北朝鮮にはキリスト教徒が多数存在している。金正日もキリスト教徒だと言われているが、北朝鮮の「国教」とも言える朝鮮キリスト教連盟を通じ、金正日は、ブッシュ大統領が「熱心な信者」である米国のキリスト教原理主義教会と共に、対日対アジア戦略会議を継続して「開いて」いる。
キリスト教原理主義教会はブッシュ大統領の最大の支持基盤であり、政治資金源となっている組織である。いわゆるブッシュの政策を全て決定しているネオコン派の政治家、理論家達は、宗教的にはこのキリスト教原理主義教会の組織のトップによって形成されている。
金正日とブッシュは、朝鮮キリスト教連盟＝キリスト教原理主義教会を通じ、日本とアジアへの戦略を「米国＝北朝鮮」で「練り上げて」いる。
つまり核兵器で北朝鮮が日本を脅迫すれば、チェイニー副大統領の経営するレイ・セオン社のパトリオット迎撃ミサイルを「日本が大量に買い付け」、また日本が核兵器を購入する事になり、米国軍事産業の「利益が増大する」という軍事産業「活性化」政策である。
金正日とブッシュの「協調」を仲介しているのは、キリスト教原理主義教会の宣教師ビリー・グラハムである。
若い頃、アルコール中毒患者であったブッシュ大統領に「説教」し、ブッシュ大統領を立ち直らせ、政治家として「訓練」した、ブッシュ大統領の産みの親、育ての親であるキリスト教原理主義教会の宣教師パット・ロバートソンの同僚が、このグラハムである。
グラハムが宣教師としてキリスト教原理主義教会を全米に拡大し、米国人の４人に１人を信者として獲得する最大の原動力となったのが、米国の新聞王ウィリアム・ランドルフ・ハーストと、その２代目ウィリアム・ペリーによる「全面的なバックアップ」であり、新聞による大々的な全米への宣伝であった (注１)。
このペリーは軍事産業であり、また銀行であるディロン・リード社の経営者であり、中国と北朝鮮に核ミサイル技術を販売したのが、このディロンである(注２)。
中国、北朝鮮の核ミサイル武装を「準備」した軍事産業が、政治的にはネオコン派であり(注３)、宗教的にはキリスト教原理主義教会である。このキリスト教原理主義教会と朝鮮キリスト教連盟との「宗教のパイプ」で、ブッシュと金正日の「アジアを核兵器で脅す」戦略が形成されている。
※注１・・ペリーはＣＢＳ・ＴＶの創立者であり、同時にクリントン政権の国防長官である。
ペリーは日本の江戸時代、幕末に来訪した「黒船ペリー」の末裔でもある。現在は、このペリー一族がハワイの財界を支配し、米国とハワイを結ぶ航路＝物流、観光を支配する船舶企業の経営一族である。
米国＝ハワイの商業航路は、それを開拓した「黒船ペリー」の「権益」を、そのままこのディロン社のペリーが引き継いでいる。そしてそれが、そのまま米国海軍の米国本土とハワイを結ぶ軍事航路として、ペリー＝ディロン社の軍艦兵器・備品販売＝消費に「貢献」している。つまり、ハワイを米国が植民地支配し、その支配継続のためには莫大な米国海軍の装備が必要であり、ハワイ・ルートを開拓したペリー一族のディロンが、その海軍の軍艦、兵器、備品を販売し、利益を上げているという構造になっている。
注２・・第二次世界大戦中、日本の広島、長崎に原爆を投下するための核兵器開発計画＝マンハッタン計画の中核を担当したのが、このディロン社である。
軍人、政治家には、核兵器開発の技術的ノウハウは「全く」無く、ウラン、プルトニウムの入手ルート開拓、鉱山開発のノウハウも全く「無い」。軍人、政治家が核兵器開発計画を立てても、それを実際に実行に移すのは、ウラン、プルトニウム抽出のプラント(設備)のノウハウを持つ軍事産業ディロンである。
マンハッタン計画において、ディロンの社員として現場で核兵器開発を指揮したのがデイヴィッド・カーママンである。カーママンは、広島、長崎に投下する核兵器製造の専門家であると同時に、ニューヨークでディロン社の兵器を販売する商社カーママン＆ウィットキンを経営していた。
このカーママン社は、カーママンと昭和天皇ヒロヒトが共同で設立した兵器商社である。天皇はこの商社を通じ、日本軍の使用する兵器を敵国・米国から密輸し、その販売利益を「天皇個人の財産」として、スイス銀行の口座に密かに蓄財し続けていた。
天皇はディロン社の日本代理人であり、第二次世界大戦の武器密売で利益を蓄積した武器密売人であった。
天皇と同じ会社ディロンで「働く」カーママン。商社カーママン社を天皇と共同経営する「天皇の同僚」カーママンが、広島、長崎へ投下された原爆の製造担当者であった。
注３・・ネオコン派の論客リチャード・パールが、ブッシュ大統領の国防政策会議議長として、現在のイラク戦争を「策定」した。パールの「本職」は、チェイニー副大統領の軍事産業レイ・セオン社での核兵器ミサイルの「企画・販売」担当である。「核戦争」がチェイニーとパールの「ビジネス」である。
パールはキリスト教原理主義教会の「熱心な信者」として、「日本人を始めとした有色人種は、人種的に劣った人種であり、核戦争により絶滅させるべきだ」と主張している。これもまた核兵器ミサイル・ビジネスマンの「商売」である。
キリスト教原理主義教会はブッシュ大統領の最大の支持基盤であり、政治資金源となっている組織である。いわゆるブッシュの政策を全て決定しているネオコン派の政治家、理論家達は、宗教的にはこのキリスト教原理主義教会の組織のトップによって形成されている。
金正日とブッシュは、朝鮮キリスト教連盟＝キリスト教原理主義教会を通じ、日本とアジアへの戦略を「米国＝北朝鮮」で「練り上げて」いる。
つまり核兵器で北朝鮮が日本を脅迫すれば、チェイニー副大統領の経営するレイ・セオン社のパトリオット迎撃ミサイルを「日本が大量に買い付け」、また日本が核兵器を購入する事になり、米国軍事産業の「利益が増大する」という軍事産業「活性化」政策である。
金正日とブッシュの「協調」を仲介しているのは、キリスト教原理主義教会の宣教師ビリー・グラハムである。
若い頃、アルコール中毒患者であったブッシュ大統領に「説教」し、ブッシュ大統領を立ち直らせ、政治家として「訓練」した、ブッシュ大統領の産みの親、育ての親であるキリスト教原理主義教会の宣教師パット・ロバートソンの同僚が、このグラハムである。
グラハムが宣教師としてキリスト教原理主義教会を全米に拡大し、米国人の４人に１人を信者として獲得する最大の原動力となったのが、米国の新聞王ウィリアム・ランドルフ・ハーストと、その２代目ウィリアム・ペリーによる「全面的なバックアップ」であり、新聞による大々的な全米への宣伝であった (注１)。
このペリーは軍事産業であり、また銀行であるディロン・リード社の経営者であり、中国と北朝鮮に核ミサイル技術を販売したのが、このディロンである(注２)。
中国、北朝鮮の核ミサイル武装を「準備」した軍事産業が、政治的にはネオコン派であり(注３)、宗教的にはキリスト教原理主義教会である。このキリスト教原理主義教会と朝鮮キリスト教連盟との「宗教のパイプ」で、ブッシュと金正日の「アジアを核兵器で脅す」戦略が形成されている。
※注１・・ペリーはＣＢＳ・ＴＶの創立者であり、同時にクリントン政権の国防長官である。
ペリーは日本の江戸時代、幕末に来訪した「黒船ペリー」の末裔でもある。現在は、このペリー一族がハワイの財界を支配し、米国とハワイを結ぶ航路＝物流、観光を支配する船舶企業の経営一族である。
米国＝ハワイの商業航路は、それを開拓した「黒船ペリー」の「権益」を、そのままこのディロン社のペリーが引き継いでいる。そしてそれが、そのまま米国海軍の米国本土とハワイを結ぶ軍事航路として、ペリー＝ディロン社の軍艦兵器・備品販売＝消費に「貢献」している。つまり、ハワイを米国が植民地支配し、その支配継続のためには莫大な米国海軍の装備が必要であり、ハワイ・ルートを開拓したペリー一族のディロンが、その海軍の軍艦、兵器、備品を販売し、利益を上げているという構造になっている。
注２・・第二次世界大戦中、日本の広島、長崎に原爆を投下するための核兵器開発計画＝マンハッタン計画の中核を担当したのが、このディロン社である。
軍人、政治家には、核兵器開発の技術的ノウハウは「全く」無く、ウラン、プルトニウムの入手ルート開拓、鉱山開発のノウハウも全く「無い」。軍人、政治家が核兵器開発計画を立てても、それを実際に実行に移すのは、ウラン、プルトニウム抽出のプラント(設備)のノウハウを持つ軍事産業ディロンである。
マンハッタン計画において、ディロンの社員として現場で核兵器開発を指揮したのがデイヴィッド・カーママンである。カーママンは、広島、長崎に投下する核兵器製造の専門家であると同時に、ニューヨークでディロン社の兵器を販売する商社カーママン＆ウィットキンを経営していた。
このカーママン社は、カーママンと昭和天皇ヒロヒトが共同で設立した兵器商社である。天皇はこの商社を通じ、日本軍の使用する兵器を敵国・米国から密輸し、その販売利益を「天皇個人の財産」として、スイス銀行の口座に密かに蓄財し続けていた。
天皇はディロン社の日本代理人であり、第二次世界大戦の武器密売で利益を蓄積した武器密売人であった。
天皇と同じ会社ディロンで「働く」カーママン。商社カーママン社を天皇と共同経営する「天皇の同僚」カーママンが、広島、長崎へ投下された原爆の製造担当者であった。
注３・・ネオコン派の論客リチャード・パールが、ブッシュ大統領の国防政策会議議長として、現在のイラク戦争を「策定」した。パールの「本職」は、チェイニー副大統領の軍事産業レイ・セオン社での核兵器ミサイルの「企画・販売」担当である。「核戦争」がチェイニーとパールの「ビジネス」である。
パールはキリスト教原理主義教会の「熱心な信者」として、「日本人を始めとした有色人種は、人種的に劣った人種であり、核戦争により絶滅させるべきだ」と主張している。これもまた核兵器ミサイル・ビジネスマンの「商売」である。
