教育カウンセラーの独り言

今起こっている日本の教育の諸問題と受験競争の低年齢化している実態を見据えます。

TOP ライフ・教養 食の万華鏡 侮るな! 胃の中で真価を発揮する日の丸弁当

2023年05月31日 15時17分01秒 | 健康・病気
JBpress (ジェイビープレス)
2023.5.31
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侮るな! 胃の中で真価を発揮する日の丸弁当
梅食文化の発展と危機(前篇)
2016.5.13(金)
漆原 次郎
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天日干しされている梅の実。梅酢に漬けると梅干に。
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 梅干を食べている人の顔は、梅干と同じようにしわくちゃだ。食べるたびにしかめ面になりながらも、私たちは梅干をよく食べる。弁当箱を開ければ、白いご飯の真ん中には梅干がぽつん。おにぎりではいまも梅干は定番だ。梅干をさらに干からびさせた「干梅」はコンビニエンスストアですぐ買える。

 梅干や梅と聞くと「日本的」という印象をもつ人は多いだろう。英語でも“Japanese Apricot”(日本の杏子)と言うから、海外でもそのように認知されているようだ。では、梅干はどのように日本的になっていったのか。探っていくと、そこにも歴史や経緯がある。

 ところが、いま日本的なものの象徴の1つとなった梅に“危機”が訪れているというニュースがある。実際、梅園などでは大規模な強制伐採を余儀なくされた事例も起きているらしい。日本の梅の木に、何が起きているのだろうか。

 今回は「梅干」をテーマに、その歴史と現状を見ていきたい。前篇では、日本人が梅干をどう日本的なものにしていったのか、その歴史をたどってみた。後篇では、いま言われている梅の木の危機とはどういうものかを、梅などの植物の研究をする専門家に尋ねてみたい。


「日本の杏子」でも中国原産説が有力
 梅は“Japanese Apricot”とよばれるものの、実は中国原産説が強い。大分県や宮崎県で自生していたとする説もあるが、紀元前に中国から水田耕作の技術をもつ人々が日本に渡ってきたとき、稲とともに長江付近の梅も入ってきたと考えられている。

 梅からできるのが梅干だ。実を数日間かけて塩漬けしてから天日乾燥させ、梅酢や酒の入った器に漬けこむとで出来上がる。日本では平安中期の村上天皇(926-967)の時代、天台宗の僧だった空也(903-972)が、小梅干を結び昆布とともにお茶に入れ、疫病患者たちに飲ませたという。

 ただし、梅そのものの伝来が紀元前であることを考えれば、平安時代よりもはるか前から梅干は日本で作られていたに違いない。植物研究家の有岡利幸は、『梅干』(法政大学出版)のなかで、808(大同3)年成立の医方書『大同類聚方』に見られる「塩梅(しおうめ)」こそが現代の梅干だという説を唱える。『大同類聚方』で塩梅は“たむし”に付ける薬の1つとされているが、江戸時代のたむしの民間療法でも梅干が使われていることを説の根拠としている。

「梅干」という言葉が書物で見られるようになるのは鎌倉時代あたりからだ。鎌倉時代に正玄という人物が著した食事作法書『世俗立要集』には「武家の肴のすえよう」として「梅干」が登場する。中国で「鴆酒(ちんしゅ)」という毒酒を飲んでしまったときの薬として梅干が用いられていたことを引き合いに、武士が万一、毒を盛られた食べものを食べてしまったときには膳に置かれた梅干が頼りになるという旨のことが記されている。

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赤い梅干の発明:江戸時代のイノベーション…
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岸田首相の長男・翔太郎秘書官更迭 内閣記者会の記者でさえ、立ち入ることが許されない「閣議室」に足を踏み入れバカ騒ぎをした親族たちは、官邸建物の内部構造という秘密情報を知ったということだ。

2023年05月31日 14時29分36秒 | 国際・政治
板垣 英憲(いたがき えいけん)「マスコミに出ない政治経済の裏話」
~ニュースにブログ~
岸田首相の長男・翔太郎秘書官更迭 内閣記者会の記者でさえ、立ち入ることが許されない「閣議室」に足を踏み入れバカ騒ぎをした親族たちは、官邸建物の内部構造という秘密情報を知ったということだ。
2023年05月30日 22時06分53秒 | 政治
本日の「板垣英憲(いたがきえいけん)情報局」
岸田首相の長男・翔太郎秘書官更迭 内閣記者会の記者でさえ、立ち入ることが許されない「閣議室」に足を踏み入れバカ騒ぎをした親族たちは、官邸建物の内部構造という秘密情報を知ったということだ。』より、転載させて頂きました。

◆〔特別情報1〕
 これは自民党二階派「志帥会」重鎮からの特別情報である。
 岸田首相の長男・翔太朗を巡る、公邸でのバカ騒ぎ写真は、目を覆いたくなるほど酷いものだ。公邸の公的なスペーおスで、あんなことをし、バカとしか言いようがない。また、それをさせた岸田といい、バカ親子が露呈してしまった。国会であんなことは、初めてだ。親族の忘年会として報道されているけれども、同世代の親族があんに集まるはずがなく、大半が翔太朗の友人だろうといわれている。職務とは全く関係のない秘書官の友人を公邸に入れたこと自体が大問題だ。官邸の内閣記者会の記者でさえ、なかなか立ち入ることが許されない「閣議室」をはじめとした公的スペースに、遊び場として足を踏み入れ「官邸ごっこ」で写真を撮っていた。案の定、友人を交えた忘年会参加者の中から、文春に画像がリークされた。足を踏み入れた親族及び友人たちは、官邸内の内部構造という秘密情報を知ったことになる。それを許した岸田首相の落ち度は計り知れない。首相としての基本が出来ていない。


自己紹介
広島県呉市生まれ。中央大学法学部卒。海上自衛隊幹部候補生学校を経て毎日新聞社入社。社会、政治、経済部記者を経て評論家となる。著書147冊。http://www.a-eiken.com
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本澤二郎の「日本の風景」(4821) <猛毒トリチウム汚染水の海洋投棄に断固として日本国民は反対>

2023年05月31日 14時22分24秒 | 国際・政治
jlj0011のblog

本澤二郎の「日本の風景」(4821)
2023/05/31 08:174
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本澤二郎の「日本の風景」(4821)

<猛毒トリチウム汚染水の海洋投棄に断固として日本国民は反対>より、転載させて頂きました。

 貴重なメモを見つけた。被ばくジャーナリストの竹野内真理さんがジュネーブのIAEA(国際原子力機関)を訪問した時、応対した原発専門家の貴重な生の声である。それは「地震大国・日本の原発建設は、常識では全く考えられない。普通であれば500万人死んでもおかしくなかった事故だ。それにしても、日本人はよく怖がらないで生活していることが、自分には信じられないことだ。原発は国民みんなが反対しなければ止められない。ウクライナやベラルーシと日本は同じだ」という厳しい指摘だった。

 「もう手遅れだ。日本のことをずっと危惧してきたのだが、とうとう起きてしまった」とも。原子力専門家の本音を引き出した被爆者ジャーナリストに改めて敬意を表したい。


<「地震大国に原発は作れない」とIAEA専門家が指摘>

 岸内閣が強行した第一号の東海村の原発や福井の原発銀座が、地震で崩壊すると、首都圏も中部・関西圏も壊滅的打撃を受ける。それでも安倍・菅に次いで、岸田内閣も危険極まりない原発建設に爆走している。

 狂気の沙汰であろう。何としてもブレーキをかけ、全てを廃炉にしなければ日本人の命は風前の灯である。全国民の決起が不可欠だ。IAEAの原発専門家の本音を、ゆめゆめ忘れるべきではない。


<天野IAEA事務局長への公開質問状に逃げた恥さらしの日本人!>

 彼女は2002年にIAEA本部を訪問した。元スイス大使の村田光平氏と共に。その後、当時の天野事務局長に公開質問をしたが、彼は回答しなかった。逃げたのである。原発利権を優先する日本政府と「核の平和利用」を積極的に宣伝してきた読売グループの責任も重大である。

 自公体制の腐敗も極まっている。


 そこで目下のフクシマの汚染水の海洋投棄問題に、改めてメスを入れたい。フランス製のアルプスという放射能除染処理機を使っても、猛毒のトリチウムは除去できない。したがって、処理水ではなく猛毒の汚染水そのものである。

 昨夜も宴席で岸田と鉢合わせた小泉純一郎が「改憲は無理。原発廃止は首相の判断一つで出来る。やるべし」と諫言したが、岸田は笑ってやり過ごした、と報じられている。無責任と無能を体現した岸田を、政権に祭り上げた張本人は安倍、その安倍を誕生させた小泉に重大な責任がある。この際、はっきりと「神社本庁・日本会議の指示を断れなかった」と自白してはどうか。

 日本を戦前回帰へと狂わせた日本会議と財閥・死の商人の正体を国民に知らせる義務が、小泉にある。猛毒トリチウムに海が汚染されると、海産物を食べられなくなる。漁業者のみならず全国民が反対しているのも当然だ。

 日韓首脳会談を受けての、先の韓国の視察団にトリチウム汚染水を飲んでもらったのであろうか。出来るわけがない。せめて汚染水をたっぷりプレゼントすべきだったが、どうだろうか。韓国の野党も国民も反対している。


<日本政府・経産省・東京電力など原子力ムラは中国の反論に応えよ!>

 久しぶりに中国の共産党機関紙・人民日報の日本語版を開いてみた。偶然だが、分かりやすい表現を用いてWHO(ジュネ―ブ)の総会における、中国の反対論を見つけた。汚染水の海洋投棄に真っ向から反対しているのではないか。以下にそっくり貼り付けた。日本国民・市民運動家も読むといい。

 断固として海洋投棄を阻止しないと、魚も海産物も食べられなくなる!わが地元では、放射能ゴミが地中に埋められている。地表に放射能が、地中では地下水を汚染し、それが東京湾に注いでいる。その汚染水を多くの人々が水道水として飲んでいる!袖ヶ浦市の林・高谷地区の住民が立ち上がって、同市と県知事に抗議を始めた。やくざと警察、政治屋の闇が見えてきた。


 まずは中国の鋭い反対論に対して、日本政府・日本原子力ムラの分かりやすい反論を聞きたい!不可能だろうが、義務である。

2023年5月31日記(政治評論家・日本記者クラブ会員)


中国の立場も厳しい!

5月27日のWHO総会で、中国代表は福島原発汚染水の海洋放出問題について、中国の立場を改めて表明し、日本代表の答弁に反論した。

中国代表は「中国は福島原発事故の汚染水の海洋放出という日本側の一方的な決定に断固として反対する。放出プロセスは30年の長きに及ぶ。福島沖には世界で最も強い海流が流れており、原発汚染水の海洋放出から10年後には、放射性核種が世界中の海域に拡散するだろう。この行動は全人類にリスクを押し付けるものだ。これは日本一国のことではなく、全世界の人々の健康に関わる重大な問題だ。多くの国々やステークホルダーがいずれも重大な懸念を表明している。各方面と協議して合意に至る前に、日本側は原発汚染水の海洋放出を勝手に始めるべきではない」とした。

日本側の答弁について中国代表は「日本側の答弁は全く成り立たない。以下の一連の問題について納得のできる答えを示さなければならない。第1に、福島原発汚染水がもし安全であるなら、なぜ日本側は残して自ら使用しないのか?なぜ国内の農業や製造業に使用しないのか?なぜ国内の湖に放出しないのか?日本側はこれについて責任ある説明をしてしかるべきだ。第2に、原発汚染水の海洋放出は唯一の実行可能な案なのか?日本の経済産業省は以前、5つの処分案を示した。日本政府の専門家委員会は、水蒸気放出、貯蔵タンクの新規建設、セメント固化などの案はコストが高く、海洋放出が最も都合の良い方法であり、日本自身への汚染リスクも最も低いことを認めている。要するに、海洋放出を選択したのは自らの手間を省き、金を節約して、全世界に災いを被らせるものであるということだ。第3に、原発汚染水の海洋放出は世界にどのような長期的影響をもたらすのか?原発汚染水は福島原発事故で溶解した原子炉の炉心に直接接触しており、60種余りの放射性核種を含み、そのうちトリチウムは半減期が約13年、炭素14は半減期が5000年を超える。多くの核種は有効な処理技術がまだなく、一部の長寿命放射性核種は海流に伴い拡散し、生物濃縮効果を生み、環境中の放射性核種の総量を余計に増やし、海洋環境と人体の健康に予測不能な危害を加える恐れがある。汚染水が有害であることをはっきりと知っていながらもなお海洋に排出する日本側の狙いは何なのか?自国の短期的な利益のために、全人類の共通利益を損なうこのような行為は厳しく非難され、断固として阻止されなければならない」とした。

さらに中国代表は「太平洋は日本が原発汚染水を流す下水道ではない。日本側が海洋放出以外の処分案を十分に研究・論証せず、一方的に予測不能なリスクを国際社会に押し付け、海洋放出という決定を『美化』することに腐心するのは、極めて無責任だ。中国は改めて日本側に対して、国際的義務を履行し、周辺諸国を含むステークホルダー及び関係する国際機関と十分に協議し、最も安全かつ穏当な方法で原発汚染水を処分するとともに、厳格な国際的監視を受け入れるよう促す」とした。(編集NA)

「人民網日本語版」2023年5月29日


広瀬隆警告⚠️フクイチ1号機

https://dot.asahi.com/wa/2017112400040.html?page=1






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FCNT株式会社など3社 「arrows」のブランドで有名な携帯端末メーカー 大手スマートフォンメーカーで初の倒産

2023年05月31日 07時05分31秒 | ニュース

倒産速報記事

FCNT株式会社など3社

「arrows」のブランドで有名な携帯端末メーカー
大手スマートフォンメーカーで初の倒産
民事再生法の適用を申請
TDB企業コード:013023835

負債1431億600万円

FCNT(株)が入居しているビル

「神奈川・兵庫」 携帯電話の企画から開発、製造などをグループで一貫して手がけるFCNT(株)(資本金91億9650万円、大和市中央林間7-10-1、代表田中典尚氏)と、ジャパン・イーエム・ソリューションズ(株)(TDB企業コード:384023065、資本金16億5250万円、加東市佐保35、代表髙橋英明氏)および両社の持ち株会社であるREINOWAホールディングス(株)(TDB企業コード:657024223、資本金89億4055万円、大和市中央林間7-10-1、登記面=東京都港区芝4-13-3、代表髙田克美氏)は、5月30日に東京地裁へ民事再生法の適用を申請した。

 3社は、富士通グループの携帯端末事業を投資ファンドのポラリス・キャピタル・グループ(株)に譲渡するにあたり、携帯端末事業の運営を目的として2018年(平成30年)1月に設立された。

 FCNT(株)(旧商号:富士通コネクテッドテクノロジーズ(株))は、スマートフォンやタブレットなどのモバイル通信機器や情報端末機器の開発から販売、サポートまでを手がけ、製造はジャパン・イーエム・ソリューションズ(株)が手がけていた。古くはNTTdocomoのiモード端末など富士通製として約30年に及ぶ開発実績を有し、「arrows」ブランドは高い知名度を誇ったほか、高齢者向けの「らくらくスマートフォン」シリーズも使いやすさが評価され市場に浸透するなど技術・開発力を生かして大手キャリアのほかMVNO事業者向けに製品を提供、2021年3月期の年売上高は約965億3900万円を計上していた。

 ジャパン・イーエム・ソリューションズ(株)(以下、JEMS)も富士通グループが手がけていた携帯端末事業およびユビキタス関連事業を承継し、スマートフォンを中心に携帯端末の製造やパソコン、医療向けなどのモニター、プリント回路基板の製造を手がけ、2021年3月期は年売上高約832億1800万円を計上していた。

 コロナ禍における巣ごもり需要や5Gスマートフォンへの買い替え需要などが追い風となる一方、携帯ショップの営業時間短縮による販売鈍化や廉価機種を選択する消費者増加による販売単価の低下、半導体不足による仕入れ価格上昇からFCNTの2022年3月期の年売上高は約843億5500万円に対し最終赤字を計上し、JEMSの2022年3月期の年売上高は約695億5300万円にとどまっていた。

 2022年3月期の負債はFCNTが約733億6000万円、JEMSが約367億9000万円、REINOWAホールディングスが約329億5600万円で、3社合計の単純合算では約1431億600万円。

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