卵子の凍結保存は元来、がんの治療で卵巣機能が失われるのに備えて実施されてきた。
しかし晩婚化で妊娠が難しくなる「卵子の老化」が注目され、健康な女性が将来の出産を目的に凍結保存するケースが増えてきた。
専門家によると、健康な女性が将来の出産のために行う凍結保存は、妊娠や出産の先送りにつながるほか、卵子を採取した年齢によっては必ずしも妊娠の成功率が高くないこと、高齢で妊娠した場合に早産などの合併症の危険性が高まるなどの懸念がある。
このため、日本生殖医学会は2013年11月、凍結の容認はするものの「40歳以上での卵子の採取と45歳以上での妊娠は推奨しない」と、一定の基準を示した。
日本産科婦人科学会の専門委員会は2015年2月、女性の健康へのリスクや妊娠率が高くないことを問題視し「推奨しない」との見解をまとめた。
学会によって見解が分かれ、民間の不妊クリニックで自由診療として実施されているのが現状だ。
卵子凍結は長期間の保存にも多額の費用がかかる。
千葉県浦安市は研究として補助金を支出、市内の20~34歳の女性は保険適用と同等の3割負担で卵子凍結が受けられる。
また、女性社員の卵子凍結保存に費用を補助する企業も出始めた。
賛否の意見があるが、個人の要望を非難することだけはやめるべきである。
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