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本日磐田・ベルディの入替戦   文科系

2018年12月08日 04時34分55秒 | スポーツ
 本日8日、標記の闘いがあるから、またテレビに被り付きだ。

 ベルディと言えば、J創設時の最強チーム。磐田と言えば、J史上最強と言われた、世紀の移り目の頃のここを思い出す。

 それにしても、名波磐田は何故これほど失速したのか。良くある勘違いかなとも思う。強くなったと思いすぎて、得意なはずの守備をおろそかにしすぎた。
 このことについては、J2位へと駆け上がった時代の手倉森・仙台をよく思い出すのである。角田、富田という好ボランチを核にした中盤のボール狩りによる最少失点で駆け上がって来たチームを、手倉森さんがこう引き締めていたことを。
「俺だって、バルサのように繋ぎ切って得点という攻撃をもっと取り入れたい。が、うちの力はまだまだ。攻守は相反するように連動しやすいものだから、その一体的前進は現在の力では容易なことじゃない」

 この仙台が、浦和との天皇杯決勝にまで進出と再び脚光を浴び、他方でベルディ・磐田の入れ替え戦。この磐田と同じ勝点41が5チームも並んだ大混戦から落ちた悔しさを、最後になんとか晴らして欲しい。

 と、こんなJはますます面白い。12日だったかからは、鹿島の世界クラブカップも始まることだし。
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日中首脳会談、官邸の嘘はどうなった?  文科系

2018年12月08日 03時05分51秒 | 国際政治・経済・社会問題(国連を含む)
 10月30日のここで中日新聞記事を元にして扱った標記の重要問題は一体どうなったのだろう。例えば、同月29日、「時事ドットコム」で、こんな管官房長官談話も見つけたのだが。

【 日中首脳会談、「三つの原則」確認している=菅官房長官 2018年10月29日12時30分
 菅義偉官房長官は29日午前の記者会見で、北京で行われた日中首脳会談について「国際スタンダードの上に、競争から協調へ。隣国同士として、互いに脅威とならない。自由で公正な貿易を発展させていく。この三つの原則を確認している」と説明した。菅氏は「これらの原則の重要性は、会談で中国側とも完全に一致している」とも強調した。
 習主席、訪日「真剣に検討」=日中首脳「新たな関係構築」-新3原則を確認
 「三つの原則」をめぐっては、安倍晋三首相がツイッターなどで「確認した」と言及したが、中国側の発表では触れられていない。首相に同行した西村康稔官房副長官は首脳会談後、記者団に「三つの原則という言い方はしていない」と説明し、外務省幹部も「3原則(との言葉)はない」と述べている。(2018/10/29-12:30)】

 この「時事ドットコム」記事でも、やはり大きな疑問、問題が示されている。「競争から協調へ。隣国同士として、互いに脅威とならない。自由で公正な貿易を発展させていく。この三つの原則を確認している」って、本当なのか。特に引っかかるのは、首相官邸と外務省の間にあって、一見して分かる鋭すぎる対立である。
『外務省幹部も「3原則(との言葉)はない」と述べている』
 さて、この問題は意外に大きくって、意外に難しく、激しい米中対立の現今少々奥の深い問題でもあると読んできた。

 そもそも、「原則」という言葉の理解が難しいのである。すべての知識が並列的に並んでいるような思考ではこの言葉は理解できないものであって、この場合ならば「日中問題の他の何事にも優先する(と首脳同士が認め合った)三つの重大確認」という意味である。その三つがこういう表現であれば、日中近年の諍いから観ても、あまりにも唐突過ぎる。
『競争から協調へ。隣国同士として、互いに脅威とならない。自由で公正な貿易を発展させていく』
 これでは、親米べったりでやってきた外務省(やマスコミ)が右往左往したのも無理はないのである。本当にそう確認したのか。あるいは、野党が指摘しているように「内と外とで、国民向けと中国向けとで、言動を使い分ける」ということなのか。

 僕は、米中(「中国製造2025」潰しを巡る)冷戦の板挟みから出た苦し紛れの嘘だと思う。それも中国に嘘をついているのではなく、日本国民に嘘をついている。選挙対策だろう。ただ、こんな「三原則を両首脳が確認」から、「南京大虐殺」や「大陸侵略」、「南シナ海問題」などでネトウヨ諸君やマスコミのねじ曲がった姦しさを安倍さんが多少とも制してくれるのならば、悪い面ばかりではないのかも知れない。

 それにしても安倍さん、習さんには「脅威とならない協調する隣国同士」、直後のG20ではトランプに「中間選挙の『大勝利』お目出度うございます。武器は何でも買いますよ」とおべっかに相務めるだけ、「ご自分の大原則・2%目標」や「若者の貧困化・少子化・小国化」には全く無能な、小さな小さな口先人間の姿である。因みにあの中間選挙では、民主党に米下院の圧倒的過半数を取られることによって、大統領弾劾決議が可能な下院が生まれたのである。
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