電力福島第１原発事故の影響を調べる福島県の「県民健康調査」検討委員会は２７日、２０１４年４月から実施中の２巡目の甲状腺検査で、今年９月末までに新たに１０人ががんと診断されたことを明らかにした。２巡目のがん確定は４４人で、１巡目の結果を含めると計１４５人となる。
　

【栃木】微生物で健康生活…自然派医師が著書

【栃木】微生物で健康生活…自然派医師が著書
2016年12月28日 (水)配信読売新聞

　那須烏山市が運営する七合診療所の医師、本間真二郎さん（４７）が著書「病気にならない暮らし事典―自然派医師が実践する７６の工夫」を出版した。「自然から外れた生活」が病気の最大原因とし、食事や農業、腸内細菌など微生物の働きの大切さを伝えている。
　本間さんは札幌医科大や米国でノロウイルスなどウイルス学を研究し、小児科医としても勤務していた。２００９年に移住して、同市中山の七合診療所所長に就任し、地域医療に当たっている。
　０１年９月１１日の米同時テロをきっかけに、世の中の常識を疑うようになったといい、「自然な生き方」の実践に取り組み始めた。
　同診療所敷地内の家庭菜園で大豆やハクサイなど野菜や雑穀を有機栽培し、敷地内の自宅では納豆、ミソ、しょうゆや漬物など発酵食品も作っている。診療も、自然治癒力を高める体質改善を重視している。
　昨年６月、こうした取り組みをブログで発信したところ、全国から依頼があり、約８０か所で講演したという。出版社の要請で執筆し、１１月中旬に発刊した。
　著書では、「総論」で「病気の本当の原因」、「健康を根本から支える腸内細菌」、「微生物を排除してはならない」など原則を説明した後、「食のこと」「生活のこと」「環境のこと」「医療のこと」の項目に分け、７６の健康のヒントを紹介している。
　「なんでも除菌、抗菌することが病気を生む」、「腸内細菌が元気であればうつ病も改善する」などと、微生物の働きを強調している点が特徴。本間さんは「体質改善は何歳からでもできる。諦めないで取り組んでほしい」と話している。
　「病気にならない暮らし事典」はセブン＆アイ出版から１５００円（税別）で販売中。