車内で男性死亡、雪でマフラーふさがり中毒か 京都

車内で男性死亡、雪でマフラーふさがり中毒か　京都
朝日新聞デジタル 2/12(日) 17:51配信

　１１日午後１時４５分ごろ、京都府宮津市溝尻の住宅の敷地内にとめた車の中で、住人の漁業者の男性（６２）が倒れているのが見つかり、まもなく死亡が確認された。京都府警宮津署によると、車の後方には１メートル以上の雪が積もっていた。署は雪でマフラーがふさがれたことで排ガスが車内に逆流し、一酸化炭素中毒で死亡した可能性が高いとみている。

　署によると、事故当時、現場周辺は大雪に見舞われ、約６０センチの雪が積もっていたという。また、住宅の屋根から車の後方に大量の雪が落ちたような跡があった。

　男性が１１日午前に車のそばで雪かきをしたり、漁具の手入れをしたりしているのを家族が目撃していた。男性は、エンジンをかけて暖房をつけた車の中で、しばしば休憩していたという。（波多野陽）

【京大】ｉＰＳ培養、特殊な「布」使って１０倍に増産…京大・グンゼチーム成功

【京大】ｉＰＳ培養、特殊な「布」使って１０倍に増産…京大・グンゼチーム成功
2017年2月10日 (金)配信読売新聞

　特殊な繊維で開発した布を使って、ｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）を大量に培養することに成功したと、京都大と肌着メーカー「グンゼ」（大阪市）のチームが発表した。
　従来の養法と比べ、細胞の数を約１０倍増やせたといい、再生医療のコスト削減につながるという。論文が８日、国際科学誌バイオマテリアルズ電子版に掲載された。
　ｉＰＳ細胞を臓器の再生医療に利用する場合、大量の細胞が必要になる。現在は、容器に入った液体に細胞を浮かせて大量培養する方法があるが、一部の細胞が傷つくなどして増えにくいといった課題があった。
　チームは、細胞を接着させる働きを持つゼラチンから、髪の毛の約３０００分の１の細さの「ナノファイバー」（ナノは１０億分の１）と呼ばれる繊維を作り、これより少し太い繊維を組み合わせて厚さ１ミリ以下の布を開発した。ｉＰＳ細胞を接着させた布（約２センチ四方）６０枚で培養した結果、１週間で従来の培養法より約１０倍増えたという。
　京大の亀井謙一郎・特定准教授（幹細胞工学）は「布は安価に製造でき、培養コストも５分の１以下にできる可能性がある」と話している。

化血研、再発防止誓う碑 未承認製造「心より反省」

化血研、再発防止誓う碑　未承認製造「心より反省」
2017年2月10日 (金)配信共同通信社

　熊本市の化学及（および）血清療法研究所（化血研）は９日、血液製剤を国の承認と異なる方法で製造し続けた問題を受け、再発防止を誓う碑を敷地内に設置した。薬害エイズ訴訟の約２０年前の和解で安全な医薬品製造を約束しながら、守れなかったことなどの反省を踏まえた取り組み。この日開いた除幕式には東京ＨＩＶ薬害訴訟原告団の関係者も出席した。
　碑は縦１２５センチ、横９０センチ。「（薬害エイズ訴訟の）和解以前から長い期間、不整合、隠蔽（いんぺい）など医薬品医療機器法に違反し、大きな過ちを犯しました」と未承認製造を謝罪し「心より反省し、安心と信頼の確保に尽力していくことを決意します」と再発防止を誓う文が刻まれている。
　化血研によると、除幕式には東京ＨＩＶ薬害訴訟原告団代表の後藤智己（ごとう・ともみ）さんらも出席。全員で薬害エイズの犠牲者に黙とうをささげた。化血研の早川尭夫（はやかわ・たかお）理事長は「過去に目を閉ざすことなく、不断の努力を積み重ねて参ります」と述べたという。
　未承認製造問題は２０１５年に発覚。４０年以上にわたり血液製剤を国の承認とは異なる方法で製造していたとして、医薬品医療機器法に基づき昨年５月まで１１０日間の業務停止命令を受けた。

スペーサーで薬剤吸入効率が改善?【米国アレルギー・喘息免疫学会議】

インフル
ぼつぼつ友人知人さんの罹患が耳に入ってきます。

我が家はなんとまだ過去この数年罹っていません。

保育所、学校もわが地域は学級閉鎖等ありません。罹患者はありますが。

さてさて、
わが心
戦々恐々。

まるで、昔、赤痢を恐がったみたい

スペーサーで薬剤吸入効率が改善?【米国アレルギー・喘息免疫学会議】

スペーサーで薬剤吸入効率が改善?【米国アレルギー・喘息免疫学会議】
英国家庭医DB5000例超のコホート研究
米国学会短信2017年2月10日 (金)配信 呼吸器疾患アレルギー疾患小児科疾患その他

　定量噴霧器（MDI）による吸入ステロイド（ICS）を有効に使用することが難しい喘息患者の吸入補助具（スペーサー）は薬剤吸入効率を上げることができると考えられている。英国のプライマリケアデータベースに登録されたICS処方患者5000例を対象としたヒストリカルコホート研究で、スペーサーの有無による喘息の症状や薬剤関連有害事象への影響に差はなかったとの研究結果が明らかになった。米国アレルギー・喘息免疫学会議（AAAAI）が1月18日、Journal of Allergy and Clinical Immunologyの掲載論文を紹介した。
　同学会によると、臨床試験や実臨床でのスペーサーの有用性を示すエビデンスはこれまであまり報告されていない。
　研究グループは英国のプライマリケアデータベースに登録されたICS処方患者5068例をスペーサー使用群と非使用群（各2534例）に分け、喘息症状などへの影響を比較。追跡期間においてスペーサー使用の有無による発作治療薬の必要回数や口腔カンジダ、気道感染の頻度に差はなく、使用しているICSの製剤粒子径によるこれらの予後への違いも見られなかった。
　研究グループはスペーサー使用がMDIによるICSの吸入効率を改善するとのエビデンスは見出せなかったと結論。今回の結果を検証するための詳しい検討が必要な他、スペーサーの有無にかかわらず、患者への適切な吸入手技の指導が重要であることが改めてわかったと述べている。

大震災対応の多用途透析装置を発売

大震災対応の多用途透析装置を発売
ニプロ、震度6強でも移動・転倒防止
化学工業日報2017年2月10日 (金)配信 腎・泌尿器疾患その他

　ニプロは、大地震などの災害に対応可能な多用途透析装置「ＮＣＶ－３ＳＨ」を今月発売する。強靱なボルトとナットで透析用カウンターと完全に固定でき、震度６強の地震発生時にも移動や転倒を防止。バッテリーを内蔵しているため、停電などの緊急時でも安全に自動で返血作業（治療離脱）が可能になる。離れた場所からも数値を確認可能な大型ディスプレイ（１５インチ）に視覚・聴覚・触覚を刺激する振動パネルを採用。カウンター設置型でありながら補液ポンプを搭載した透析装置で、オンラインＨＤＦ治療にも対応する。
　国内の血液透析治療患者数は、約３２万人に上り、血液透析治療が可能な医療施設は約４３００施設ある。こうした医療施設では、大地震が発生した場合の透析装置の移動・転倒防止対策や停電発生時の患者への対応方法を検討するなど、防災意識が高まっている。とくに透析装置の地震対策は大きな課題となっていることから、カウンターに完全固定が可能な透析装置を開発した。

（ニュースＱ３）インフルで欠場、格闘家に無期限停止で波紋

（ニュースＱ３）インフルで欠場、格闘家に無期限停止で波紋
2017年2月10日 (金)配信朝日新聞

　格闘技の試合をインフルエンザで欠場した選手が、主催者側から無期限の公式戦出場停止とされ、波紋を広げている。感染は「自己責任」なのか。
　■主催者「管理不足」
　「プロとしての自己管理の不足。関係者への物心両面にわたる多大なる迷惑行為とし、無期限の公式戦出場停止と致します」
　７日、格闘技イベントを主催する「ＲＩＳＥ（ライズ）クリエーション」（東京都豊島区）のホームページに、こんな告知が載った。問題になったのは、後楽園ホール（文京区）での１月２８日のタイトルマッチ。同社によると、出場予定だった選手がインフルに感染し、吐き気や高熱などの症状が出たため、当日になって試合を中止。対戦相手の不戦勝と裁定したという。
　告知に対し、ツイッターでは「ウイルス感染だから自己管理も限界がある」「発症してても出るべきだったってこと？」と、疑問視する投稿が相次いだ。
　同社の広報担当は「プロとしての責任を重く見た」。ただ「無期限停止」としたのは期間を区切らず柔軟に対応するためで、いずれ出場を認める方針。「厳しすぎるという意見もあるので、今後は考慮したい」と話した。
　■他人事でない感染
　厚生労働省によると、インフルは例年１～２月ごろにピークを迎える。９月以降に休校や学級閉鎖などの措置をとった保育園や幼稚園、小中高校などは７１８２施設と、昨年同時期の１２６８施設を大きく上回る。
　ここ一番での感染は、他人事ではない。文部科学省の都道府県と政令指定都市を対象にした調査では、公立高校の２０１６年度入試でインフルを理由に別室で受験した生徒は２６９５人。病気などの理由で追試を認めているのは１１府県市にとどまった。
　調査を受け、文科省は昨年１０月、インフルなどで高校入試を受けられなかった生徒に追試などの配慮をするよう、通知した。担当者は「体調を整えるのは自己責任という意見もあるが、対策をしていてもかかってしまうことはある。中学３年の生徒に背負わせてしまうのはいかがなものかという意見があった」と話す。
　■防ぎきるのは困難
　そもそも、努力で防ぎきれるものなのか。
　感染症対策に詳しい岡部信彦・川崎市健康安全研究所長は「うがいや手洗い、人混みを避けるなどの対策は一定の効果はあるが、完全に防ぐのは無理」と話す。「高齢者や抵抗力の弱い人がかかれば、命に関わることもある。病み上がりでもうつす可能性があることを考えて行動してほしい」
　感染拡大を防ぐため、学校などでは学校保健安全法に基づき、インフルと診断された場合、発症から５日、かつ熱が下がってから２日（幼児は３日）経過するまでは出席停止とするよう省令で定めている。社会人の場合は法律はないが、同様の規定がある会社も多い。
　ただ、岡部所長は「休まなかった場合にペナルティーを科すなどあまり厳格にすると、病気になった人を『あいつが悪い』と責める風潮につながり、隠す人が増えてかえって拡大しかねない」と指摘する。「ルールで厳しく縛るより、具合が悪くなったらゆっくり休むのが当たり前の世の中になることが大切なのでは」
　（仲村和代）