遺族があまりにも気の毒なのでもうどの事件がどうとか具体的には申しませんが。
それでも一言もの申したくて辛抱たまりませんので書いてみます。
実をいうと書こうか書くまいかここ数日相当悩んだんですけどね。まあ誰も見てないブログだしいいかなと。
ぐりは２０代後半の頃にストーカーの被害にあったことがある。だいぶ前にも書いたと思うけど。
１０年以上前のことだし、正直にいってあまり思い出したくない経験ではあるのだが、当事者のひとりとしてはっきりいっておきたいことはある。
日本にはストーカー規制法という法律がある。これは１９９９年に発生した桶川ストーカー殺人事件という大変悲惨な事件が契機になり、翌２０００年に議員立法で施行された。細かい内容は原文を読んでいただくとして、簡単にいえば、当事者同士の関係に関わらず、相手の意志を無視してつきまとったり、電話や手紙やメールなどの連絡をし続けたり、名誉を傷つけたり、そのような情報を真偽を問わず広汎にひろめたりすることを禁じている。違反すればもちろん刑事罰に処せられる。
つまり今回の事件で被疑者が被害者に対して犯行前にしたことはがっちりこの法律に抵触している。そもそも「殺す」などと脅迫した時点で完全にアウトである（刑法２２２条）。それで「対応に落ち度はなかった」などといえてしまう警察が信じられない。それなら警察はいったい何のために市民の税金を使って運営されているのか、とくと納得のいくように説明していただきたい。
ぐりが被害に遭ったのはこの法律が施行される前後のころで、ストーカー事件に対する社会の関心度も高く、所轄の警察にも緊張感があった。だから対応は予想以上に迅速だったし、こちらの相談にも非常に親身になってくれた。警察だけでなく、友人たちも協力的でとても助かったけど、いちばん助かったのは、警察やら見ず知らずの第三者に相手との関係などを詳しく根掘り葉掘り追求されなかったことだ。
というかむしろ、ストーカー犯罪において当事者同士の関係は犯罪とは無関係だと断言しても構わないとぐりは思う。どんな関係であろうが、ストーキングしてもいいなんてことはありえない。いま、現にストーキングされているというだけでじゅうぶん犯罪が成り立つんだから。よしんば捜査にそもそもの因果関係が情報として必要だとしても、被疑者を任意同行してから本人に問いただせば済むことである。何が何でもどうしても必要であれば、被害者には後から裏を取ればよろしい。
これはぐり個人の見解だが、警察は今回の被害者たちの相談内容をあまくみただけではなく「被害者側にも落ち度がある」「お子様同士の痴話喧嘩になんか関わりあっていられない」という予断があったのではないかと確信している。その予断の根拠は間違いなく、被害者と被疑者の関係にある。つまり、「被害者自ら被疑者にいやがらせをされるだけの材料を与えた」という予断である。
繰り返すが、当事者同士がどんな関係にあったにせよなかったにせよ、ストーキングをしている時点で違法なのだから、それだけを判断材料に被疑者の行動をやめさせ、これから起こる危険性のある犯罪を未然に防ぐことこそが警察の責任である。
それをできもしなかったにも関わらず、無念の死を遂げた被害者の個人情報を垂れ流すのは明らかに警察の自己弁護でしかない。
ストーカー規制法施行のきっかけとなった桶川の事件もそうだった。あのときも、警察のリークで被害者は「なるべくしてそうなった」ような人物像をメディアに捏造され、彼女の尊厳はとことんまで踏みにじられ、「報道被害」という言葉まで生まれた。１４年経っても警察は何も学んでいない。
警察だけではない、社会そのものがまったく前に進んでいない。
何度でもいう。被害者が被疑者に何をしようとしまいと、ストーカーされなくてはならないいわれなどどこにもありはしない。それは日本の法律でしっかりと規制されている。侵せば刑事罰に問われる犯罪である。まして、どんな人にも、脅されたり名誉を傷つけられたり、生命を脅かされたりされない権利は、基本的人権で保障されているのだ。自業自得、自己責任などという言葉はここではまったく意味がない。そういう表現そのものに想像力の致命的な欠如の不幸を感じる。
ぐりが被ったストーカー被害はそこまで深刻ではなかったけど、まだ桶川の事件の記憶も鮮明な時期でもあり、慎重になるに越したことはないと周囲がみんなで心配してくれた。
たとえば、ぐりはいやがらせが始まってすぐに「迷惑電話防止サービス」に加入し、玄関の鍵を交換し、ひとり歩きを避け、数ヶ月の間は自宅には戻らずに友人たちの家をじゅんぐりに泊まり歩いた。みんな喜んで何日でも泊めてくれた。友人の家に泊まれないときは会社に泊まった。自宅にはたまに着替えを取りに戻るくらいで、それも日中ひとめのある時間帯に限っていた。ぐりが不在にしている間も警察は複数人でパトロールを続けてくれ、結果としてぐりは暴力犯罪には巻き込まれずに済んだ。今でも、あのとき対応して下さった警察の方々と友人たちには深く感謝しているが、心に負った傷は何年も癒されなかった。
今回の事件でも、警察が被害者を守るだけの最低限の指導と捜査をしていさえすれば―被疑者に知られている自宅や学校から被害者をまず遠ざけ、現場を監視する―彼女はみすみす命を奪われることはなかったはずだと思う。それほど難しいことではない。危機感の問題でしかない。
ストーカー規制法ができても、ストーカー事件で命を落とす女性は後を絶たない。
だが、事件化するのはおそらく全体のごく一部だと思う。ある大学の調査では、男性との交際経験のある女子学生の実に４割がデートＤＶの経験者だという。束縛され、モラルハラスメントを受け、ときには肉体的暴力にもさらされる。ケータイが普及し多くの学生がＳＮＳを利用するようになって、互いに撮影した無防備な画像や動画を使ったいやがらせも、弱い立場の存在をいたぶる暴力の常套手段になってしまった。
今回のような事件は、決して特別な事件ではないと思う。いまどきの普通の男女関係のその先に、たまたま起こってしまっただけの事件だと思う。だからこそ、命が失われるような事態になる前にうてる対策が重要なのであって、「いまどきの男女関係」の是非をどうこういったところで何の解決にもなりはしない。それはただ穴の空いた容器で水を汲むのと同じ、現実を見ずに机上の空論を振りかざすだけの非生産的な自己満足以外の何ものでもない。
そもそも、男女関係の何を他人がどうこういえるものでもない。そうではないですか？
ほっとけよ。
関連記事
『遺言─桶川ストーカー殺人事件の深層』 清水潔著
『桶川女子大生ストーカー殺人事件』 鳥越俊太郎＆取材班著
下高井戸の猫。
それでも一言もの申したくて辛抱たまりませんので書いてみます。
実をいうと書こうか書くまいかここ数日相当悩んだんですけどね。まあ誰も見てないブログだしいいかなと。
ぐりは２０代後半の頃にストーカーの被害にあったことがある。だいぶ前にも書いたと思うけど。
１０年以上前のことだし、正直にいってあまり思い出したくない経験ではあるのだが、当事者のひとりとしてはっきりいっておきたいことはある。
日本にはストーカー規制法という法律がある。これは１９９９年に発生した桶川ストーカー殺人事件という大変悲惨な事件が契機になり、翌２０００年に議員立法で施行された。細かい内容は原文を読んでいただくとして、簡単にいえば、当事者同士の関係に関わらず、相手の意志を無視してつきまとったり、電話や手紙やメールなどの連絡をし続けたり、名誉を傷つけたり、そのような情報を真偽を問わず広汎にひろめたりすることを禁じている。違反すればもちろん刑事罰に処せられる。
つまり今回の事件で被疑者が被害者に対して犯行前にしたことはがっちりこの法律に抵触している。そもそも「殺す」などと脅迫した時点で完全にアウトである（刑法２２２条）。それで「対応に落ち度はなかった」などといえてしまう警察が信じられない。それなら警察はいったい何のために市民の税金を使って運営されているのか、とくと納得のいくように説明していただきたい。
ぐりが被害に遭ったのはこの法律が施行される前後のころで、ストーカー事件に対する社会の関心度も高く、所轄の警察にも緊張感があった。だから対応は予想以上に迅速だったし、こちらの相談にも非常に親身になってくれた。警察だけでなく、友人たちも協力的でとても助かったけど、いちばん助かったのは、警察やら見ず知らずの第三者に相手との関係などを詳しく根掘り葉掘り追求されなかったことだ。
というかむしろ、ストーカー犯罪において当事者同士の関係は犯罪とは無関係だと断言しても構わないとぐりは思う。どんな関係であろうが、ストーキングしてもいいなんてことはありえない。いま、現にストーキングされているというだけでじゅうぶん犯罪が成り立つんだから。よしんば捜査にそもそもの因果関係が情報として必要だとしても、被疑者を任意同行してから本人に問いただせば済むことである。何が何でもどうしても必要であれば、被害者には後から裏を取ればよろしい。
これはぐり個人の見解だが、警察は今回の被害者たちの相談内容をあまくみただけではなく「被害者側にも落ち度がある」「お子様同士の痴話喧嘩になんか関わりあっていられない」という予断があったのではないかと確信している。その予断の根拠は間違いなく、被害者と被疑者の関係にある。つまり、「被害者自ら被疑者にいやがらせをされるだけの材料を与えた」という予断である。
繰り返すが、当事者同士がどんな関係にあったにせよなかったにせよ、ストーキングをしている時点で違法なのだから、それだけを判断材料に被疑者の行動をやめさせ、これから起こる危険性のある犯罪を未然に防ぐことこそが警察の責任である。
それをできもしなかったにも関わらず、無念の死を遂げた被害者の個人情報を垂れ流すのは明らかに警察の自己弁護でしかない。
ストーカー規制法施行のきっかけとなった桶川の事件もそうだった。あのときも、警察のリークで被害者は「なるべくしてそうなった」ような人物像をメディアに捏造され、彼女の尊厳はとことんまで踏みにじられ、「報道被害」という言葉まで生まれた。１４年経っても警察は何も学んでいない。
警察だけではない、社会そのものがまったく前に進んでいない。
何度でもいう。被害者が被疑者に何をしようとしまいと、ストーカーされなくてはならないいわれなどどこにもありはしない。それは日本の法律でしっかりと規制されている。侵せば刑事罰に問われる犯罪である。まして、どんな人にも、脅されたり名誉を傷つけられたり、生命を脅かされたりされない権利は、基本的人権で保障されているのだ。自業自得、自己責任などという言葉はここではまったく意味がない。そういう表現そのものに想像力の致命的な欠如の不幸を感じる。
ぐりが被ったストーカー被害はそこまで深刻ではなかったけど、まだ桶川の事件の記憶も鮮明な時期でもあり、慎重になるに越したことはないと周囲がみんなで心配してくれた。
たとえば、ぐりはいやがらせが始まってすぐに「迷惑電話防止サービス」に加入し、玄関の鍵を交換し、ひとり歩きを避け、数ヶ月の間は自宅には戻らずに友人たちの家をじゅんぐりに泊まり歩いた。みんな喜んで何日でも泊めてくれた。友人の家に泊まれないときは会社に泊まった。自宅にはたまに着替えを取りに戻るくらいで、それも日中ひとめのある時間帯に限っていた。ぐりが不在にしている間も警察は複数人でパトロールを続けてくれ、結果としてぐりは暴力犯罪には巻き込まれずに済んだ。今でも、あのとき対応して下さった警察の方々と友人たちには深く感謝しているが、心に負った傷は何年も癒されなかった。
今回の事件でも、警察が被害者を守るだけの最低限の指導と捜査をしていさえすれば―被疑者に知られている自宅や学校から被害者をまず遠ざけ、現場を監視する―彼女はみすみす命を奪われることはなかったはずだと思う。それほど難しいことではない。危機感の問題でしかない。
ストーカー規制法ができても、ストーカー事件で命を落とす女性は後を絶たない。
だが、事件化するのはおそらく全体のごく一部だと思う。ある大学の調査では、男性との交際経験のある女子学生の実に４割がデートＤＶの経験者だという。束縛され、モラルハラスメントを受け、ときには肉体的暴力にもさらされる。ケータイが普及し多くの学生がＳＮＳを利用するようになって、互いに撮影した無防備な画像や動画を使ったいやがらせも、弱い立場の存在をいたぶる暴力の常套手段になってしまった。
今回のような事件は、決して特別な事件ではないと思う。いまどきの普通の男女関係のその先に、たまたま起こってしまっただけの事件だと思う。だからこそ、命が失われるような事態になる前にうてる対策が重要なのであって、「いまどきの男女関係」の是非をどうこういったところで何の解決にもなりはしない。それはただ穴の空いた容器で水を汲むのと同じ、現実を見ずに机上の空論を振りかざすだけの非生産的な自己満足以外の何ものでもない。
そもそも、男女関係の何を他人がどうこういえるものでもない。そうではないですか？
ほっとけよ。
関連記事
『遺言─桶川ストーカー殺人事件の深層』 清水潔著
『桶川女子大生ストーカー殺人事件』 鳥越俊太郎＆取材班著
下高井戸の猫。
福島県南相馬市の津波被災地（海岸部）に行くたびに、身の危険を感じます。公道で写真を撮っていただけで住民に言いがかりをつけられ、囲まれ、殴られ、つばをかけられる
これまでにも書いているけど、ぐりは震災の日から今まで、東北のことを忘れたことは一度もない。
毎日毎日、東北のことを考えて暮らしている。なにもできなくても、できる範囲で復興のためにできることを探したい、できるだけ、気持ちだけでも東北の人のそばにいたい、と思って日々を生きている。
それはたぶん、これからもずっと変わらない。すくなくとも、しばらくは変わらないと思う。いつまでかはわからないけど、東北の復興の道はまだまだ遠い。その道のゴールが見えるようになるまでは、できるだけこういうスタンスでいたいと思っている。
それはそれとして、ボランティアに通い始めてもう２年余り、いままでいろんなことがあったし、いろんな人に出会った。中にはもちろん他人にいえないことも数限りなくあった。
あの未曾有の大災害のあとの大混乱の中にいて、不用意に人にいうことでどんな影響がどこに波及するかわからなくて、どうしても必要以上に言葉を選んでしまう自分がいる。
誰が正しくて誰が悪くて、という単純にわりきれない事態に置かれたとき、社会への影響に責任をもてない個人として、その判断をただ先送りにするしかできない。それで納得してるわけじゃないし、内心忸怩たる思いもある。心底苦しんだこともある。悲しい思い、悔しい思いもした。いまも悩むことはたくさんある。
でもひとつだけいえることは、ぐりはいつでも逃げることができる立場にいるということだ。
気持ちの上ではどんなに東北の人たちのそばにいたくても、現実にはぐりは当事者じゃない。関係を断とうと思えば断てるし、責任なんか放り出して逃げたければいつでも逃げられる。他人のふりをするのもぐりの勝手だ。
どれだけ東北の人に寄り添っているつもりでも、あくまでも自分はよそ者、第三者であるという客観性は忘れるべきじゃない。つい知っているつもり、わかっているつもりで傲慢になりがちな自分を、戒めていたいと思う。
被災された地域にお住まいの方々、そこで働いている方々、そこでの出来事を日々の糧として関わっている方々はそうはいかない。逃げも隠れもできないし、いつまでも見て見ぬふりもできないし、あったことをなかったことにすることもできない。そこは当り前に弁えるべきだと思う。
今回の災害と事故では、日本のマスメディアは大きな痛手を被った。逆にインターネットメディアは大きな力を得た。ネットニュースや動画配信サイトなどのオルタナティブメディアが、多くの人に公平な真実（あるいはその一側面）を公にし、世間を驚かせ、勇気づけもした。あらゆる人が自由に発言できるメディアだから、広告業界や経済界の意図には無関係な共通認識をつくりだすこともできる、そういう力を多くの人が得ることができたのは良いことだと思う。
その一方で、個人的には、インターネットを始めて１７年、意外に日本人のインターネットの使い方はあのころとほとんど変わりがないということに、ぐりは正直にいって少し残念な気持ちでもいる。
まだＰＣも携帯電話も普及してなくて、インターネットは一部の人が電話回線で使うものだったあのころ、ほんとうにこんなものが世の中の役に立つようになるのか疑心暗鬼でとりくんでいたあのころ、日本のネットに飛び交う言葉や情報は偏っていて不完全で深みがなくて、ぐりはしょっちゅう国会図書館や大宅文庫に通い、雑誌や新聞などの既存メディアを情報源にサイトをつくるしかなかった。どれだけ真剣につくっていても期待するほどの反応はなくて、結局ぐりの中で「ネットはオモチャ」「媒体に関係なくどの情報も話半分」という従来の認識に落ち着いてしまった。事情があってインターネットの仕事をしていた期間は長くはなかったから、これも偏見なのだろうと思うけど。
でも、この認識はいまもそれほど変わらない。
確かに、インターネットは情報を素早く幅広くキャッチするのにとても便利なツールだ。だが便利ゆえに困ることもある。
いったんネットにこぼれた情報は誰にも収拾はつかない。だから情報を発信するにしても、受取るにしても臆病にならざるを得ない。ただ誰もがそういう認識でいるわけではないから、「炎上」などという現象が簡単に起きてしまう。
ぐりは誰かの味方をしたいわけではないし、できるとも思わない。だけど、事実とはその当事者にすら完全にはわからないものなのに、ネットの限られた情報だけでどう判断することもできるものじゃない。何度東北に通おうと、ぐりが東北のこと、被災した地域のこと、地域の人たちについてわかっていること、語れることなんかそうそうない。
それでいったい誰の何を批判できるというのだろう。すくなくとも、ネット上では何もいえない。
ひとつたとえ話をしよう。
昔、地震が起きて、大火事になった街があった。
火災で全焼した家もあり、半焼した家もあった。
それから数日過ぎて、半焼・半壊した家が何軒か、また火事になった。そして今度は全焼してしまった。
まだ地震保険も普及していなかったころ、火災保険の支払額には全焼か半焼かでもちろん差がある。被災した地域全体が殺伐としていた中で、あれは放火だという噂があっという間に広まった。半焼・半壊だってもう住めない。どうせ壊して建て直すんなら、みんな燃えちゃった方がもらえるお金も増えるからと。保険会社の調査結果なんか絶対に公開されないから、多くの人がこの噂を信じた。報道されないことがあまりに多過ぎて、却って報道にない流言飛語が簡単に信じられてしまった。
その後、このあとで起きた火災が通電火災だったことが広く知られるようになった。地震などで断線した電力線に、電気の供給が復帰したときに発火が起こり、延焼して火災になる。誰が火をつけなくても、火事は起きていた。しかし放火したと後ろ指を指された人の名誉はもう回復されない。災害の直接の被害だけじゃない、一度壊された地域社会の信頼関係も二度ともとには戻らない。
この話を聞いたのは今回の震災の何年も前のことだ。
そしていま、こんな話はまったく特別じゃない、どこにでも転がっているありふれた話になってしまった。とても寂しいことだけど、事実だ。
ここから学べるのはひとつだけ、自分が見たり聞いたりしたことだけで、簡単に誰かの肩を持ったり、信じたり、判断したりすることがどれほど危険なことか。許せることは、許せるうちにできる限り許し、受け入れ、そのあとで考えてもいい。
ぐりの基本姿勢としては、できるだけ、少ない人の声に耳を澄ませていたい。声の大きい人、数が多い側ではなく、得るもののない人、すぐケンカになっちゃいがちな人の声は、あんまり無視したくないし、勝手に評価したりはしたくないと思っている。
無責任な第三者として、そう思っている。
これまでにも書いているけど、ぐりは震災の日から今まで、東北のことを忘れたことは一度もない。
毎日毎日、東北のことを考えて暮らしている。なにもできなくても、できる範囲で復興のためにできることを探したい、できるだけ、気持ちだけでも東北の人のそばにいたい、と思って日々を生きている。
それはたぶん、これからもずっと変わらない。すくなくとも、しばらくは変わらないと思う。いつまでかはわからないけど、東北の復興の道はまだまだ遠い。その道のゴールが見えるようになるまでは、できるだけこういうスタンスでいたいと思っている。
それはそれとして、ボランティアに通い始めてもう２年余り、いままでいろんなことがあったし、いろんな人に出会った。中にはもちろん他人にいえないことも数限りなくあった。
あの未曾有の大災害のあとの大混乱の中にいて、不用意に人にいうことでどんな影響がどこに波及するかわからなくて、どうしても必要以上に言葉を選んでしまう自分がいる。
誰が正しくて誰が悪くて、という単純にわりきれない事態に置かれたとき、社会への影響に責任をもてない個人として、その判断をただ先送りにするしかできない。それで納得してるわけじゃないし、内心忸怩たる思いもある。心底苦しんだこともある。悲しい思い、悔しい思いもした。いまも悩むことはたくさんある。
でもひとつだけいえることは、ぐりはいつでも逃げることができる立場にいるということだ。
気持ちの上ではどんなに東北の人たちのそばにいたくても、現実にはぐりは当事者じゃない。関係を断とうと思えば断てるし、責任なんか放り出して逃げたければいつでも逃げられる。他人のふりをするのもぐりの勝手だ。
どれだけ東北の人に寄り添っているつもりでも、あくまでも自分はよそ者、第三者であるという客観性は忘れるべきじゃない。つい知っているつもり、わかっているつもりで傲慢になりがちな自分を、戒めていたいと思う。
被災された地域にお住まいの方々、そこで働いている方々、そこでの出来事を日々の糧として関わっている方々はそうはいかない。逃げも隠れもできないし、いつまでも見て見ぬふりもできないし、あったことをなかったことにすることもできない。そこは当り前に弁えるべきだと思う。
今回の災害と事故では、日本のマスメディアは大きな痛手を被った。逆にインターネットメディアは大きな力を得た。ネットニュースや動画配信サイトなどのオルタナティブメディアが、多くの人に公平な真実（あるいはその一側面）を公にし、世間を驚かせ、勇気づけもした。あらゆる人が自由に発言できるメディアだから、広告業界や経済界の意図には無関係な共通認識をつくりだすこともできる、そういう力を多くの人が得ることができたのは良いことだと思う。
その一方で、個人的には、インターネットを始めて１７年、意外に日本人のインターネットの使い方はあのころとほとんど変わりがないということに、ぐりは正直にいって少し残念な気持ちでもいる。
まだＰＣも携帯電話も普及してなくて、インターネットは一部の人が電話回線で使うものだったあのころ、ほんとうにこんなものが世の中の役に立つようになるのか疑心暗鬼でとりくんでいたあのころ、日本のネットに飛び交う言葉や情報は偏っていて不完全で深みがなくて、ぐりはしょっちゅう国会図書館や大宅文庫に通い、雑誌や新聞などの既存メディアを情報源にサイトをつくるしかなかった。どれだけ真剣につくっていても期待するほどの反応はなくて、結局ぐりの中で「ネットはオモチャ」「媒体に関係なくどの情報も話半分」という従来の認識に落ち着いてしまった。事情があってインターネットの仕事をしていた期間は長くはなかったから、これも偏見なのだろうと思うけど。
でも、この認識はいまもそれほど変わらない。
確かに、インターネットは情報を素早く幅広くキャッチするのにとても便利なツールだ。だが便利ゆえに困ることもある。
いったんネットにこぼれた情報は誰にも収拾はつかない。だから情報を発信するにしても、受取るにしても臆病にならざるを得ない。ただ誰もがそういう認識でいるわけではないから、「炎上」などという現象が簡単に起きてしまう。
ぐりは誰かの味方をしたいわけではないし、できるとも思わない。だけど、事実とはその当事者にすら完全にはわからないものなのに、ネットの限られた情報だけでどう判断することもできるものじゃない。何度東北に通おうと、ぐりが東北のこと、被災した地域のこと、地域の人たちについてわかっていること、語れることなんかそうそうない。
それでいったい誰の何を批判できるというのだろう。すくなくとも、ネット上では何もいえない。
ひとつたとえ話をしよう。
昔、地震が起きて、大火事になった街があった。
火災で全焼した家もあり、半焼した家もあった。
それから数日過ぎて、半焼・半壊した家が何軒か、また火事になった。そして今度は全焼してしまった。
まだ地震保険も普及していなかったころ、火災保険の支払額には全焼か半焼かでもちろん差がある。被災した地域全体が殺伐としていた中で、あれは放火だという噂があっという間に広まった。半焼・半壊だってもう住めない。どうせ壊して建て直すんなら、みんな燃えちゃった方がもらえるお金も増えるからと。保険会社の調査結果なんか絶対に公開されないから、多くの人がこの噂を信じた。報道されないことがあまりに多過ぎて、却って報道にない流言飛語が簡単に信じられてしまった。
その後、このあとで起きた火災が通電火災だったことが広く知られるようになった。地震などで断線した電力線に、電気の供給が復帰したときに発火が起こり、延焼して火災になる。誰が火をつけなくても、火事は起きていた。しかし放火したと後ろ指を指された人の名誉はもう回復されない。災害の直接の被害だけじゃない、一度壊された地域社会の信頼関係も二度ともとには戻らない。
この話を聞いたのは今回の震災の何年も前のことだ。
そしていま、こんな話はまったく特別じゃない、どこにでも転がっているありふれた話になってしまった。とても寂しいことだけど、事実だ。
ここから学べるのはひとつだけ、自分が見たり聞いたりしたことだけで、簡単に誰かの肩を持ったり、信じたり、判断したりすることがどれほど危険なことか。許せることは、許せるうちにできる限り許し、受け入れ、そのあとで考えてもいい。
ぐりの基本姿勢としては、できるだけ、少ない人の声に耳を澄ませていたい。声の大きい人、数が多い側ではなく、得るもののない人、すぐケンカになっちゃいがちな人の声は、あんまり無視したくないし、勝手に評価したりはしたくないと思っている。
無責任な第三者として、そう思っている。
残念な話をしよう。
先日、某政治家が「慰安婦は必要だった」「米軍は風俗店を利用すべき」といった発言をした反響が連日マスコミを賑わせている。
ぐりはこの政治家が政治家になる前、光市母子殺害事件の弁護団に対して起した懲戒請求騒動がきっかけで、弁護士とあろう人物にこれほどまでに知性と人権意識が欠如していてさえ、法律家としての職務が問題なく全うできている社会に驚愕したことがきっかけで彼を知ったので、今回の騒動についても正直まったく驚かなかったし、腹も立たなかった。
逆に、あのときと同じように、おそらくは彼の発言に無批判に同調し無関心なふりで沈黙する多くの人々─いわゆるサイレントマジョリティ─の存在こそが恐ろしく、悲しく思った。
彼の発言そのものの正誤はすでに問題ではない。
そもそも「慰安婦」という姑息な言い換え自体が人権侵害となっていることにも、日本のマスコミは決して触れようとしない。彼がいうように、古今東西世界中の戦場で女性に対する性暴力は横行していたが、彼女たちを「慰安婦」「女子挺身隊」などというもっともらしいパッケージに押し込めて、世紀をまたいで自分たちの犯罪を否定し続けているのは日本だけだ。
国際社会では、性暴力の犠牲者として拉致・監禁され、強制売春の被害を受けた人のことを「性奴隷」、英語で「sex slave」と呼ぶ。性産業を目的とした人身取引の被害者とまったく同じ表現だ。日本語では馴染みのない表現だし、ショッキングに感じる人も多いかもしれないけど、死ぬよりもつらい生き地獄を味わった事実をそのまま表現するとなると、どうしてもこういわざるを得ない。どう言い換えようとあったことをなかったことには決してできないのだから、あえてオブラートに包むことこそが被害者をより傷つけることになる。
日本政府は２００７年にアメリカの下院外交委員会で「慰安婦問題の犠牲者に対し謝罪、賠償を行うべき」という決議がなされて以来、その事実を否定し、抵抗し続けているが、よしんば政府間で損害賠償が決着していたとしても、法的には個人が政府を相手に損害賠償を求める権利はそれによって何ら妨げられるものではない。政治家もマスコミもこの事実を伏せて、とにかく被害の矮小化にばかり汲々としている。
政府間でどんな取引が行われようと、被害者の受けた傷が回復されることなどあるわけがない。そのことが一番無視され、そして被害者を二重三重に傷つけている。貶めている。
某政治家は合法な風俗店を否定するのは風俗で働く女性への差別だとまで発言したけど、彼が弁護士時代に大阪・飛田新地料理組合の顧問弁護士だったことはよく知られている。
飛田新地は旧遊郭で今も日本有数の風俗街だ。経験上、風俗にはお詳しいおつもりでそうおっしゃったのだろうが、合法な風俗が聞いて呆れる。日本の風俗店で営業許可を取って合法に経営されている店は警察発表ですら半数以下、無店舗ヘルスのような曖昧な業態も含めば実情では違法営業の方が遥かに多いし、許可を取って営業していても店内では違法なサービスを従業員に強制している業者も珍しくない。
ぶっちゃけていえば、日本の合法な風俗店では建前上、性欲は消化できない。ザル法であっても風営法でセックスは認められてないから。
それからここが最大の誤解ポイントなのだが、某政治家以外の方でもどなたでも、風俗で働いてる人は積極的に自らその仕事を選んでやってるはず、好きでやってるはずなんだから、誰の性のはけ口になろうがそれが仕事だろう、どんな目に遭おうが自己責任だろうという認識がおかしい。
確かに風俗嬢になりたくてなった、なれて１００％ハッピーという方も中にはいるはずだが、決して数は多くないと思う。ここではっきりいっておくが、風俗業といえば高収入というイメージがあるけど、今は完全な買い手市場で女の子は余ってるから、彼女たちの労働環境は坂を転がるよりもひどいスピードで劣悪化している。それでも不景気で正規雇用が減り、貧困から脱するため、受けたい教育の機会を得るため、家計を支えるため、やむにやまれぬ事情で一時的にその職業を選ぶしかなかった人も多い。誘拐や詐欺や人身取引やＤＶの被害に遭い強制的に風俗で働かされている女性も珍しくない。
決して全員がそういう人ばかりとまではいわないけど、あらゆる事情を抱えた彼女たちを十把一絡げにして「性欲のはけ口」呼ばわりはどう考えても偏見以外の何ものでもない。
ちなみにアメリカ軍は軍法で売買春を禁止しているが、これも長い歴史的背景がある。そこはぐりの守備範囲ではないのでここでは割愛するが、軍が売買春を認めたらそれがすなわち人身取引の温床になるのは既に旧日本軍が証明している。それは今も続いている軍隊の闇の歴史だ。つい５年ほど前にもイギリスの民間軍事会社が人身取引に関わったスキャンダルが報道されたけど、この前にも後にもＰＫＯやＯＤＡ関係者が人身取引の加害者となった事件は枚挙に暇がない。
そこにはいつも、国家事業で遠隔地に派遣された男性権力が、カネで地域の女性を蹂躙するという図式がある。某政治家の人権意識の低さはこのレベルでしかない。カネさえ払えば女性に何をしてもいいという発想が狂っている。
この騒動の最もつらいところは、女性をあくまでも性の道具としてしか見ていない、その価値観がこともあろうに人権を守ってくれるはずの弁護士や政治家に許されている日本社会の人権意識の稚拙さそのものだと思う。
某政治家だけじゃない。彼の発言が国際社会から批判されていることだけを問題視したり、慰安婦問題の正当化を擁護したり批判したりするだけで、ほんとうはどこが間違っているか見ようとしない、我が身に置き換えて考えない、そういう社会そのものが、とても恐ろしく、悲しく思う。
「慰安婦」Ｑ＆Ａ アクティブ・ミュージアム
関連レビュー：
『セックス・トラフィック』
『なぜ僕は「悪魔」と呼ばれた少年を助けようとしたのか』 今枝仁著
『ハーフ・ザ・スカイ 彼女たちが世界の希望に変わるまで』 ニコラス・D・クリストフ／シェリル・ウーダン著
先日、某政治家が「慰安婦は必要だった」「米軍は風俗店を利用すべき」といった発言をした反響が連日マスコミを賑わせている。
ぐりはこの政治家が政治家になる前、光市母子殺害事件の弁護団に対して起した懲戒請求騒動がきっかけで、弁護士とあろう人物にこれほどまでに知性と人権意識が欠如していてさえ、法律家としての職務が問題なく全うできている社会に驚愕したことがきっかけで彼を知ったので、今回の騒動についても正直まったく驚かなかったし、腹も立たなかった。
逆に、あのときと同じように、おそらくは彼の発言に無批判に同調し無関心なふりで沈黙する多くの人々─いわゆるサイレントマジョリティ─の存在こそが恐ろしく、悲しく思った。
彼の発言そのものの正誤はすでに問題ではない。
そもそも「慰安婦」という姑息な言い換え自体が人権侵害となっていることにも、日本のマスコミは決して触れようとしない。彼がいうように、古今東西世界中の戦場で女性に対する性暴力は横行していたが、彼女たちを「慰安婦」「女子挺身隊」などというもっともらしいパッケージに押し込めて、世紀をまたいで自分たちの犯罪を否定し続けているのは日本だけだ。
国際社会では、性暴力の犠牲者として拉致・監禁され、強制売春の被害を受けた人のことを「性奴隷」、英語で「sex slave」と呼ぶ。性産業を目的とした人身取引の被害者とまったく同じ表現だ。日本語では馴染みのない表現だし、ショッキングに感じる人も多いかもしれないけど、死ぬよりもつらい生き地獄を味わった事実をそのまま表現するとなると、どうしてもこういわざるを得ない。どう言い換えようとあったことをなかったことには決してできないのだから、あえてオブラートに包むことこそが被害者をより傷つけることになる。
日本政府は２００７年にアメリカの下院外交委員会で「慰安婦問題の犠牲者に対し謝罪、賠償を行うべき」という決議がなされて以来、その事実を否定し、抵抗し続けているが、よしんば政府間で損害賠償が決着していたとしても、法的には個人が政府を相手に損害賠償を求める権利はそれによって何ら妨げられるものではない。政治家もマスコミもこの事実を伏せて、とにかく被害の矮小化にばかり汲々としている。
政府間でどんな取引が行われようと、被害者の受けた傷が回復されることなどあるわけがない。そのことが一番無視され、そして被害者を二重三重に傷つけている。貶めている。
某政治家は合法な風俗店を否定するのは風俗で働く女性への差別だとまで発言したけど、彼が弁護士時代に大阪・飛田新地料理組合の顧問弁護士だったことはよく知られている。
飛田新地は旧遊郭で今も日本有数の風俗街だ。経験上、風俗にはお詳しいおつもりでそうおっしゃったのだろうが、合法な風俗が聞いて呆れる。日本の風俗店で営業許可を取って合法に経営されている店は警察発表ですら半数以下、無店舗ヘルスのような曖昧な業態も含めば実情では違法営業の方が遥かに多いし、許可を取って営業していても店内では違法なサービスを従業員に強制している業者も珍しくない。
ぶっちゃけていえば、日本の合法な風俗店では建前上、性欲は消化できない。ザル法であっても風営法でセックスは認められてないから。
それからここが最大の誤解ポイントなのだが、某政治家以外の方でもどなたでも、風俗で働いてる人は積極的に自らその仕事を選んでやってるはず、好きでやってるはずなんだから、誰の性のはけ口になろうがそれが仕事だろう、どんな目に遭おうが自己責任だろうという認識がおかしい。
確かに風俗嬢になりたくてなった、なれて１００％ハッピーという方も中にはいるはずだが、決して数は多くないと思う。ここではっきりいっておくが、風俗業といえば高収入というイメージがあるけど、今は完全な買い手市場で女の子は余ってるから、彼女たちの労働環境は坂を転がるよりもひどいスピードで劣悪化している。それでも不景気で正規雇用が減り、貧困から脱するため、受けたい教育の機会を得るため、家計を支えるため、やむにやまれぬ事情で一時的にその職業を選ぶしかなかった人も多い。誘拐や詐欺や人身取引やＤＶの被害に遭い強制的に風俗で働かされている女性も珍しくない。
決して全員がそういう人ばかりとまではいわないけど、あらゆる事情を抱えた彼女たちを十把一絡げにして「性欲のはけ口」呼ばわりはどう考えても偏見以外の何ものでもない。
ちなみにアメリカ軍は軍法で売買春を禁止しているが、これも長い歴史的背景がある。そこはぐりの守備範囲ではないのでここでは割愛するが、軍が売買春を認めたらそれがすなわち人身取引の温床になるのは既に旧日本軍が証明している。それは今も続いている軍隊の闇の歴史だ。つい５年ほど前にもイギリスの民間軍事会社が人身取引に関わったスキャンダルが報道されたけど、この前にも後にもＰＫＯやＯＤＡ関係者が人身取引の加害者となった事件は枚挙に暇がない。
そこにはいつも、国家事業で遠隔地に派遣された男性権力が、カネで地域の女性を蹂躙するという図式がある。某政治家の人権意識の低さはこのレベルでしかない。カネさえ払えば女性に何をしてもいいという発想が狂っている。
この騒動の最もつらいところは、女性をあくまでも性の道具としてしか見ていない、その価値観がこともあろうに人権を守ってくれるはずの弁護士や政治家に許されている日本社会の人権意識の稚拙さそのものだと思う。
某政治家だけじゃない。彼の発言が国際社会から批判されていることだけを問題視したり、慰安婦問題の正当化を擁護したり批判したりするだけで、ほんとうはどこが間違っているか見ようとしない、我が身に置き換えて考えない、そういう社会そのものが、とても恐ろしく、悲しく思う。
「慰安婦」Ｑ＆Ａ アクティブ・ミュージアム
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