買い物

タカイタカイ高い、食べ物が高い
そう思いながら、スーパーを歩く
何を買ったらいいかな～と

さんま、今なら、まだ、２００円弱で１匹かえるかな？
でも、もうずぐ、１０００円か１２００円か上がるそう。

それでいて、物価指数下がって、年金額

納得いかず･････

婆は今日も生魚を買いに行く。

膵臓、肝臓がん依然厳しく ５年生存率６５％に上昇

膵臓、肝臓がん依然厳しく　５年生存率６５％に上昇
2017年8月9日 (水)配信共同通信社

　国立がん研究センターは８日、２００８年にがんと診断された人の５年後の生存率を公表した。肝臓がんや膵臓（すいぞう）がんは依然として治療が非常に難しいことが示された。全てのがんをまとめた生存率は６５・２％で、前年の６４・３％からわずかに上昇した。
　各地のがん医療を中心的に担う拠点病院などのうち、全国の２０９病院で集計した約２１万件を解析。種類別で生存率が高かったのは、進行が比較的遅い前立腺がん（９７・７％）のほか、乳がん（９２・７％）、子宮体がん（８２・８％）。低かったのは膵臓がん（９・９％）や肝臓がん（３８・５％）、肺がん（３９・１％）だった。
　早期発見が難しく、生存率の低い膵臓がんは「難治性がん」の代表格で、新たな検査法や薬の開発が求められている。
　全がんの生存率は東京の７２・６％から沖縄の５０・９％まで、地域によって差があった。ただデータを集計した病院の数には限りがあり、データの精度も異なると考えられ、生存率が都道府県の実態を表しているわけではないという。
　病院によって、患者の年齢やがんの進行度なども違い、治療成績は比較できないとしている。

うつ様行動に「社会的順位」が影響

うつ様行動に「社会的順位」が影響
NIGら、社会的順位の低いマウスは不安様行動とうつ様行動を顕著に示す
QLifePro 医療ニュース2017年8月9日 (水)配信 一般内科疾患精神科疾患

　国立遺伝学研究所（NIG）は8月4日、社会的順位がうつ様行動や脳内の遺伝子発現に影響することを明らかにしたと発表した。この研究は、同研究所の堀井康行氏、小出剛准教授らと、静岡県立大学の長澤達弘大学院生、下位香代子教授らが共同で行ったもの。研究成果は、英オンライン・ジャーナル「Scientific Reports」に掲載された。
　うつ病の発症には、生活環境によるストレスが深く関わっていると考えられている。そのなかでも社会的ストレスが脳に与える影響を明らかにすることは、うつ病を軽減するための治療法の確立に役立つと期待されている。
　研究グループは、社会的ストレスがあると報告されていた実験動物のマウスを用いて、うつ様行動を誘発する社会的ストレスの詳細を調査。その結果、社会的順位の高い個体に比べて社会的順位の低い個体は、顕著に高い不安様行動とうつ様行動を示すことがわかったという。
　さらに、順位に応じて脳内のセロトニン受容体等の遺伝子発現が影響を受けていることが判明した。セロトニンとうつ病の関連性が示されていることから、抗うつ薬の選択的セロトニン再取り込み阻害薬（SSRI）「フルオキセチン」をこれらのマウスに投与。その結果、社会的順位による行動と遺伝子発現への影響が大きく緩和されたという。
　今回の研究成果により、社会的順位がマウスの行動や脳内の遺伝子発現にどのような影響を与えているのかが明らかになった。今後、うつ病の改善に向けた方法論の確立につながることが期待される、と研究グループは述べている。

福島県「がん患者」５年生存率は６３・１％ 全国平均をやや下回る

福島県「がん患者」５年生存率は６３・１％　全国平均をやや下回る
2017年8月9日 (水)配信福島民友新聞

　各地のがん医療を中心的に担う病院で、７５歳以上の患者には手術後の抗がん剤投与を省くなど、患者が高齢になるほど積極的な治療を控える傾向があるとの調査結果を国立がん研究センターが８日、発表した。同時に、２００８年にがんと診断された人の５年後の生存率と、都道府県別の生存率も発表。全てのがんの生存率は６５・２％で、前年よりわずかに上昇した。
　本県の全てのがんの５年生存率は６３・１％で、全国平均をやや下回った。県は「生存率データはすべての進行病期（ステージ）の患者を一つのグループとして計算しているので単純な比較は難しい」とした上で「本県は震災による医療機関閉鎖や患者の移動の影響があり、一部の患者の経過確認が難しくなっている」と分析した。
　県内対象患者５６９５人
　がん医療調査の県内対象施設（患者数）は、福島労災病院（６４８人）、福島医大病院（１２６１人）、総合南東北病院（１０９７人）、太田西ノ内病院（１３１９人）、竹田綜合病院（７５５人）、会津中央病院（６１５人）の６施設。対象の患者総数は５６９５人。

がんセンター初の黒字 外来患者増や経費削減効果 独法化１年目、２０１６年度決算

がんセンター初の黒字　外来患者増や経費削減効果　独法化１年目、２０１６年度決算
2017年8月9日 (水)配信下野新聞

　２０１６年４月に地方独立行政法人（独法）となった県立がんセンター（宇都宮市）が、１６年度決算で純利益が１億１千万円となったことが８日、分かった。同センターの純損益が黒字になるのは１９８６年の開設以来初めて。外来患者数が過去最多となり増収になったことや経費削減効果などから、独法化初年度で大幅に業績を改善させた。一方、県の負担金は２４億６８００万円で、前年度より４億３２００万円（２１％）増えた。
　入院患者数は６万６４９５人で、前年度比１６８０人（２％）減。がん医療が入院中心から外来中心に移行していることや、１人当たりの平均在院日数が減少傾向にあることなどにより減った。外来患者数は１１万２０１４人で、７４８６人（７％）増加。歯科、泌尿器科、呼吸器内科などで医師を確保したことにより、大きく増えた。
　収入は９８億６６００万円で、前年度比８億１３００万円（９％）増加。入院収益は、患者数は減ったものの手術件数の増加により２％増えた。外来収益は患者増により６％増加した。
　支出は９７億５６００万円で、３８００万円の増加。高額医薬品の使用量増により材料費が増えたが、光熱水費や医療機器の保守点検費の縮減などに努めた。