私は東京の調布市に住んでいる年金生活の76歳の身であるが、
先程、ときおり愛読している公式サイトの【 NEWSポストセブン 】を見ている中、
『 五輪メダルフィーバーに乗じて解散・総選挙するしかない菅首相の断末魔 』、
と題された見出しを見たりした。
私は過ぎし昨年の2月上旬の頃から、新型コロナウイルスに伴い、テレビのニュースなどで、
感染した事態が日々報じられ、これ以来何かと重苦しい風潮の中、
私は戸惑いながら過ごしてる。
こうした中、幾たびの緊急事態の中、何かと制約が多く、無力な私でも、
苦手なマスクをしながら、「三密(密集、密接、密閉)」を避け、
人出の少ない時間、場所を選定した歩いたりしてきた・・。
しかしながら本音として、私なりに長らく自粛してきた為か、
新型コロナ疲れとなっているが、やがて感染が激少するまでは、
自粛の延長戦だ、と自身を叱咤激励をしたりしている。
昨今、65歳以上の御歳を重ねた人々が、ワクチンの接種が始まり、
やがて出来る限り多くの国民がワクチンの接種を終えた後、
新ウィルスの烈風が終息化する・・。
こうした中で、東京オリンピックが開催されるのが、
ベストと、無力な私でも秘かに思案してきた・・。
何かしらフランスのル・モンド紙などは、
まもなく東京オリンピックを強行に開催すれば、
「変異株の祭典」とまで酷評されている状況を学んだりしてきた・・。
こうした心情を重ねてきた私は、今回の記事を読んでしまった。
この記事は、『週刊ポスト』の2021年6月18・25日号に掲載され、
関連の【 NEWSポストセブン 】に於いて、6月11日に配信され、
無断であるが記事を転載させて頂く。
《・・「国民の命と健康を守るのは私の責務だ。五輪を優先させることはない」。
そんな言葉とは正反対に、菅義偉・首相は国民の「安心と安全」などそっちのけで
東京五輪の開催に邁進中だ。
6月1日にソフトボールの豪州代表チームが、事前合宿のため来日したのを皮切りに、
これから各国選手団が続々やって来る。
もはや後戻りできない“なし崩し開催”を狙っている。
五輪には観客も入れるつもりのようで、
「野球やサッカーは緊急事態宣言下でも、5000人規模でやっている。
対応できる」と会見で言い切った。
国民の支持を失った首相が、“幻視”しているのは、
五輪成功による“バラ色の政権の未来図”だ。
「いまは国民の反対が強くても、ワクチン接種が進めば
五輪開幕(7月23日)までに感染者は大きく減り、ムードは変わる。
日本勢のメダルフィーバーで五輪は盛り上がり、
その余勢を駆ってパラリンピック直後の9月に解散・総選挙を打つ。
そうすれば自民党は勝利し、長期政権の道が拓ける」(菅側近)
そのシナリオに欠かせないのが「メダルフィーバー」だ。
日本オリンピック委員会(JOC)は、
東京五輪で「金メダル30個」を目標に掲げ、
橋本聖子・組織委員会会長は、リオ五輪の選手団長時代に、
「東京五輪で開催される33競技で、各競技最低でも1つメダルを取る」、
「メダル総数は(リオの)倍増以上」とブチ上げた。
リオ五輪の日本のメダルは、過去最多の41個。
その倍となると「82個」である。
ところが、有力競技団体の幹部や強化コーチの間では、
過剰な期待に不安が強まっている。
組織委関係者が語る。
「コーチらは、選手たちのモチベーションを心配している。
国民の多くが、五輪中止や延期を求めている状況では、
メダルが有望な競技でも、“こんな時期に開催してすみません”という気持ちでは
本来の力は発揮できない。
金30個どころか、“一桁だったらどうしよう”という声まである」
国民の中止論を押し切って、五輪を開催した挙げ句、
期待された競技で軒並みメダルを逃せば、
“やっぱりやらなければよかった”と国民の反発はさらに強まるだろう。
政治アナリストの伊藤惇夫氏が語る。
「サッカーでは、ジャマイカ代表がコロナの陰性証明の不備を指摘されて
日本行きの航空機への搭乗を拒否され、試合が中止になった。
五輪でもワクチン接種が進んでいない国は、選手派遣を断念するかもしれないし、
欧米の有力選手の出場辞退もありうる。
そうなるとメダルフィーバーは、中国でしょう。
日本がおこぼれでメダルを取れたとしても、それで盛り上がるでしょうか。
さらに菅首相にとってリスクなのは、
入国した海外の五輪関係者からクラスターが発生するなどの事態です。
そうなれば一気に批判が高まり、メダルフィーバー解散どころか、
自民党内で“菅総理では選挙を戦えない”と、引きずり降ろされる可能性が高い」
開催を強行しても、菅首相は“五輪と共に去りぬ”という未来が見えてきた。・・》
注)記事の原文に、あえて改行を多くした。
テレビのニュースで見たりして、落胆を重ねてきた・・。
しかしながら国民の健康と命に関わる新コロナウィルスの対策の責務でも、
菅首相は、好き嫌いの園児のようなふるまいに、
無力な国民のひとりの私でも、困惑してきた・・。
過ぎし昨年の秋、長らく感染に対応する医療関係者の重圧、疲労感が増し、
医療崩壊の危険が叫ばれる中、
西村康稔コロナ対策担当大臣が確か昨年の11月25日頃、
勝負の3週間、と公言されたりした。
この後、都心の街並みは、人出が多く、
やはり『三密』のエチケットも無視される御方が多く、
無力な私は憂いたりした。
私は菅義偉首相が国民の命を守る為に、感染が沈静化するまで、
人の動きを止める為『GoTo』関係を中止、
宣言されることを待ちわびたりした・・。
やがて昨年の12月14日夜、、遅ればせながら菅義偉首相は、
首相官邸で開いた新型コロナウイルス感染症対策本部の会合で、
観光支援事業「GoToトラベル」について、
28日から来月11日までの間「全国一斉に一時停止する」と表明されたりした。
私は、西村康稔コロナ対策担当大臣が、
確か昨年の11月25日頃、勝負の3週間と公言され、
12月14日まで、菅内閣として感染の拡大を放置していたのか、
と余りにも遅い言動に不信を深めたりした。
国民の健康と命を守ることも総理大臣としての責務であるので、
早く辞任して欲しい、思い重ねてきた・・。
過ぎし日、ノーベル経済学賞受賞者で、
ニューヨーク市立大学教授のポール・クルーグマン氏の開催の論評を
学んだりした・・。
「日本政府もIOCも、どんな犠牲を払うことになっても、
断固として東京五輪を開催しようと考えているようです。
しかし開催するとなれば、たとえ無観客であっても、
9万人もの選手や大会スタッフ、メディア関係者が日本にやってきます。
その中に感染者が一人もいないはずがありません。
変異ウイルスも猛威を振るっている中、
いくら検査を徹底しても100%の安全はあり得ない。
もし大会期間中に感染拡大が起きてしまえば、
日本人のみならず世界中の人から『それ見たことか』と言われるでしょう。
国家の威信を地に落としかねない危険なバクチを、
日本がなぜここまでして続けようとするのか。
私には理解不能です」‥ 》
或いはハーバード大学教授で世界的心理学者のスティーブン・ピンカー氏の論評は、
《・・「日本のワクチン接種の異常な遅れは、とても先進国とは思えないレベルです」
(略)
五輪という一大イベントが待ち受けていることを知っていながら、
なぜ日本人は、これほど後手に回ってしまったのでしょうか。
日本政府は本当に真剣に取り組んでいるのか。
菅総理は何度も『責任は私がとる』、『心からお詫びする』と言っていますが、
結果が伴っていないのだから、それも空虚な言葉です。
(菅総理は)無能と言われても仕方がないでしょう」
・・》
こうした論評を学び、私は日本人のひとりとして、
いたたまれず、項垂(うなだ)れてしまった・・。
何かしら実行力に乏しい菅首相は、オリンピックには開催強行に、
不思議な言動している。
こうした中で、選手やコーチらは入国後、
毎日検査を受けることなどを条件に14日間の「隔離」を免除。
選手へのワクチン優先接種まで浮上し、
大会組織委員会はコロナ禍に看護師500人の「動員」さえ要請した、
と新聞で私は知ったりして、驚嘆したりした・・。
こうした医療全般が 逼迫(ひっぱく)している中で、
アスリート・ファーストする代償としては、
都内から首都圏に未曽有の感染爆発が起きる可能性があることは、
園児でも判ることである。
国民の健康と命を守ることも首相としての責務のひとつであり、
オリンピックをやみくもに強行することは、
日本の数多くの人々のコロナリスクを高めるだけある。
まして日本で感染したアスリート(選手)が、
それぞれの国に変異株を持って帰るというリスクが想定され、
たとえ菅首相は、自民党の長老より解任されようと、
日本の責任は取り返しがつかないことは、中学生でも判ることである。