私は東京の調布市の片隅みに住んでいる年金生活の７６歳の身であるが、
先程、パソコンを立ちあげて、ニュースを見ている中、
『 東京オリンピック強引開催の危険性
“ザル”入国に選手団に陽性者「最悪のシナリオ」 』、
と題された見出しを見たりした。
感染した事態が日々報じられ、これ以来何かと重苦しい風潮の中、
私は戸惑いながら過ごしてる。
こうした中、幾たびの緊急事態の中、何かと制約が多く、無力な私でも、
苦手なマスクをしながら、「三密（密集、密接、密閉）」を避け、
人出の少ない時間、場所を選定した歩いたりしてきた・・。
しかしながら本音として、私なりに長らく自粛してきた為か、
新型コロナ疲れとなっているが、やがて感染が激少するまでは、
自粛の延長戦だ、と自身を叱咤激励をしたりしている。
昨今、６５歳以上の御歳を重ねた人々が、ワクチンの接種が始まり、
やがて出来る限り多くの国民がワクチンの接種を終えた後、
新ウィルスの烈風が終息化する・・。
こうした中で、東京オリンピックが開催されるのが、
ベストと、無力な私でも秘かに思案してきた・・。
何かしら私は、テレビのニュースで見たりして、
菅首相は、幾たびも虚ろなまなざしで会見する実態を
昨今、《・・安全安心な大会を開催する決意・・》とお題目を唱(とな)えるような言動に、
国民の健康と命に関わる新コロナウィルスの対策の責務でも、
園児のようなふるまいに、無力な国民のひとりの私でも、困惑してきた・・。
今回の《・・東京オリンピック強引開催の危険性・・「最悪のシナリオ」・・》、
真摯に学びたく、記事を精読してしまった。
この記事は、【 週刊女性ＰＲＩＭＥ 】が６月１６日に配信され。
無断であるが、記事を転載させて頂く。
《・・「医学的な観点から考えれば、五輪は中止すべきであると思います」
そう断言するのは、約４０年にわたりワクチン研究をしてきた横浜市立大学名誉教授・奥田研爾先生。
☆東京五輪で感染爆発の可能性
「ジョンズ・ホプキンス大学では、開催国の７０％以上の人が、
ワクチンを打ってから始めるべきだと提言しています。
私も同様の考えで、全国民の７割以上の人が抗体を保有すれば、
その人々が盾となり、新型コロナウイルス感染症の蔓延を防ぐことができると推測します」
（奥田先生、以下同）
現在、国内でワクチンを２回接種したのは、全体の５％以下。
五輪が開幕する７月２３日までに、ワクチン接種を完了する日本人は
５分の１にも満たないともいわれている。
そういった状況下で、オリンピックを開催すれば、
「再び感染拡大のリスクは高まる」
と奥田先生は警鐘を鳴らす。
さらに、大会のために来日する選手と大会関係者、
およそ９万４０００人の管理に対しても、疑義を唱える。
「特に、検査やワクチンのしっかりしていない開発途上国の選手が、
ワクチンを接種したり、検査したりしてから、参加できるのか疑問です。
また、来日後の選手やスタッフの行動を把握できるのかも疑わしい」
選手の宿泊に関しては、選手村に入らず、独自に宿泊先を取ることも可能という扱いだ。
この場合、選手村で検査を受ける必要があるとのことだが、
先日、『日曜報道 THE PRIME』（フジテレビ系）にリモート生出演した千葉県知事・熊谷俊人氏は、
「千葉県でいえば、幕張とかに組織委員会が大量にホテルを予約されているんですけど、
それがどういう方なのかなどですね、そういう情報が十分に共有されていないところがありますので」
と漏らしている。
雲行きは、そうとう怪しい・・・。
こうした不安を払拭するために、政府や東京都、組織委員会は、
ＰＣＲ検査を検査を徹底したうえで、選手・関係者を外部と遮断する・・・、
いわゆる『バブル方式』を導入すると計画している。
しかし、奥田先生は「完全に封じ込めることはできない」と指摘する。
「陰性だったとしても、それが偽陰性の可能性もあります。
新型コロナウイルスは、潜伏期間が１～１４日間、多くは３～４日といわれ、
無症状時に、他者へ感染させてしまうケースが４割とも。
繰り返しますが、大規模な大会を開催するなら、
７割以上の人が、ワクチンを接種し、集団免疫を獲得してからです」 
独米ＰＲ戦略大手『ケクストＣＮＣ』の世論調査によれば、
東京五輪の開催に対して、日本５６％、イギリス５５％、ドイツ５２％、
アメリカ３３％が「同意しない」と回答。
「日本は、いまだワクチンを自国で作れていない国です。
さらに、ワクチンの接種率も、先進国の中で最低レベル。
もし五輪を開催し、感染が拡大すれば、世界から非難のまとになるでしょう」
あまりにもリスクが大きすぎる東京五輪。
しかし、状況は開催へと向かっている。
もし今のまま東京五輪が開かれたら・・・。
考えられる最悪のシナリオをシミュレーションしてみたい。
７月２３日、静まり返った会場に、無数の花火が打ち上がる・・・。
新国立競技場で幕を開けたオリンピック開会式は、
これまで見たことがないような異様な雰囲気に包まれていた。
一般観客の姿がないスタジアム、喜色満面の作り笑いを浮かべた各国要人や五輪関係者が、
入場行進をする選手団に拍手をおくる。
盛り上がり以上に、むなしさを感じさせるオリンピックが幕を開けた。
大会直前になっても、世論は、賛成と反対に揺れていた。
その理由のひとつが、政府、東京都、組織委員会の変わらない危機管理意識の低さだ。
入国後、五輪関係者などにＰＣＲ検査を繰り返すことなどを条件にする一方、
選手に対しては、２週間の待機を免除する特別措置をとっていた。
つまり、選手は、入国直後から練習することも可能で、
運営上必要な関係者（技術スタッフ含む）も必要な感染予防を行えば、隔離されず、
ホテルと会場などの往復をすることができるのだ。
２月に行われたテニスの全豪オープンでは、選手をチャーター機で入国させ、
その後、２週間のホテルでの隔離生活（毎日ＰＣＲ検査を実施）を命じた。
万全の対策を講じたが、それでも選手や関係者から感染者が発生してしまった。
ところが東京五輪は、各国選手団が、それぞれのスケジュールで
来日する統一性のなさに加え、隔離生活を免除。
案の定、感染者が発生してしまい、
その杜撰な管理体制に対して、各国メディアが、一斉に糾弾する事態に発展した。
政府は、水際対策を怠ったホストタウンに非があると責任を回避し、
さらにアンチ五輪の声は高まっていった。
「五輪が始まれば一転する」・・・。
関係者の折伏が連日響き渡るも、競技が始まってからも、旗色はよくならない。
ワクチンの副反応を怖がり、接種を拒否した日本人選手に対する世間の誹謗中傷に加え、
直前に２回目の接種を完了したことで、
副反応による体調不良を訴えるアスリートも、散見されるように。 
海外の報告によれば、ワクチンの副反応で多いのは、
打った筋肉部位の痛み（７５％）、倦怠感（５０％）、頭痛（４４％）などだが、
いずれも通常は１～２日で治まる。
仮に、急激な血圧低下で意識を失うアナフィラキシーショックが生じても、
ボスミンなどのアドレナリン注射で、症状は治まるのだが、
国民に対してワクチンについての説明が不足しているのが現状だ。
☆浮かれた選手から陽性者も・・・
輪をかけて、柔道やレスリングなど選手同士が激しくぶつかり合う種目から
陽性者が発覚してしまう。
練習相手を務めていたメダル候補の選手も隔離されることになり、
「コロナによって奪われたメダル」
などの見出しがネットニュースで躍る。
悲劇の選手がいる一方、選手村への酒類の持ち込み、
コンドームの無料配布が仇となり、ハメをはずしている最中に感染したことが発覚した、
お騒がせ選手も報道された。
なんとか不安ムードを払拭したい関係者は、
猛反発にあったパブリックビューイング・・・ではなく、
開会式後に聖火が移されるお台場聖火台エリアに、一縷の望みをかけていた。
ただでさえ人出の多いお台場エリアだが、
五輪開催時は『オリンピックプロムナード』と称し、数々のイベントが行われた。
結果として、人数制限こそ設けたものの、夏の陽気に浮かれた人々が
大挙して押し寄せる。
その様子を海外の放送局が「コロナウイルス培養地」と発信し、
いろいろな意味で物議を醸すことに。
時を同じくして、お台場ではトライアスロンが行われており、
かねてから問題視されていた水質汚染が、再浮上。
関係者が「コロナに比べれば、マシ」
とも取れる失言を発し大顰蹙を買ってしまう。
フィールド外では、看護師をめぐって、
五輪のボランティアとワクチン接種のボランティアが駆け引きを行い、
どこまでも国民不在のオリンピックは盛り下がっていく・・・。
◆ ◆ 前回の'６４年東京五輪は、戦後の復興という大きなテーマに向かって、
国民が同じ方向を向いていた。
しかし、今回の東京五輪は、そうではない。
政府や東京都、組織委員会、ＩＯＣは、開催ありきで話を進め、
国民にいたっても、賛成派と反対派で、真っぷたつに分かれている。
前出の奥田先生は説明する。
「ワクチン接種が間に合わないなら、抗新型コロナウイルス治療薬として、
未承認だが、アビガンやストロネクトール、カモスタットなどの薬剤がある。
治療について医師が正しい知識を持つことが前提だが、
それらを組み合わせれば、ほとんどの人が早期であれば治療可能であると、
私を含め多くの治療にあたる医師たちが口にしています。
エイズも、３種類の治療薬を混合し、飲むことで、
今では先進国において亡くなる人は、ほぼいなくなりました。
あるものを有効活用し、正しく議論し、総力戦でコロナに立ち向かったうえで
オリンピックに舵を切るなら、まだ理解を示すこともできる。
しかし、現状は現実的な議論が足りない」
最悪のシナリオは、“ｉｆ”でしかない。
だが、あまりにも問題が山積みだ。
PROFILE●奥田研爾（おくだ・けんじ）
●横浜市立大学名誉教授、元横浜市立大学副学長。
ワクチン研究所を併設した奥田内科クリニック院長。
'１２年には元日本エイズ学会理事など。
著書に『この『感染症』が人類を滅ぼす』（幻冬舎）、
『感染症専門医が教える新型コロナウイルス終息へのシナリオ』（主婦の友社）など多数。・・ 》
感染学にも無学な私は、震撼しながら、多々教示されたりした。
過ぎし日、菅首相は、東京や大阪など９都道府県に発令している
新型コロナウイルス対策の緊急事態宣言を６月２０日まで延長すると決めた、
テレビのニュースで私は知ったりした。
しかしながら、会見した菅首相は
「度重なる延長は・・心苦しい限り」と理解を求め、
オリンピック開催への反対論には、「安全、安心の大会に向けた取り組みを進めている」
と発言されていた。
しかし約３週間という延長幅についても、解除の要件についても、
明確な根拠や基準は示されず、幼稚園のクラス会のような中途半端であった。
延長は、やむを得ないとしても、国民にさらなる負担を強いる以上、
どうすれば日常を取り戻せるのか、収束に向けての出口戦略を示すのが、
国の最高責任者の責務である。
そして何かと無知な私は、
菅首相は単なる「五輪ありき」の７月２３日開幕の東京オリンピックを見据え、
その１カ月前まで宣言を維持して、感染を可能な限り抑え込む危うい姿勢に、
落胆したりした。
昨今も感染者数が高止まりし、病床の逼迫（ひっぱく）が続く中、
感染者が下がりきらない中で解除した場合、
対策を緩和すれば再度の感染爆発を招きかねない。
そしてオリンピックの日程に縛られることなく、
指標に基づいたリスク分析と評価が必要だ、と新聞から学んだりした。
こうした中、感染のリスクを負うのは私たち国民であり、
菅首相は国民の健康と命を守る責務を放棄したら、
総理大臣の資格はない、と動顛しながら、思い重ねたりしている。
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