怒らないママになろう 精神科医・斎藤裕さん“セラピー本”

怒らないママになろう　精神科医・斎藤裕さん“セラピー本”
2017年7月6日 (木)配信熊本日日新聞

　精神科医の斎藤裕［ひろし］さん（九州学院高出、沖縄県）が「ママ、怒らないで。不機嫌なしつけの連鎖がおよぼす病」＝写真＝を出版した。子どもの気持ちを受け止められる親になるための“子育てセラピー本”だ。
　斎藤さんは、心理カウンセラーの妻、暁子［あきこ］さんと同県本部町でカウンセリングルームを開いている。
　「わが子を怒ってしまう」「子どもの感情を受け止めきれない」など、子育ての中につらさを感じるとき、「子どもの姿に幼かったころの自分が重なっている」と指摘する。寂しさや怒り、悔しさなど、置き去りにしてきた子ども時代の心の痛みを感じているという。こうした「“負の感情”を解放して、心に隙間を開けることが優しいママでいられるために必要」と訴える。
　「負わなくていい責任を親に返す」「感情を適切に処理できるスキルを身につける」などの作業が、安心な子育てにつながるという。
　斎藤さんは「ママたちが自分の感情と、自分らしい生き方を取り戻すことが大切だ」と話す。「自分のことが書かれているようだった」という声が寄せられているという。２６０ページ、風鳴舎刊、１７２８円。（森本修代）

根室病院１０年ぶり産声 出産受け入れ再開後初

根室病院１０年ぶり産声　出産受け入れ再開後初
2017年7月8日 (土)配信北海道新聞

　【根室】４月から１０年７カ月ぶりに出産の受け入れを再開した市立根室病院（東浦（ひがしうら）勝浩院長）は６日、再開後初の出産が４日にあったと発表した。同病院によると、再開前の最後の出産は２００６年８月２７日で、同病院で赤ちゃんが生まれたのは約１０年１１カ月ぶり。
　根室病院は、大学病院から産婦人科医の派遣が途切れた０６年９月に出産の受け入れを休止しており、市内の妊婦は釧路市や根室管内中標津町などで出産していた。

紹介状なしの新患受け入れ取りやめ 新潟市民病院

紹介状なしの新患受け入れ取りやめ　新潟市民病院
2017年7月4日 (火)配信新潟日報

　新潟市民病院は３日、紹介状を持たない新規患者の一般外来受け付けを取りやめた。新潟労働基準監督署からの是正勧告を受けて発表した「新潟市民病院緊急対応宣言」に基づく措置で、勤務医をはじめとした職員の長時間労働解消を目指す。
　市民病院の一部診療科では６月まで、高額な初診料を徴収した上で、紹介状を持たない新規患者を一般外来で受け入れていた。市民病院での治療が終わった患者を別の医療機関に紹介する取り組みも強化する。
　市民病院によると、取りやめ初日となった３日午後５時までに、紹介状を持たずに受診しようと訪れたり、電話で予約しようとしたりした人が計５人いた。事情を説明し、了承を得たという。
　市民病院に通院する新潟市北区の無職女性（５５）は「１年前に入院していた時、医師が休みの日も出勤していて忙しそうだと感じた。（制限は）やむを得ない」と話した。

紹介状なしの新患受け入れ取りやめ 新潟市民病院

紹介状なしの新患受け入れ取りやめ　新潟市民病院
2017年7月4日 (火)配信新潟日報

　新潟市民病院は３日、紹介状を持たない新規患者の一般外来受け付けを取りやめた。新潟労働基準監督署からの是正勧告を受けて発表した「新潟市民病院緊急対応宣言」に基づく措置で、勤務医をはじめとした職員の長時間労働解消を目指す。
　市民病院の一部診療科では６月まで、高額な初診料を徴収した上で、紹介状を持たない新規患者を一般外来で受け入れていた。市民病院での治療が終わった患者を別の医療機関に紹介する取り組みも強化する。
　市民病院によると、取りやめ初日となった３日午後５時までに、紹介状を持たずに受診しようと訪れたり、電話で予約しようとしたりした人が計５人いた。事情を説明し、了承を得たという。
　市民病院に通院する新潟市北区の無職女性（５５）は「１年前に入院していた時、医師が休みの日も出勤していて忙しそうだと感じた。（制限は）やむを得ない」と話した。

【新潟】労基署が県に是正勧告 がんセンター医師ら４人 過労死ライン超え

【新潟】労基署が県に是正勧告　がんセンター医師ら４人　過労死ライン超え
2017年7月5日 (水)配信新潟日報

　県は４日、県立がんセンター新潟病院（新潟市中央区）の常勤医ら４人に労使協定（三六協定）で定めた以上の時間外労働をさせたとして、新潟労働基準監督署から是正勧告を受けたと発表した。４人はいずれも３月に「過労死ライン」とされる月８０時間を超える時間外労働をしていた。
　勧告は３日付。労基署が５～６月に調査し、判明した。同病院の労使が結んだ三六協定は、月の時間外労働時間の上限を７５時間と定めている。
　県によると、３月に８０時間を超える時間外労働をしていたのは医師２人と事務職員２人。医師はそれぞれ９６・４時間、８４・４時間、事務職員はそれぞれ９２・４時間、８１・４時間働いていた。
　是正勧告では「過労死ライン」を超えて時間外労働をしていたことを問題視した。また、病院として長時間労働対策を検討していなかったことや、検査薬品の危険性を医師や技師に対して注意喚起する表示を怠っていたことなどが法令違反と指摘された。
　県は同病院以外の１２の県立病院でも同様の違反がないか調べる方針。県病院局総務課は「勧告を真摯（しんし）に受け止め、改善に向けて取り組みたい。今後、状況を把握して原因を分析し、具体的な対策を検討する」としている。
　医師の長時間労働を巡っては、新潟市民病院の医師の過労自殺が労災認定され、同病院が労基署から是正勧告を受けている。

広がる内視鏡手術 腰椎ヘルニアや頸椎疾患にも 県立病院０５年導入し６００件超

広がる内視鏡手術　腰椎ヘルニアや頸椎疾患にも　県立病院０５年導入し６００件超
2017年7月20日 (木)配信福井新聞

　県立病院（福井市）は、腰椎椎間板ヘルニアや腰部脊柱管狭窄（きょうさく）症など、脊椎疾患の内視鏡下手術の実績を積んでいる。傷口が小さく、痛みも少ないため早期退院が可能になる。２００５年の導入以降、６００件以上の手術を行った。そのうち約半数を占める腰椎椎間板ヘルニアの内視鏡下手術は、現在ではこの病気の治療の主流になっており、早期の職場復帰やスポーツ復帰につなげている。（前田和也）
　内視鏡下手術は傷口が約２センチ程度と小さく、患者の体への負担が少ないのが特長。筋肉への影響も少なく回復も早い。外来受診時に画像検査、診断をし、２～３週間後に施術する。重度のまひ、排尿障害のある患者は例外的に１～３日以内に手術をする。
　腰椎椎間板ヘルニアの場合、術後の入院期間は５～７日。職場復帰は、メスを入れるなどの従来法では６～８週間かかっていたが、３～４週間でできるという。
　県内唯一の日本整形外科学会の脊椎内視鏡下手術・技術認定医である同病院の上田康博整形外科医長は「従来法は出血や痛みのため、数日間は安静が必要だった。内視鏡下手術は痛みが少なく、早期のリハビリが可能で、術後の合併症も抑えられる」と話す。同病院では腰椎すべり症、頸椎（けいつい）や胸椎の疾患にも応用している。
　体への負担が少ないため、従来の手術がためらわれた高齢者や心肺疾患を抱える患者らも手術が受けやすくなった。手足にしびれ、脱力感があり、書字やボタン掛けがうまくできなくなっていた８０代の頸椎症性脊髄症の患者は、術後２日目から歩行器による歩行訓練を始め、７日目には１人歩きが可能に。従来なら約３週間かかるところ、１２日目に退院できたという。

骨を意識したDM治療薬の推奨示す

骨を意識したDM治療薬の推奨示す
システマチックレビューに基づく総説
国際医学短信2017年7月18日 (火)配信 一般内科疾患内分泌・代謝疾患整形外科疾患投薬に関わる問題

　2型糖尿病と骨粗鬆症は個別に管理されていることがほとんどだが、2型糖尿病患者の骨折リスクが上昇していることや2型糖尿病の病態が骨代謝や骨の強度に影響を与えることが報告されている。ギリシャ・National and Kapodistrian University of Athensのグループがこのたび、システマチックレビューなどに基づく「2型糖尿病と骨粗鬆症の至適管理」に関する総説を発表。骨への影響を意識した治療薬の選択などを解説している。米国内分泌学会が6月21日のJournal of Clinical Endocrinology & Metabolismの掲載論文を紹介した。
　研究グループは過去の臨床試験やガイドラインをシステマチックレビューし、米国内科学会が採用する評価システムでエビデンスの質を評価した。
　それによると、骨粗鬆症を合併した2型糖尿病治療に好ましい薬剤としてメトホルミン、DPP-4阻害薬、GLP1受容体拮抗薬を挙げている。メトホルミンには骨形成や骨密度に対するベネフィットを示唆する複数の先行研究がある他、DPP-4阻害薬やGLP1受容体拮抗薬には骨代謝に良い影響を与える、あるいは悪影響を与えないとの報告が存在すると解説している。
　チアゾリジン系薬、一部のSGLT2阻害薬は骨粗鬆症合併患者に使用すべきで無いとの見解を示している。インスリンについては慎重に使用し、低血糖が生じないよう厳重な観察が必要と述べる一方、2型糖尿病・骨粗鬆症を合併する入院患者に対するインスリン使用は目標血糖値達成に好ましい選択肢としている。
　一方、骨粗鬆症治療薬については糖代謝への悪影響を示すエビデンスはなく、ビスホスホネート系薬にはベネフィットが示唆されていると研究グループ。2型糖尿病を合併する骨粗鬆症患者への治療薬を見直す必要はないと述べている。
　研究グループはこの他、2型糖尿病と骨粗鬆症をあわせて管理していく上で低血糖による転倒や骨折の懸念を踏まえ、厳格な血糖目標値を設定しないことが重要と解説。両者の悪化を防ぐには健康的な食事や身体活動も非常に大切と結んでいる。

米国の10代の運動量は60代と同様

米国の10代の運動量は60代と同様
女性のほうが全般的に運動不足
国際医学短信2017年7月18日 (火)配信 小児科疾患整形外科疾患産婦人科疾患その他

　平均的な10代の運動量は60代と同程度であるという研究結果が、「Preventive Medicine」8月号に掲載された。
　米ジョンズ・ホプキンス大学（ボルティモア）ブルームバーグ公衆衛生学部のVadim Zipunnikov氏らは、2003～2006年に実施された国民健康調査の一環として、7日間連続で運動記録装置を装着したさまざまな年齢の12,529名のデータを分析した。
　その結果、小児および10代の運動レベルは、これまで考えられていたよりも低いことが判明。世界保健機関（WHO）は、5～17歳は中等度から激しい運動を1日60分以上行うよう推奨している。しかし本研究で、6～11歳の男児の25％以上、女児の50％以上、12～19歳では男性の50％以上、女性の75％以上が、WHOのガイドラインに達していないことが判明した。20代では年齢とともに運動レベルの増加が認められたが、中年期から高齢期にかけて運動レベルは低下した。すべての年代において、男性のほうが女性よりも運動レベルが高い傾向が認められた。しかし中年期以降は、男性の運動レベルは女性に比較して急速に低下した。60歳以上の成人では、男性のほうが運動不足で、軽度の運動レベルも男性のほうが女性より低かった。
　本研究では、異なるグループにおける1日のうちで運動レベルが最も高い時間帯および最も低い時間帯も特定され、最も運動レベルが低い時間帯（小児や10代では午前中）を標的とすることで、運動を促進できるとしている。「運動レベル増大を目的としたキャンペーンでは、高強度の運動増加に重点を置いている。今回の研究は、これらの取り組みで1日のうちの時間帯を考慮し、低負荷の運動を増加させて運動不足を解消することにも重点を置くべきであることを示唆する」と、Zipunnikov氏は述べている。

「頑張らずにスッパリ禁煙」出版 岡山済生会総合病院の川井医師

「頑張らずにスッパリ禁煙」出版　岡山済生会総合病院の川井医師
2017年7月25日 (火)配信山陽新聞

　岡山済生会総合病院（岡山市北区国体町）で禁煙外来を担当する川井治之診療部長（５１）が「頑張らずにスッパリやめられる禁煙」（サンマーク出版）を出版した。ニコチン依存症から抜け出すための心の持ち方や生活の注意点を解説。「何度失敗した人でも大丈夫。適切な方法で取り組めば必ず禁煙できる」と訴えている。
　川井医師によると、ニコチン依存症には、たばこを吸わないとイライラする「身体的依存」▽寝起きや食後に必ず吸う「習慣依存」▽たばこの害を過小評価したり喫煙を正当化する理由を探したりする「心理的依存」―の三つのタイプがある。自分はどのタイプに陥っているかを知り、それに見合った対処をするのが禁煙の近道という。
　「身体的依存」の場合、ニコチンに脳が支配され、日々の喜びや幸せに対する感受性をも鈍らせていると指摘する。朝日を浴びながらウオーキングやジョギングをしたり、レバーや魚の赤身といったビタミンＢ６を多く含む食物を食べたりすれば、脳の働きが正常化し、喫煙の欲求も抑えられる。
　多くの喫煙者が当てはまるという「習慣依存」に対しては、酒席に出ないことやたばこを販売している店に立ち寄らないことが大切とする。禁煙を始める前に、たばこを吸った時間や場所、誰からたばこを誘われたかなどを２週間ほど書き留めておき、その記録を見ながらリスクに遭遇しないように行動することも効果がある。
　もし１本吸ってしまったときは「次の１本は吸わない」と唱えれば、再チャレンジの意欲が湧くと強調する。
　「心理的依存」には、たばこに対する考え方を改めるよう求めている。たばこにはストレスを解消する作用がないことや、喫煙者は５０代半ばから後半にかけて健康を損なうケースが多いことを説明している。
　川井医師はがん化学療法センター長も務め、１年間に約４０人の肺がん患者をみとっている。「病気を治せずに、自分自身、何度も燃え尽きそうになった。一人でも多くの禁煙をサポートし、肺がんで亡くなる人を減らしたい」と話す。
　２７０ページ。１４００円（税別）。

【茨城】作業員３人 ４回目の入院

【茨城】作業員３人　４回目の入院
2017年7月25日 (火)配信茨城新聞

　日本原子力研究開発機構「大洗研究開発センター」(大洗町)の被ばく事故で、量子科学技術研究開発機構は２４日、内部被ばくした作業員５人のうち、３人が放射線医学総合研究所（放医研、千葉市）に４回目の入院をしたと発表した。
　量研機構によると、３人は、１０日に公表された今後５０年間の内部被ばく線量の推計結果で、最も高かった１００ミリシーベルト以上２００ミリシーベルト未満だった５０代原子力機構職員と、１０ミリシーベルト以上５０ミリシーベルト未満だった２人。
　３人はこれまでに、３回の入院で放射性物質のプルトニウムの体外排出を促進する薬剤を投与する治療を受けていたが、放医研はまだ一定程度の排出量があるとして、薬剤投与が必要と判断した。
　今後５０年間の内部被ばく線量の推計結果で、１０ミリシーベルト未満だった残りの２人は、プルトニウムの排出される量が少なくなっており、３回目以降の入院はしていない。量研機構によると、５人全員の体調に異常はないとしている。