山々の雪とけて
水はぬるみ 小さな虫
草むらから 顔を出す
桃の蕾も 膨らんで
春のいぶきも溢れでて
春は足元にやってきた
春の風に乗って

先日、眼科を受診した際、いつの間にか初診料に「DX促進通信費加算」が加えられていました。これは、マイナンバーカードと保険証を紐付けることを目的とし、医療の電子化を推進するための費用を国民が負担する制度のようです。調べてみると、この制度は昨年の11月か12月頃から実施されているとのことでした。
しかし、病院ではこの加算についての説明は一切なく、知らないうちに負担させられていることに驚きました。国民すべてに関わる重要な制度変更にもかかわらず、十分な周知がなされていないのは問題ではないでしょうか。こうした形で負担を増やすことが、果たして公平と言えるのか疑問に感じます。特に、経済的に厳しい人々にとってはさらなる負担となり、生活を圧迫する要因になりかねません。
● 医療DX加算の法律的な根拠
この「医療DX加算」は、健康保険法に基づく診療報酬制度の一環として導入されました。具体的な内容は、厚生労働省が定める「診療報酬点数表」に規定されており、令和6年度の診療報酬改定で新たに設けられたものです。
▶ 詳細資料:「令和6年度診療報酬改定の概要【医療DXの推進】」
厚生労働省の公式資料
● この制度が議論された審議会
医療DX加算を含む診療報酬改定は、厚生労働省の「中央社会保険医療協議会(中医協)」で議論されました。中医協は、医療関係者、保険者、公益代表者が参加し、診療報酬について専門的な議論を行う機関です。しかし、こうした会議で決定されたことが、十分に国民へ周知されないまま実施されているのは問題ではないでしょうか。
● 医療DX推進体制整備加算とは
この加算制度の目的は、医療機関がDXを推進するための体制を整えることです。具体的には、以下のような取り組みが評価されます。
・ マイナンバーカードを用いたオンライン資格確認の導入
・ 電子処方箋の発行
・ 電子カルテ情報の共有サービスの活用
確かに、医療のデジタル化は利便性の向上につながるかもしれません。しかし、なぜその費用を患者が負担しなければならないのでしょうか?
● 増税と変わらない負担増
今回の医療DX加算は、事実上の増税と言えるのではないでしょうか。政府は「1,030,000円の壁の緩和」や「高校授業料の無償化」などの政策を進めていますが、結局のところ、別の形で国民に負担を求めているだけのように感じます。医療のデジタル化を進めること自体には意義がありますが、その費用を患者に負担させることが本当に公平なやり方なのか、改めて考えるべきではないでしょうか。
大腸がん増加の主な原因について考える
日本で大腸がんが増加している原因について、私は主に次の2つが大きな要因だと考えています。それは 食品添加物の基準の甘さ と 農薬の規制の緩さ です。そしてもう1つ見逃せないのが、土壌汚染が徐々に進行しているという点です。
かつては「肉食中心の食生活が大腸がんの原因だ」と言われていました。しかし、私は肉食が主因ではないと考えます。実際、アメリカでは大腸がんが減少しているというデータがあります。一方で日本では、外国で禁止されている食品添加物や農薬が依然として使われ続けています。この現状こそが、日本でがんが増加している本当の理由ではないでしょうか。
たとえば、トランス脂肪酸を含むマーガリンは、多くの国で使用が規制されています。しかし、日本ではいまだに普通に流通しています。また、ホームセンターでは以前、外国で禁止された農薬が堂々と並べられて販売されていました。最近では急に販売が縮小されたようですが、その背景にはどのような事情があったのか疑問が残ります。
さらに、土壌汚染の問題も見逃せません。農薬や除草剤の長年の使用が、日本の土壌に与える影響は小さくありません。こうした汚染が食品に悪影響を及ぼし、それが私たちの健康にもつながっているのではないかと感じます。
食品添加物、農薬、土壌汚染――これらの問題はすべて関連しています。そしてこれらの規制が緩いままである限り、日本の健康被害は減らないのではないでしょうか。
私たちが見直すべきなのは、肉食そのものではなく、食品や農業に関する法律や基準のあり方です。健康を守るために、より厳しい規制を導入する必要があると私は強く感じています。食品の安全性について真剣に考えることが、がんの増加を防ぐ第一歩になるのではないでしょうか。