脳梗塞の新たな細胞療法開発 新潟大脳研の研究グループ

脳梗塞の新たな細胞療法開発　新潟大脳研の研究グループ
2017年2月17日 (金)配信新潟日報

　新潟大脳研究所の金沢雅人助教（４１）＝神経内科学＝らの研究グループは、脳の免疫細胞「ミクログリア」を使った脳梗塞に対する新たな細胞療法を開発した。薬剤を使わず、免疫細胞を刺激することで血管や神経の再生をもたらす「善玉化」ができると確認できた。脳梗塞のラットに投与し、症状が改善する効果が認められたという。
　研究グループが英科学誌（電子版）に１４日発表した。リスクが少ない脳梗塞治療法を模索していた金沢助教らは、脳内にある細胞ミクログリアに着目。この細胞は脳の炎症を引き起こし攻撃する悪玉と、炎症を抑え神経再生につなげる善玉という二つの状態がある。
　研究ではラットの脳からミクログリアを分離し、酸素とブドウ糖の濃度を短時間低下させる刺激を与え、善玉に変化することが分かった。
　善玉化した細胞を脳梗塞のラットに投与すると、脳梗塞が起きた部位に入り込み、新しい血管を多く作ったり、脳梗塞の前段階で神経細胞の再生を促進したりすることが分かった。
　金沢助教は「自身の細胞を使うため、がん化などのリスクがない」と利点を強調する。「副作用をもたらす可能性のある薬剤を使わずに、善玉化できることを初めて発見した」とし、特許を出願している。
　１、２年後をめどに、臨床研究情報センター（神戸市）と共に臨床試験をしたい考え。共同研究をした新大脳研の下畑享良准教授（４９）＝神経内科学＝は「臨床試験までにミクログリアの投与のタイミングや必要な数など最適な条件を見極めたい。実用化も早いと考えている」と見通しを語った。

認知症診療、改正道交法さらに負荷 受診増に専門医不足

認知症診療、改正道交法さらに負荷　受診増に専門医不足
森本美紀、十河朋子、編集委員・田村建二
2017年2月18日05時19分

　認知症かどうか受診する人の急増で、一般の人を含む患者の早期治療に支障が出るかもしれない――。認知症ドライバーへの対策を強化する改正道路交通法の施行まで１カ月を切る中、治療拠点となる認知症疾患医療センターへの朝日新聞社の全国調査でこんな懸念が浮かび上がった。現場では専門医不足を補うための模索が始まっている。
認知症診断、遅れる恐れ　改正道交法で受診者急増に懸念
　島根大学医学部付属病院（島根県出雲市）の新規の認知症患者は年約２００人で、認知症疾患医療センターの予約から受診までの期間は今も１～２カ月かかる。新年度に「認知症のおそれ」と判定され、受診を求められる県内のドライバーは県警の推計で約８００人。山口修平センター長は「受診待ちは３～４カ月になる可能性もある。治療を必要とする人への診療が遅れることが心配だ。医師会とも相談して対応を検討中」と話す。
　あずま通りクリニック（福島市）の小林直人院長が最もおそれるのも、緊急対応が必要な認知症患者への初期対応の遅れだ。
　認知症が疑われる人を早期診断につなげる「初期集中支援チーム」の運営を市から委託されている。３年半で約２００軒の家庭を訪問したが、６割が一人暮らしか老老介護。幻覚や妄想で眠れない、何も食べていないといった命の危険がある人もいたという。

８８歳を処分保留 登校中の小１死亡事故 横浜地検

８８歳を処分保留　登校中の小１死亡事故　横浜地検
2017年2月17日 (金)配信朝日新聞

　横浜市港南区で昨年１０月、集団登校中の小学生の列に軽トラックが突っ込み、１年生の男児が死亡した事故で、横浜地検は１６日、軽トラックの運転者で自動車運転死傷処罰法違反（過失運転致死傷）容疑で逮捕された無職男性（８８）について、処分保留のまま釈放したと発表した。現時点では起訴できるほどの証拠がなく、引き続き在宅で調べるという。
　男性は神奈川県警による逮捕後の調べに、「ゴミを捨てに家を出たが、帰れなくなった」「どこを走ったか覚えていない」などと供述。事故前後の状況について説明があいまいだったことから、昨年１１月１１日から今月１０日まで、精神鑑定のため留置を受けていた。地検は認知症の有無については「コメントしない」としている。
　これまでの調べでは、男性は昨年１０月２７日朝、自宅を出発。神奈川県内と東京都内の高速道で出入りを繰り返しながら断続的に走り続け、自宅周辺も素通りした末、翌２８日午前８時５分ごろに事故を起こした。田代優（まさる）君（当時６）が亡くなり、１～５年生の児童４人を含む６人が重軽傷を負った。男性も肩の骨が折れるけがをした。（古田寛也）

キイトルーダ発売

キイトルーダ発売
MSD、NSCLCとメラノーマ適応で
化学工業日報2017年2月17日 (金)配信 呼吸器疾患皮膚疾患癌投薬に関わる問題

　ＭＳＤは１５日、抗がん剤「キイトルーダ点滴静注２０ｍｇ／１００ｍｇ」（一般名・ペムブロリズマブ）を発売した。非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）、悪性黒色腫（メラノーマ）の治療に使われる。小野薬品工業の「オプジーボ」に続く抗ＰＤ－１抗体の免疫チェックポイント阻害剤。プロモーション活動は大鵬薬品工業と共同で展開する。
　ＰＤ－Ｌ１陽性の切除不能な進行・再発のＮＳＣＬＣ、根治切除不能なメラノーマの効能・効果で承認された抗がん剤。ＮＳＣＬＣでは、まずアジレント・テクノロジーのコンパニオン診断薬で腫瘍細胞のＰＤ－Ｌ１の発現状況を検査する。発現率５０％以上の場合、ＥＧＦＲ遺伝子変異やＡＬＫ融合遺伝子がない患者は初回治療から投与できる。１％以上・５０％未満の場合は、化学療法剤やＥＧＦＲ阻害剤／ＡＬＫ阻害剤の治療歴がある患者が投与対象。
　昨年９月にメラノーマ適応で承認されていたが、オプジーボの薬価引き下げが検討されていたためＭＳＤは薬価収載を見送っていた。１２月にＮＳＣＬＣ適応も承認されてからは、ＰＤ－Ｌ１高発現で化学療法などの治療歴がないＮＳＣＬＣ患者を対象に薬価収載までキイトルーダを無償提供してきた。
　キイトルーダは古典的ホジキンリンパ腫の適応追加を承認申請中。「先駆け審査指定制度」の対象になっている胃がんのほか、膀胱がん、乳がん、頭頸部がんなどでも臨床試験を行っている。

新規抗精神病薬、米で適応拡大申請

新規抗精神病薬、米で適応拡大申請
大塚製薬、ADにともなう行動障害適応で
化学工業日報2017年2月17日 (金)配信 精神科疾患投薬に関わる問題

　大塚製薬は新規抗精神病薬「ブレクスピプラゾール（製品名・レキサルティ）」について、２０１７年度中にアルツハイマー型認知症（ＡＤ）にともなうアジテーション（行動障害）の適応で米国食品医薬品局（ＦＤＡ）に承認申請する。同社は、未充足治療領域であるＡＤ行動障害への適応拡大を図ることで同剤の大型化を目指す。
　ブレクスピプラゾールは、同社の主力薬であるアリピプラゾール（同・エビリファイ）の後継薬で、大塚製薬が自社創製した。神経伝達物質ドパミンのパーシャルアゴニスト（部分作動薬）として作用する薬剤で、ドパミンＤ２受容体、セロトニン５ＨＴ１Ａ受容体には部分作動薬として働き、同５ＨＴ２Ａ受容体にはアンタゴニストとして働く作用を有する。すでに米国では統合失調症と大うつ病の適応で承認を取得。１６年度の売上高は２９８億円と当初の計画を大きく上回る成長を達成。１７年度には売上高４８０億円を見込んでいる。
　同社は同剤の価値最大化に向け、未充足治療領域への適応拡大を目指す。ＡＤ行動障害については今年４月にも欧米で第３相臨床試験（Ｐ３）が終了する。このデータをもとに１７年度中に米国で適応拡大申請する。また、同じく未充足治療領域としては心的外傷後ストレス障害（ＰＴＳＤ）の欧米Ｐ３も進行中。
　同社の樋口達夫社長は決算会見で「統合失調症、大うつ病の既存適応症ではベストインクラスを目指す。さらに、未充足領域の臨床開発を進めることで価値最大に取り組みたい」と強調した。
　同剤については販売エリア拡大に取り組む。日本では今年１月に統合失調症を適応に承認申請ずみ。欧州でも１７年度中に同じく統合失調症を適応とした承認申請を計画している。同剤の持続性注射剤の開発も進める。月１回投与ですみ、患者の服薬コンプライアンスが高まるため市場ニーズが高い。米国で治験開始に向け準備を進めている。