ハリックの診断即治療&虹彩と、Kenさんの経済学&スケッチ

虹彩には、体質や、現在、過去、未来、のデータが秘められています。虹彩学による虹彩分析を針灸、巨針、食事療法の指針に!

内転筋群からの展開(11月12月の臨床実践塾)

2016-11-23 14:25:36 | 診断即治療と虹彩学

内転筋を調整することで、仙腸関節や股関節なども調整されますが、何と言っても脊柱起立筋も整うというのは、大きな利点ではないでしょうか。
脊柱起立筋が整えば、それと連結される四肢の筋肉も整えられるので、四肢の疾患であっても、脊椎を整えれば治るわけです。

勿論、四肢の疾患が全て治るとは言いませんが、少なくても四肢関節の異常はある程度整えられるのです。
たとえば、膝痛や肩関節の異常を訴えて治療院に来る人は多いのですが、脊椎を整えれば膝痛や肩関節が治るのも少なくないのです。

そのためには、「診断」が欠かせないのですが、その診断もそんなに難しいものではありません。
たとえば、経験豊かな治療師なら、膝や肩関節の動く方向によって、どこを治療すれば治るということがわかるはずです。

先日、患者さんを仰臥にして手首を掴み、左右に揺すったら、肩関節がガクガク鳴るのです。
この場合、普通なら、肩関節の異常と考えるはずですが、鳴っているのは肩関節でも、原因はそこではないのです。

では、どこが原因なのかと考えて、肩関節に関係する筋肉を観ますと、背部から考えても、脊柱起立筋、広背筋、三角筋、小円筋、大円筋、烏口腕筋、棘上筋、棘下筋、肩甲下筋……ETCと、たくさんの筋があります。

あるいは、肩関節が鳴っているのだからと、肩関節を中心に筋肉を考える人もいると思います。
しかし、肩関節の調整で治る人もいますが、肩関節周囲の筋肉をいくら弄っても、なかなか治らない人もいます。

そんな場合には、重力と骨格の基本構造を考えます。
基本構造とは、人が地球に住んでいる間は、地球の引力に引かされて、常に地球に向かって引っ張られていて、その引力に対応できるように骨格は構成されています。

つまり、足があり、骨盤があり、脊椎があり、上肢や頭部があるわけで、それらは例外なく地球の中心に引かされますので、地球の中心に向かって圧力がかかっているわけです。
その時、仮に、足に歪みがあったとしても、重力は同じように働きますので、さらに歪みを強くするように圧力がかかるわけです。

ですから、その圧力がバランスよくかかるように歪みを調整してあげれば、症状は治まるので、体の基本構造を整えるために、骨盤を支えている大腿の筋肉を調整するわけで、その方法として 今度の実践塾 でやる「生物力学療法」やその他の「いろいろな治療法」があるのです。

で、その関節がカクカク鳴っていた方の治療は、生物力学療法(1分かかりません)で腰椎を調整し、それから脊椎を調整しました。
ただ、手技療法だけだと元に戻りやすいので、小さい鍼を3本ほど使って背部を整えました。

そしたら、カクカク鳴らなくなりました。
そして、患者さんは音が出なくなったので笑っていました。(笑)
この治療法は、鍼灸を学び始めた方には面白い治療法かもしれません。

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米国経済成長加速期待でNY株最高値更新続ける、12月米利上げ100%織り込みドル上昇の勢い止まる

2016-11-23 09:21:06 | 経済学
(学校で教えてくれない経済学)


「ドナルド・トランプ氏が米大統領に当選したのは、中間層有権者から支持を得たためだった。これを受けて広告関係者は、トランプ大統領の誕生に大きな役割を果たした中間層と自分たちも断絶したのではないかと反省している。つまり、地方に住み、経済的に不満が大きく、反エリート層で反グローバル層の存在だった。広告業者は長年、高級感漂う都会生活のイメージを使って、米国の消費者の心をつかもうと努力してきた。だが今や厳しい現実に直面している。」と22日付けWSJ紙電子版にAleandraBruell記者ら連名で書いた。22日日付け毎日新聞電子版で米政権人事でトランプ氏は多様性をアッピールする目的から、民主党の下院議員、トゥルシー・ガバード氏ら女性3人と会談した」と伝えた。同記事によればガバード氏はヒンズー教徒初の女性議員で一貫して軍事力行使に慎重なサンダース氏を支持したひとだ。トランプ氏はガバード氏のほか南部オクラホマ州のメアリー・ファリン知事やアジア系米国人女性の初の閣僚入りを打診している。」と書いた。

「トランプ氏、就任初日にTPP離脱へ、行動リスト作成命じる」と題して22日付けWSJでMichaelC.Bender記者らは連名で「トランプ次期米大統領は21のビデオ声明で「法を回復し雇用を取り戻すために「就任初日」に実行できる行動リストを作成するよう政権移行チームに命じた。具体的にはTPPからの離脱、入国ビザ不正捜査、サイバー攻撃対策計画の策定である。」と書いた。23日付けWSJ紙電子版でJamesMackintosh記者は「トランプ版米国第一主義の最大の犠牲者は新興国市場だ。米国の雇用を吸い上げているとトランプ支持者が批判する新興国は通貨安・株安に見舞われている」と書いた。

「22日の米国株式市場は続伸、最高値を更新した。米国経済の成長が加速するとの観測を背景に、リスクの高い資産への投資が活発になった。ドイツ・ポスト、株式ストラテジスト、ハインツゲルト・ゾンネンシャイン氏は『市場は今、かなり自信を強めている。今や苛立たしいレンジ内の身動き取れない状況でなくなった。米経済は順調という強い兆候がある。それは企業利益にとっても良い兆しだ』と話した。」と23日WSJ紙電子版でSofiaHorta e Costa記者が書いた。22日NYダウは67ドル高、19,023ドルと19,000ドルを突破、過去最高値を更新した。NY外為市場では12月利上げを100% 織り込みドルが買われた。対円でドルは、1ドル=111.13円で取引された。対円でユーロは1ユーロ=118.07円で取引された。NY原油(WTI)はイラクとイランの減産合意が月末のOPEC総会まで先延ばされたと伝えられ、バレル48.03ドルへ反落した。NY金はオンス1,211.50ドルで取引された。

日本が休日だとNHK/BS「ワールドニュース」はお休み。欧州関係のニュースでは21日付けWSJ紙でSimonNixon記者が「欧州の新たな爆弾、火種はオランダ、来年3月のオランダ総選挙は今後の欧州の行方を占う決定的な瞬間になりそうだ。反移民を掲げる極右政党「自由党」ウイルダース党首が世論調査でリード。英国のEU離脱、米国でのトランプの乱に続く第3のリスクだ。」と書いた。共通点は反エリート、反グローバルの動きである。(了)

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