年金半減、医療費負担増・・「老後に待ち受ける」最悪のシナリオ、７６歳の私は学び、溜息ばかり・・。

先程、ときおり愛読している公式サイトの【 幻冬舎ゴールドオンライン 】見ている中、
『　年金半減、医療費負担増・・「老後に待ち受ける」最悪のシナリオ　』、
と題された見出しを見たりした。

私は東京の調布市に住む年金生活の７６歳の身であるが、
私たち夫婦は子供に恵まれなかったので、我が家は家内とたった２人だけの家庭である。

そして雑木の多い小庭の中で、古ぼけた一軒屋に住み、ささやかに日常を過ごしている。



こうした中、私たち夫婦はお互いに厚生年金、そしてわずかながらの企業年金を頂だいた上、
程ほどの貯金を取り崩して、ささやかな年金生活を過ごして、早や１７年目となっている。

我が家の生計は原則として、私たち夫婦は厚生年金と企業年金を頂いた範囲で、
日常生活を過ごすことを原則としている。

そして耐久品の購入、冠婚葬祭、そして私たち夫婦の共通趣味の国内旅行に関しては、
程々の貯金を取り崩して、丸１６年ばかり過ごしてきた・・。

このように我が家は、年金は生活費の基盤であるので、
今回の《・・年金半減、医療費負担増・・》、学びたく、
記事を精読してしまった・・。



この記事は、経済ジャーナリストの岩崎 博充さんの連載寄稿文であり、
【 幻冬舎ゴールドオンライン 】に６月７日に配信されて、
無断であるが、記事を転載させて頂く。

《・・現在、公的年金だけで暮らす高齢者の数は、
全体の約半数にのぼるといわれています。

限られた年金や貯金で暮らすには、現状を把握し、
正しい知識でお金を節約したり増やしたりすることが大切です。

今回は、老後のリスクについて考えていきます。

※本連載は、岩崎博充氏の著書
『「年金２０万・貯金１０００万」でどう生きるか - ６０歳からのマネー防衛術 -』
（ワニブックス）より一部を抜粋・再編集したものです。

★「公的年金だけ」で暮らしている世帯は全体の５１．１％

現在の高齢世帯（世帯主が60歳以上の世帯）の「収入の内訳」を細かく見ておきましょう。 

厚生労働省が発表した２０１７年の「国民生活基礎調査」によると、
高齢者世帯の収入の年間平均所得は３３４万９０００円（働いて得た所得８５万１０００円、
利子・配当など２６万７０００円、公的年金２０４万５０００円）。

こちらは前年に比べて５．１％増えています。
 また、所得に占める公的年金の割合は６１．１％ですが、
これは前年比５．２％減少しています。

６０歳以上になっても働き続ける高齢者が増加したため、
こういう数字になっているのです。 

公的年金の平均所得は、前年に比べて３．２％の減少。
公的年金の給付水準が少しずつ減少していることが影響しているようですが、
単身世帯が増えていることも要因の一つです。



ちなみに「公的年金のみ」で暮らしている世帯は全体の５１．１％です。 
公的年金の平均所得２０４万５０００円は、月額にして約１７万円。

総務省の家計調査年報の統計でも、
平均的に見て月額１７万円で生活するのはかなり厳しいとされ、
他雑収入が月２万円、預貯金から約４万円程度を補塡している、
というのが平均的なイメージでした。 

厚生労働省の国民生活基礎調査でも、ほぼ同じような収入の水準ですから、
預貯金がある人は、毎月約４万円ずつ預貯金を切り崩して、
生活していくことになります。

問題は、収入の大半を占める公的年金が役に立たなくなった時にどうするか、
ということです。

★老後の３大リスク・・「年金減額」「増税」「インフレ」

もちろん、前述のように公的年金制度の変化だけが、
老後のリスクではありません。

激しいインフレや消費増税、あるいは日本経済の大きな変革によっても、
老後の生活は大きな影響を受けます。

どんなリスクがあるのか。
まずは、整理しておく必要があります。
大きく分けて次の３つが考えられます。

 (1)年金の減額
 (2)増税、医療費、介護料の負担増加
 (3)インフレ 

これらのリスクの中で、最も現実味の高いのが(1)の年金給付額が減ることです。

２０１９年の財政検証でも、最悪のシナリオでは
年金給付水準が現役世代の３５～３７％程度になるとされています。 

現在の公的年金の給付水準が、現役世代の平均収入の６割とすれば、
　現在の約半分程度になる可能性があるのですから、
今までのようには暮らしていけないかもしれないということです。

現役世代の平均賃金の6割を超えた水準を維持しているため、
現在の高齢者は、比較的豊かと言えますが、
今後この豊かさが維持できるとは考えにくくなってきます。



 (2)の増税や社会保障費の負担増も避けられないリスクの一つです。
　日本は、いまやＧＤＰの２５０％相当の財政赤字を抱えているわけですから、
将来的にそれを返すためには、
さらなる消費税増税や社会保障費の負担増は避けられません。 

財政赤字が国民の将来にどんな影響をもたらすかは明確にはわかりませんが、
財政赤字は膨らむ一方であり、現在の政府年間予算の３分の１は発行している赤字国債の償還や
利払いに使うお金です。 

高齢者がどんどん増えて、年金の財源が枯渇するようなことになったときに、
政府が税金を使って、破綻を阻止してくれるといったシナリオは
期待できなくなります。

結局、自己責任で何とかしなくてはいけないことになります。



 (3)のインフレも、もちろん避けられないリスクです。 
どのシナリオに帰着するにせよ、
最終的には自己責任で何とかするしかありません。

老後の収入を考えるときには、
現在でも半分以上の人が依存している「公的年金」の安全性については、
注意深く見守る必要があります。 

公的年金による収入が大きく減ったら、
その分をどうやって補塡すればいいのかをあらかじめ考えておいてほしいと思います。 

本来であれば、国家破綻や戦争についても備える必要があります。

日本人は戦後見事なほどに平和ボケしてしまい、
究極の事態に対応することを忘れてしまっていますが、
少なくとも海外に口座を作って資産を移しておく、
あるいは仮想通貨（暗号資産のひとつ）など、
日本円の動向と関係のない資産を保有するなど、準備はしておくべきかもしれません。

★月額約１９万円の「可処分所得」がさらに減る可能性も

「国民生活基礎調査」は、単身女性やひとり親世帯の貧困問題について
議論する際にも使われる数字ですが、
このデータを見れば高齢者世帯の平均的な姿がわかります。 

２０１８年、６５歳以上の高齢者のうち
「同居の子供あり」と答えた人は全体の３８．４％（うち子供夫婦と同居は１１．４％、
配偶者のいない子と同居が２７％）で、
１人暮らし世帯が１８．６％、
夫婦のみの世帯が３８．９％です。 

もちろん同居していなくても、子供が親の生活を支えてくれる場合もありますが、
多くの高齢者は、子供に頼らず生きていかなければならないとも言えます。



 さて、先ほどの「3つのリスク」が実際に襲いかかってきたときに共通するのは、
使うことができるお金、いわゆる「可処分所得」が減っていくということです。 

夫が６５歳以上の無職世帯の可処分所得は、
月額１９万３７４３円、年額約２３２万円（２０１８年、総務省「家計調査年表」）。

高齢者世帯は、もともと「可処分所得」が少ないのですが、
それがさらに減ることになります。

高齢無職世帯の半数以上が公的年金だけに頼って生きているのですから、
高齢者の生活への影響は計り知れません。

 同居・別居を問わず、まだ働いている子供たちに頼ろうと思っても、
　子育てがまだ終わらない彼らに、親を養う余裕はないはずです。 

「いざとなれば生活保護を受ければいい」とも思うでしょうが、
公的年金の不足分を補えないほど政府の財政状況が悪化してしまったときには、
生活保護制度も大幅に変わっているはずです。

現在は「生活保護世帯のほうが、年金暮らしの単身世帯よりも、
ずっと豊かだ」とさえ言われますが、そんな時代は消滅しているでしょう。 ・・　》

注)記事の原文に、あえて改行を多くした。

今回、経済ジャーナリストの岩崎 博充さんの寄稿文に導かれて、
無力な７６歳の私は学び、溜息ばかり重ねたりした・・。

そして岩崎 博充さんは、少し悲観論者・・と思ったりした・・。

しかしながら私は、無念ながら裕福には無縁な身で、
私が出来ることは、もとより健康でなければ、
つたない私でも、日ごろのささやかな願いにも叶わないので、
歩いたりしている。

いつの日にか認知症、或いは脳梗塞などの難病に遭遇したら、
病院、介護施設に迷子になる時代が到来するかも知れないと、
と思い馳せたりしている。