ロスチャイルド世界帝国のための強制的人体実験

ロスチャイルド世界帝国のための強制的人体実験
　長年ＣＩＡで、スペイン人ホセ・デルガドー博士等を中心に行われてきた電磁波を使用した人間の脳のコントロール技術の実験は、特にバミューダ諸島の実験所等で、人間の攻撃性を増加させる実験が中心に行われて来た。

攻撃性を増加させる、これは治療目的ではなく、明らかに軍事的な「兵士」製造目的である。

　これはベルリン自由大学神経外科医ウィルヘルム・ウルバッハや、カリフォルニア工科大学ロジャー・スペリー、ニューヨーク医大Ｅ・ロイ・ジョン博士等による、当初は脳に電極棒を埋め込み電気刺激で脳を外部から操作する実験から、現在では電磁波を使い外部から脳を遠隔操作する実験になり、その技術はほぼ完成している。

　現在では、ケムトレイルによる薬物の空中散布と電磁波との相乗効果、凶暴性の増加ではなく人間の無気力化、病気の発生を電磁波照射により「どれくらい効果的に引き起こせるか」の人体実験が主流になっている。

　この人体実験は、実験される市民の承諾など全く取っていない、強制的人体実験であり、日本では、軍とＣＩＡの下部組織でしか無い日本の警察が関与している。

　市民は軍と警察の「自由に殺害できる実験台」でしかない。

警察行政と軍の行動の全てを市民の監視下に置き、情報公開し、最終的には軍組織を廃止し、国連による国際警察の治安維持と国際司法裁判所の機能強化で、紛争の軍事的解決から人類が脱出する事によってしか、こうした軍・警察の暴走、犯罪行為を防止する事は出来ない。

　現在、バージニア州ルイーザにあるトゥイン・オークス農場、約１２３エーカーでは、電磁波兵器により無気力化され「何でも言う事をきく人間となった」奴隷化された市民達が、１人の農場経営者＝ＣＩＡを「神様・独裁者」としてアガめ、奴隷として従順に農作業を行う、「奴隷農場」の実験が行われている。

社会全体、世界全体の「奴隷農場化」がこの実験の目的であり、ロックフェラー＝ロスチャイルド世界帝国の創立のための、これは強制的人体実験である。

東京地検特捜部の正体

東京地検特捜部の正体
　倒産した北海道拓殖銀行に集まっていた国民の貯金を警察の最高幹部達が着服していた事件についての拙稿「警察は日本最大の犯罪組織」の内容は、かつて国会でも元労働大臣の山口敏夫議員が、「最高検察庁の綱紀粛正に関する質問主意書」を提出し、検察最高幹部と中岡との癒着について問題化していた。

　しかし逆に、東京地検は山口が財団法人を使い節税・脱税を行いながら、その資金でゴルフ場開発等を行って来た問題を調査し、山口を逮捕し刑務所に入れてしまう。

まさに、警察の犯罪を明らかにしようとした者への「警察の報復」である。

　確かに山口の行っていた事も問題ではあるが、この程度の事はバブル当時の国会議員であれば大部分が行っていた。

なぜ山口「だけが」逮捕なのか？

そこには警察側の報復しか無い。

　警察が、個人的な「恨み、ツラミ」で「犯罪を立件している」組織である事が分かる。犯罪として摘発するかどうかは、「警察が、その相手が好きか嫌いか」によっている事が分かる。

　山口は、当時、某中堅ゼネコンの主催する、毎月第一月曜に開催される「月曜会」という組織に参加し、そこで財団法人を使った節税・脱税による資金創出と、ゴルフ場開発、娯楽施設建設の「手ほどき」を受け、それを実行していた。

竹下政権で日本全国の市町村に１億円づつバラマキ、使いもしないオペラ・ハウス、劇場等を無数に建設し、中堅ゼネコンに莫大な利益をもたらした「ふるさと創生」事業も、この月曜会が自民党の「実働部隊」として動いていた。

この月曜会には、小沢一郎、渡辺恒三等、現在の民主党首脳も集まり、総計１００名以上の国会議員が、この中堅ゼネコンの「手ほどき」で、節税・脱税そして税金による無用の娯楽施設建設を行って来た。

　山口を逮捕するのであれば、東京地検は当然、そのボスであるこの中堅ゼネコンと、月曜会に集まる国会議員１００名以上全員の不正を捜査、逮捕すべきである。

しかし東京地検は、山口“だけ”を逮捕している。

明らかに、警察の犯罪を公にした者への「報復」である。

　この某中堅ゼネコン本社の６Ｆ、７Ｆには、戦後６０年に渡る自民党議員と日本のゼネコンとの公共事業を巡るワイロと政治献金、政治家からの便宜供与の記録が蓄積されている。この企業の副社長は、かつて田中角栄の金庫番であった。

　東京地検には、この資料を押収し、自民党政治家の犯罪の全てを摘発する勇気も気力も無い。自己保身のために山口を逮捕するのが卑怯者には精一杯である。

栄華を極める世界最大最強のロスチャイルド財閥

栄華を極める世界最大最強の
ロスチャイルド財閥


●資本主義の世界的発展とともに、当然の成り行きとして「国際資本家集団」という“国家”という枠組みにとらわれない新勢力（多国籍企業群）が台頭した。それまでの世界史において“世界戦略”と言う場合、「国家による領土獲得」という意味を強く持っていた。
　しかし２０世紀半ばに入ると、国家と国家による領土争いというよりは、「無国籍性を帯びたビジネス集団たちによる利権争い」によって世界が大きく動くようになった。国の利益よりも自分たちの利益を最優先する“国際資本家集団”たちの水面下での暗躍は、“国家”という存在を非常に分かりにくくしてしまったといえよう。

●無国籍性を特徴とする国際資本家集団のドンはロスチャイルド家である。日本人の中にはロスチャイルド家の存在すら知らない人が多くいることに驚くが、ちゃんと現実に存在しているファミリーであり、現在、世界最大最強の巨大財閥を誇っている。
　欧米の上層階級で、ロスチャイルドの名を知らぬ者は皆無と言われているが、彼らはロスチャイルドの異常な世界的利権支配を大衆に知られることを妙に嫌っている。そのため、一般人の間でロスチャイルドを問題にすることはタブーとされる風潮にある。

●私も、本当はこのロスチャイルド家の事柄にはあまり触れたくないのであるが、ユダヤ問題を総合的に取り扱うとき、どうしても避けられない存在なので、大ざっぱに触れておきたい。中途半端な説明をするとかえって大きな誤解を生じさせてしまう可能性があるので、彼らの想像を絶する世界的ネットワークを詳細に知りたい方は、『地球のゆくえ』『赤い楯』（ともに集英社）に血のコネクション＆資本のコネクションが系図とともに克明に描かれているので、それを参考にするといいと思う。
　特に同じユダヤ商人の血を持つ日本人（私の独断だが）は、彼らと対等に付き合うためにも知っておいて損はないと思う。

●ロスチャイルド家の公式な歴史は、１７４３年にドイツのフランクフルトで生まれた、マイヤー・アムシェル・ロスチャイルド（ロスチャイルド１世）の活動とともに始まっている。

　彼は少年時代にユダヤ教のラビとして教育され、商人であった父親からは商売を仕込まれた。彼は最初、ハノーバーの「オッペンハイム銀行」に見習いで入ったが、やがて独立して両替屋である「フランクフルト・ロスチャイルド商会」を営んだ。
　２６歳の時に、フランクフルトの領主であるヘッセン侯爵家のウィリアム皇太子（のちのウィリアム９世）に金貨を売ったことがきっかけで“御用商人”に登録され、そのうちにヘッセン侯爵家の財政や国際的な資金調達の仕事に深くかかわるようになり、「宮廷のユダヤ人（ホフ・ユーゲン）」の一人となった。

●ロスチャイルド１世は非常にラッキーマンであった。１７８５年にヘッセン侯爵が亡くなると、その子ウィリアム９世は４０００万ドルもの財産を相続した。これは当時のヨーロッパで最大の私有財産と言われている。更にウィリアム９世は、自国の国民を全ヨーロッパの君主に「傭兵」として貸し付け、莫大な富に莫大な利益を加算させていった。

　１８０１年、ロスチャイルド１世はヘッセン侯爵家の「銀行事務弁理人」に任命され、当時のヨーロッパ最大の資本国の金庫の管理を任されたのである！　更に、１８０６年にナポレオン１世のヨーロッパ遠征が始まると、フランクフルトのウィリアム９世は領土を放棄しなければならなくなったのだが、その時に、その巨万の財産を安全に保管するようロスチャイルド１世は命じられて、彼はそれを安全地帯であるロンドンに送って息子に管理させることとなった。このヘッセン侯爵家の財産こそロスチャイルド家の巨万の富の出発点となったのである。

●ロスチャイルド１世には５人の息子がいたのだが、それぞれをヨーロッパ列強の首都に派遣して次々と支店を開業させ、それぞれがロスチャイルドの支家となった。

　三男ネイサン（ロスチャイルド２世）は１８０４年にロンドンに派遣され、そこで支店「ロンドン・ロスチャイルド商会」を出した。次男サロモンはウィーンに、五男ジェームズはパリに、四男カールはナポリに支店を開業し、長男アムシェルはフランクフルト本店に残った。
　彼ら５人の息子はそれぞれの国の政府と癒着して“貴族”の称号を得て、政治的にも活躍し、今日の“ロスチャイルド金権王朝”の基礎を作ったのである。

●パリの五男とウィーンの次男は協力して、ヨーロッパ全体をカバーする通信と馬車輸送のネットワークを作り上げた。そしてそこから誰よりも早く得られる情報を利用して、ロンドンの三男が金や通貨の投機をして大儲けするという兄弟ならではの連携プレーをし、今日の“多国籍金融ビジネス”の原型を作り上げた。
　また、１８１０年にロンドン証券取引所の支配者フランシス・ベアリングが亡くなると、ロンドン支店の三男が新しい支配者となり、「世界一の金融王」として台頭した。

●知っている人も多いと思うが、三男（ロスチャイルド２世）には有名なエピソードがある。彼は１８１５年に自慢の通信網を駆使し、ナポレオンのワーテルローでの敗北をネタにして「ナポレオン勝利」のニセ情報をイギリスにタレ流し、大暴落した株を買いまくった。証券取引所が午後に閉まった時、彼は取引所に上場されている全株の６２％を所有していたという。
　そして後に「ナポレオン敗北」という真情報が公になり株が急騰したとき、彼は３００万ドルの自己資産を７５億ドル、すなわち２５００倍に増やしてしまったのであった！　ちなみにこの日、イギリスの名門の多くが破産したという。
　この三男の死後、五男のジェームズ（パリ支店）が当主をついでロスチャイルド３世となった。

●ロックフェラー家は石油業がきっかけで成長したが、ロスチャイルド家は銀行業がきっかけであった。ロンドン支店はあくまでも金融中心に発展を遂げていった。それに対してロスチャイルド３世のパリ支店は金融だけではなく、やがて新しい交通手段として登場した鉄道の将来性に着目して鉄道事業に進出（１８３５年）し、「ヨーロッパの鉄道王」としてそれを支配した。
　また南アフリカのダイヤモンド・金鉱山に投資し、更にはロシアのバクー油田の利権を握って「ロイヤル・ダッチ・シェル」をメジャーに育て上げるなど、情報・交通・エネルギー・貴金属を中心とした実業中心の膨張を遂げていくこととなった。

●１８１４年に東インド会社のインド貿易独占権が廃止されると、ロスチャイルド家が利権支配するようになった。１８６２年には、ロスチャイルド家を訪問したナポレオン３世と金融提携をし、１８７０年にはバチカン融資を開始し、ロスチャイルド家がカトリック教を金融支配するという事態になった。
　１８７５年にはロスチャイルド資本の融資によってイギリス政府がスエズ運河会社最大の株主となり、ロスチャイルド家はイギリス政府＆ヨーロッパ王室との癒着を更に深めていった。

●以上のようにロスチャイルド家の華々しい活動の一端を見てみるだけで、１９世紀末にはロスチャイルド家が既に「世界最大の財閥」にのし上がっていたことが分かる。とりわけ、その時期の非鉄金属を中心とする資源の分野への進出ぶりは目覚ましいものがあった。

　１８８０年には世界三大ニッケル資本の１つである「ル・ニッケル（現イメルタ）」を創設し、１８８１年には亜鉛・鉛・石炭の発掘会社「ペナローヤ」を創設し、スペインからフランス、イタリア、ギリシア、ユーゴスラビア、北アフリカ、南アフリカまで事業を拡大している。また、１８８８年にはロスチャイルド資本によって世界最大のダイヤモンド・シンジケートである「デ・ビアス社」を創設し、更には南アフリカ最大の資源開発コングロマリットである「アングロ・アメリカン」＝オッペンハイマー財閥と提携した。
　今さら言う事でもないが、つい最近まで南アフリカを騒がしていたアパルトヘイトの真犯人はロスチャイルド家の代理人たちであった。

●２０世紀は重化学工業の世紀であり、そこでは非鉄金属や石油を含む地下資源を押さえたものが世界を制するという大戦略が国家規模で発動され、ロスチャイルドのビジネス戦略と密接に連動して動いた時代でもあった。
　２０世紀末期を迎えている今、ロスチャイルド財閥はもはや単なる一財閥ではなくなった。現在、パリ分家とロンドン分家を双頭とするロスチャイルド財閥は、金融と情報という２１世紀の主要メディアを支配し、また、そのあり余る力をアフリカ大陸をはじめ、全世界の金やダイヤモンドやウランをはじめとする地下資源の確保に注ぎ込む、巨大な先端企業連合体でもある。

●ロスチャイルドはアシュケナジー系ではなく、スファラディ系ユダヤ人であるとの噂があるが、イエス時代のパリサイ派ユダヤ人までの血統図を家宝として自慢しているという噂もある。もし、それらの噂が本当なら由々しき問題である。

　パリサイ派ユダヤ人といえば、イエス登場の時に、イエス派ユダヤ人と真っ向から激しく対立した集団である。パリサイ派のユダヤ商人は当時のソロモン第二神殿をマーケット広場として利用し、のさばっていた。そのため、ソロモン神殿に入城したイエスに激しく罵られたことでも知られている。
　イエスはパリサイ派ユダヤ人に対して「マムシの子らよ」とか「偽善者なるパリサイ人」とか常々語っていた。そして極めつけは以下のような言葉であった。
「あなたたちは悪魔である父から出た者であって、その父の欲望を満たしたいと思っている。悪魔は最初から人殺しである」（「ヨハネ伝」８章）

●ロスチャイルド家の活動を批判的な目だけで受け取ってしまうと、具合が悪くなるので、彼らの言い分を載せるとしたら、次のような言葉が適切であろうか(^_^;)。
「我々は純粋に“ビジネス”を追求しているのであり、“国際ルール”を侵していない。先見性に優れた大胆かつ站密なビジネス戦略の積み重ねが、今日のような確固たる“資本主義的地位”を築いたのである。我々のことを悪く言う人がいるが、我々は現代文明のあらゆる分野に多大な“恩恵”をもたらし、人類全体に計り知れない貢献をし続けているのであることを忘れないでくれたまえ。」

●関係者によると、ロスチャイルドは自分たちが現代文明をリードしてきたという強い自負を持っているとのこと。確かにその通りだと思う。彼らの文化的事業は非常に国際的でアクティブである。映画産業界、ファッション業界は言うに及ばず、各種国際研究所、ノーベル財団などなどという学術面においても、全く輝かしい業績を挙げている。

●それにしても、ビジネスマンが国境を越えて、人類の向上のためにビジネスを追求することは一向にかまわないが、彼らのビジネスが国際政府機関＆各国の王室＆国際報道機関＆国際諜報機関などと密接に結び付いてくると話は違ってくるだろう。ましてや、彼らが“軍需企業”と癒着（利権支配）するとあっては、なおさらである。
　世界中にのさばっている“死の商人（兵器商人）”の多くは、ロスチャイルド財閥と何かしらの関係を持つ者たちであることは事実である。戦争あるところにロスチャイルドの姿ありと言われている。戦争を“ビジネス”として淡々と扱うところに、何かただならぬ怖いものを感じる。どこまで“ビジネス”が“ビジネス”として許されるかが、問題であるように思えるが。

●さて、ハプスブルク時代に金融力によって宮廷ユダヤ人（ホフ・ユーゲン）となり、本来ならユダヤ人が絶対にもらえない「男爵位」を得たロスチャイルドは、ユダヤ金融資本のシンボルとなり、世界に散らばったユダヤ人の力が全てロスチャイルドに糾合されたわけだが、このファミリーは無数に婚姻しており、当然ユダヤ教以外の人物も多数含まれる。また、他の貧しいユダヤ人たちは絶対にこの中には入れない。

　しかし、いずれにせよシェークスピアにも悪く書かれた“ユダヤ商人”たちは、現在、ロスチャイルドのネットワークの中にほとんど全て取り込まれているといっても過言ではない。彼らにとってみれば、国境はないに等しい。まさしく世界をまたにかけた商売をしているのである。
　よってもし現在、“本物の反ユダヤ主義”勢力が台頭してくるとすれば、それはターゲットをロスチャイルドに絞った“反ロスチャイルド”を掲げる集団となろうか。

●１９４０年当時のロスチャイルド一族は約５０００億ドル、アメリカの全資産の２倍、全世界の富の５０％を支配していたと推定されている。彼らの富は創業以来２３０年にわたって確実に増殖している。彼らの勢力範囲は、まずヨーロッパ、ついでアメリカ、アジア、そしてアフリカ、オーストラリアに広がり、戦争と革命、そして経済恐慌、あらゆる動乱のたびごとに膨張して現在に至っているわけだ。

●ロスチャイルド家は近代・現代ビジネス史上、最も成功したファミリーであることは誰も否定しようがないと思う。ほとんど世界中に張り巡らされていると言っても全く過言ではない“ロスチャイルド金権王朝”の実態を知れば知るほど、こちらは尻込みしそうだ。しかし、私は彼らの異常資本蓄積状態 ＆ 異常政略結婚がそんなに長く続かないと思っている。異論があると思うが。
　いずれにせよ、ロスチャイルド家の存在を無視しては、２０世紀も２１世紀も、そして地球の戦争も平和も語ることができないということだけは確かなようである。

ロスチャイルド世界帝国の発足

ロスチャイルド世界帝国の発足
　今年の４月６日、アメリカのブッシュ大統領とロシアのプーチン大統領が会談し、ロシアが世界中の他国に代わり、ウラン濃縮、使用済み核燃料の再処理を代行して集中的に行うことにつき、アメリカが全面的に支持する事が決まった。

これは事実上イランの核開発について支援してきたロシアの行動を米国が容認した事、北朝鮮へのロシアのシベリア鉄道の乗り入れによる原油・天然ガスの北朝鮮への供給に加え、核物質の供給がさらに加わる事を米国が承諾した事を意味する。

そして引き換えに、北朝鮮に豊富にあるウランの精練をロシアが行い、中国で原発・核兵器開発を推進するロスチャイルドに対し、ロシアン・マフィアがその原料を供給する事について同意した事を意味する。

　これで、イラン＝ロシア＝中国＝北朝鮮＝米国という核兵器・原発の共同開発ラインが「発足」した。

　ＥＵ統合が、その出発点においてヨーロッパ石炭共同体という、あらゆる産業の基盤であるエネルギー分野での「一体化」から始まった事実を想起すると、この核兵器・核エネルギーによる世界の大国ロシア＝中国＝米国の一体化は、統一世界帝国の出発を意味する事になる。

米軍の進める生命工学を使った人造兵士の製造

米軍の進める生命工学を使った人造兵士の製造
　ナチスのアドルフ・ヒトラーに対し、人種差別の思想を教え込み、教育を担当したのが、ブッシュ一族の経営するニューヨークのロングアイランドにあるハリマン優生学研究所であった。

ナチスによるユダヤ人大量虐殺を直接指揮し、虐殺を実行したドイツ軍の指揮官は、このハリマン研究所から派遣された研究員であった。

この研究所は、有色人種を絶滅させる事を目的とし、有色人種の皮膚の内部にある色素に反応して発病するように遺伝子組換えを行った生物兵器を研究・開発している。

　この研究所で長年、研究されてきたエイズ・ウィルスが、米国陸軍に持ち込まれ、生物兵器としてのエイズ・ウィルスが開発され、米軍によって世界中に拡散されて行った。開発したのはメリーランド州フォートデトリック陸軍細菌兵器研究所である。

　このハリマン研究所では、現在、人間の遺伝子とバクテリアの遺伝子を結合させ、新しい生命体を作る実験が繰り返されている。目的は、猫がネズミを捕殺するように、人間の「天敵である生物を作り」、兵士として販売する事にある。

この研究所では、電磁波兵器によってこうした新しい生命体の脳波をコントロールし、人間に従順な兵士を製造できると考えているが、その開発過程・実用化の段階でコントロール不能になり、そうした生命体が大量に増殖すれば、人類は絶滅する事になる。

しかも、この電磁波を使った脳波のコントロール実験は、「どうしたら兵士をより凶暴に出来るか」と言った点に集中し、的が絞られている。

　こうした「商品としての兵士」は、その大量生殖力を遺伝子に組み込まれ、大量生産が行われる。人類の開発したコンピューターにしばしば起こるように、この兵士が暴走し、コントロール不能になる可能性は極めて高い。

これは人類を絶滅させる危険性が極めて高い。戦争用の兵士開発に、そのようなリスクを犯す必要は全く無い。

しかも、ナチスの事実上の指揮官であったこの研究所が、この新しい生命体に有色人種だけを殺害するようにプログラムしない、という保障は何も無い。

　この人間の「天敵開発」チームの内部では、その危険性を察知し、大論争が起こり、反対派は退職の危機に追い込まれているようである。しかし、この研究所の圧倒的多数の研究者は、この狂った研究を今後も継続して行く意志が「固い」。

日本民族、中国民族など元々、存在しない

日本民族、中国民族など元々、存在しない
書籍紹介：ベネディクト・アンダーソン「定本・想像の共同体」ＮＴＴ出版

　近代社会に入り、一定の地域内で交易が行われるようになると、その一定の地域内部で言語、商業習慣と商業についての法律を「統一」し、取引の混乱を防止する必要性が出てくる。そこで商人達は、その一定の地域を「国家」という名前で呼ぶようになり、その「国家」の統一性を明示するために、一定の「同一の宗教・文化・言語・人種」によって統一された民族・国家という考えを「偽造」する。

本書には、その偽造・捏造の形跡が明快に語られている。日本国家、日本民族などと言うものは元々、存在しない。日本固有の伝統文化など、元々、どこにも存在しない。従って日本民族の代表・シンボルとしての天皇・皇室など偽造・捏造であり、天皇と皇室には何の意味も、存在価値も無い。

もちろん中国民族、中国文化そのものなど元々、どこにも存在しない。従って、中国民族が世界の中心であると言う中華思想は愚論であり、中華思想になど、何の意味も、価値もない。

日本と中国は、この無価値なものの「プライド」を賭けて、争い、対立し、やがて戦争と殺し合いに突入する。

　人間として自分に自信を持てる中身のある人間は、自分の「外にある天皇、日本民族、中華思想、中国民族」などという観念に「依存」する必要は無い。自分単独で十分に価値があり、「誰か、外に依存する」必要など無い。「中身の空虚な人間だけ」が天皇と民族などというデマゴギーに「寄りかかる」。寄りかからないと、自分一人では立っていられず、倒れてヒックリ返ってしまうのである。

ドル崩壊の次の時代

ドル崩壊の次の時代
　書籍紹介：Ｏｓｋｅｒ　Ｍｏｒｇｅｎｓｔｅｒｎ：Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ　Ｆｉｎａｎｃｉaｌ　Ｔｒａｎｓａｃｔｉｏｎ　ａｎｄ　Ｂuｓｉｎｅｓｓ　Ｃｙｃｌｅｓ, Ｐｒｉｎｃｅｔｏｎ　Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ　Ｐｒｅｓｓ.



　ドルが崩壊に向かって暴落し続けている。元々、１国内部で通用する１国通貨のドルを、世界通貨として使用する事そのものに無理があった。

　今後は、長い期間の議論を経て、新しい世界通貨というものが形成されて行くであろう。その場合、ヨーロッパがフランやマルクからユーロ通貨へと「まとまって行った」経験が参考になる。

　最大の問題となるのは、通貨をどのように安定させるかという課題であり、かつては金塊と紙幣を一定比率で交換すると「約束」し、通貨を発行する金本位制度を採用する事で通貨を安定させようとして来た。

　しかし、世界経済の成長率が１０％の場合に、金塊が鉱山から採掘される伸び率が３％であれば、通貨は供給不足に陥る。そして、この２つの数字が一致する事は「有り得ない」。しかも金塊自身が商品でもあり、価格が大きく変動する。その意味で２１世紀の現在、金本位制度が現実的に有効であるとは考え難い。

　むしろ最も可能性の高いのは、金・銀・銅・ニッケル・トウモロコシ・小麦・コーヒー・原油・天然ガス等、様々な商品の一定量の価格を１セット＝「バスケット」にし、その「バスケット」と通貨をリンクさせる「商品バスケット方式」であり、これが現在、最も実物経済と金融経済を正確にリンクさせ、安定させる制度であると言える。

　モルゲンシュテルンの本書は、かつての金本位の通貨制度を詳細に実証分析し、金塊と紙幣が交換されるシステムによって、通貨が安定するはずの金本位制度が、実は、虚偽の制度、ウソによって成立していた事実を明らかにしている。各国政府は自国が所有している金塊の量を「大幅に上回って紙幣を発行していた」。つまり、金塊と交換するなどと言うのは制度的な「ウソ、詐欺行為」であり、金本位制度は、金塊と紙幣の交換を「全く前提にしていない」、紙幣の印刷「し放題」の制度であり、それを誤魔化すために「金塊と紙幣を交換する」と虚偽を述べていた詐欺システムであることを、モルゲンシュテルンは実証している。

　こうした事実としての金本位制度の「ウソ」を見る時、今後、採用されるであろう最も安定性のある“はず”の「商品バスケット方式」の新しい世界通貨が、「様々な商品と通貨の交換を政府・国連が保証する」と主張する「ウソ」の制度となり、かつての金本位制度下と同様に世界中の市民がそのデマを信用し、新しい紙幣を必死で働き貯蓄する「サギ・システム」となる事を、本書は予言している。

　金塊との交換を約束された最も安定していたはずの金本位制度は、「なぜ崩壊したのか？」。金塊と交換されるから最も安定しているというシステムの主張が「ウソ」であったためである。

今後、採用される様々な商品との交換を約束された最も安定しているはずの「商品バスケット」通貨制度は、「なぜ必ず崩壊するのか？」。様々な商品と交換されるから最も安定しているというシステムの主張が「ウソ」であるためである。

この通貨制度の「ウソ」により通貨は崩壊し、騙された市民は全財産を失い、ホームレスとして道端に投げ出される。市民は犯罪の被害者であり、犯罪の犯人は銀行と政府・国連である。

　通貨は通貨である以上、その本質からして無限増殖し、無限増殖の末、実体経済から異常に分離し、その分離の末、通貨は信用を失い、必ず崩壊し、世界恐慌と世界戦争を引き起こし、人類を絶滅へと追い込んでゆく。それが通貨の本質である。その回避・抑止の方法は、地域通貨についての拙稿「地域通貨のための基礎理論」を参照。

日本を焼け野原にするための中国・米国の戦争

日本を焼け野原にするための中国・米国の戦争
以下、過去記事のリメイクです。

１、中国政府・軍部の内部文書「今後５０年の展望」には、中国は米国を敵国とし２０３０年までに戦争を行う、と明確に記載されている。

米国と中国が戦争になれば、当然その戦場として米軍基地の多数存在している「日本国土」が戦場となる。

　今後、中国はこの戦争のための軍事力の増強・エネルギーの確保を行うと、この文書には記載されている。

２、現在ガソリン価格が高騰しているが、中国が産業用・軍事用に世界中から原油を買いあさっている事が高騰原因の一つとなっている。ガソリン高騰が、日本を戦場とした中国と米国の戦争の準備のためである事を認識する必要がある。

３、中国はイラク南部に石油開発の利権を持っていたが、米国のイラク攻撃でイラクの石油開発の利権は米国の手中に落ち、中国は「中国の石油開発権を奪うために米国はイラク攻撃を行った」としている。中国はイラク戦争は米国と中国の戦争だと認識している（かなりの誤認だが、中国はそう思っている）。そのため中国の軍部・軍人の中の愛国派には、米国との戦争を強く待望するグループが存在する。

４、中東監視のため、米国はサウジアラビアに巨大な軍事基地を持っているが、中国は米国との戦争に備え、対岸のスーダンに７０万人の中国人民解放軍を常駐させスーダンに経済支援を行い、米国との戦争に備えている。米国は、イスラム原理主義のスーダンを中国が支援していると批判している。

５、東シナ海の石油開発を巡り、日本と中国は対立しているが、一昨年、中国の情報収集戦艦が石油開発現場に現れたため、米軍機３機がスクランブル発進した。この時、

米軍機１機は上官の指示に逆らい、中国の戦艦をミサイルでロックしている。ロックを察知した中国艦側も米国戦闘機をミサイルでロックしている。

ロックされれば次に起こる事態は中国艦がミサイルで撃沈される事であり、それを回避しようとすれば中国艦は対空ミサイルで米軍機を撃墜するしかない。１機が撃墜されれば他の米軍機２機は報復として中国艦を撃沈するであろう。

軍事上は、ミサイルでロックする事は戦闘行為そのものであり、それは軍事的には常識である。

米軍パイロットは上官の指示に逆らい、暴走し戦闘行為を行った事になる。

　この上官の命令に逆らい戦闘行為を行ったパイロットも、中国艦の艦長も、何等、責任を問われ処分はされなかった。この事は、現場の兵士に、中国・米国の戦争に「軍上層部がゴーサイン」を出したという認識を与えた。

この「ゴ－サイン」は、日本国土を戦場とした中国・米国の戦争への「ゴーサイン」である。現に、中国艦と米軍戦闘機が「お互いをロックする」形で行われた戦争行為は、日本の「国土内を戦場」としている。

　第二次世界大戦中、ブッシュ一族はアドルフ・ヒトラーに資金を与え、ヨーロッパを戦場として戦争を行わせた。戦後、焼け野原になったヨーロッパの産業・経済は破壊され、世界の主導権がヨーロッパから米国へ「移動した」。

この覇権の移動が、ブッシュ一族がヒトラーに資金提供し、ヨーロッパを戦場とし焼け野原に「させた」目的であった。

中国と米国が日本を戦場とし戦争を行えば、死ぬのは圧倒的に日本人であり、日本国土は焼け野原になる。アジアの経済的主導権は、中国に「移動する」。

この主導権の移動が、日本を焼け野原にするための中国・米国の戦争の「目的」である。

６、拙稿「日本と中国の戦争を画策する者達」で既に報じた、米国ケネディ行政大学院の院長ジョセフ・ナイが民主党・共和党の議員２００名余りを集め作成した「対日超党派報告書」の日・米・中の戦争「推進」に沿って、中国軍部のこの戦争計画書は作成されている。


　この日本を焼け野原にするための戦争は、ロックフェラー＝ロスチャイルド世界帝国の一支部として、中国がアジア大帝国を形成するための戦争である。

現在のチベット問題は、このアジア大帝国によるアジア諸国の「暴力による植民地支配」の一環として把握されなくてはならない。

そして、この中国というアジア大帝国によるアジア諸国の「暴力による植民地支配」の一環として、日本を焼け野原にするための戦争が行われ、日本への支配が開始される。

チベット問題は日本の存亡問題と同一の地平にある。チベット問題は日本の問題である。

　そして、中国国内における民衆宗教「法輪功」への弾圧問題は、このアジア大帝国による「暴力を用いた民衆・市民の内面・思想への管理・支配」問題であり、「法輪功」をオウム真理教のようなカルトとしか見る事の出来ない浅薄な視点からは、このロスチャイルドによるアジア帝国の出現も、今後起こり得る大帝国による民衆・市民の思想・信条への管理・大弾圧も、何も見えてこない。

日本をターゲットにした核兵器開発の急速な進展

日本をターゲットにした核兵器開発の急速な進展
　世界で最大手の電機・金融企業のＧＥが、業績悪化を発表した。

その改善策として、ＧＥは中国への本格進出を計画している事も同時に発表。

ＧＥは世界最大手の原子力発電企業である。

こうして金儲けがうまく行かなくなると、核兵器開発に急速に企業はのめり込んで行く。

この中国の核兵器のターゲットは日本である。

中国の中央銀行ＨＳＢＣの正体

中国の中央銀行ＨＳＢＣの正体
書籍紹介：ジェフリー・ジョーンズ「イギリス多国籍銀行史」日本経済評論社


　金融史の大家マイラ・ウィルキンス女史の研究の集大成を引き継ぐ仕事は、なかなか現れなかった。本書を見ると、ようやく膨大な金融業界の歴史文書に知悉した研究者が現れた感がする。ウィルキンスの全ての著作を古典演劇のシェイクスピアの全集とすると、ジェフリー・ジョーンズの本書は、近代演劇の始祖イプセンのアンソロジーに該当する。

　全体で６５０ページ余りの本書は、英国金融史の書物としては短い部類になる。英国金融史をわずか７００ページ未満で概説すると、どうしても説明に不足を生じる。例えば、中国で麻薬売買に従事したＨＳＢＣ＝香港上海銀行の母体の１つになった南部アフリカのスタンダード銀行が、南部アフリカで営業していた事は本書で語られるが、それが黒人を奴隷として酷使し、死に追い込みながらの金塊・ダイヤモンド採掘事業であった残虐な歴史については本書では語られない。

　もちろんＨＳＢＣが現在の中国の中央銀行であり、その専門分野が麻薬売買であった事実も語られない。それはページ数の問題と言うよりは、著者がハーバード・ビジネススクールの教授であるという「政治性」から来ているのかも知れない。

　本書には、米国中央銀行の株式が、その創立当初、英国銀行によって７０％所有されていた事実が語られている。つまり米国金融界は英国の「出島」であった。英国金融史をたどる事は、つまり米国の金融業界の源流を探り、現代世界の金融の履歴書を探る事になる。

　１８３０年を前後して米国・欧州で次々に銀行が設立され、その大部分は倒産、合併等によって現在は姿を消しているが、本書で粗述されるこうした過去の銀行の全てが、実はアジア・アフリカ・ラテンアメリカ諸国で住民を奴隷として酷使する大規模農園経営、あるいは鉱山経営を行っていた事実が本書では語られる。銀行の名前を考案する事がメンドウであったのか、奴隷農園で生産する農産物の名前をそのまま銀行名とした「ココア銀行」「乾しブドウ銀行」等という銀行まである。まるで現在の日本の「トマト銀行」のようにふざけた名前であるが、「奴隷にココアを生産させて、儲けを分配しますから預金してください」といった意味なのであろう。

こうして見ていると、奴隷を売買する、人身売買による農園・鉱山経営は、悪質な銀行による「悪行」ではなく、「全ての銀行が行って来た、ごく普通の営業方法であった」事が分かる。

　１８９０年代、東南アジアでゴム等の奴隷農園を経営していた英国チャータード銀行は、中国の銀をマレーシア＝マレー半島の港湾から輸出するが、この銀は中国に麻薬を持ち込み売却した利益であった。英国王室の命令で経営されていたこのチャータード銀行は、やがて南アの黒人奴隷・銀行スタンダード銀行と合併し、スタンダード・チャータード銀行となる。そしてＨＳＢＳ＝中国の中央銀行の母体銀行の１つとなる。こうして金・銀・ダイヤモンド・麻薬が、同一銀行によって世界規模で支配されるシステムが成立する。スタンダード・チャータード銀行とは、「英国王室によって世界全体が支配され乗っ取られる銀行」という恐ろしい意味でもある。

　奴隷を酷使し、金塊・ダイヤモンドを採掘し、麻薬売買を専門としてきた、現在の中国の中央銀行の「正体」、中国金融の「正体」を、十分察知しておかなくてはならない。

　アヘン戦争で主役を演じたこのＨＳＢＣは歴史に記録され悪名高いが、同じ１８９０年代、ベルギーの最大手銀行ソシエテ・ジェネラル・ド・ベルジックが中国に進出し、同様の麻薬事業に従事していた事は余り知られていない。フランス＝ベルギーのロスチャイルド一族である。この流れが、２００８年現在、中国共産党と一体化したジェイ・ロックフェラー＝ロスチャイルドへとつながり、現在の中国での原発・核兵器開発へと継承されて行く。米国大統領候補バラク・オバマの資金源である。

　世界各地を奴隷化し支配する事業に、こうした英仏に加えて、遅れて参加した英国領カナダが果たした凶暴な役割は注目されて良い。代表的なのがカナダの事業家ウィリアム・マクスウェル・エイトキン（初代ビーバー・ブルック卿）である。１９１１年、エイトキンはカナダのノバ・スコシア銀行を買収し、中南米での「奴隷・バナナ農園経営」に乗り出す。ユナイテッド・フルーツ（チキータ・バナナ）社であり、今日のＣＩＡの源流となった企業である。

　日本との関わりでは、現在、原油生産とサウジアラビアの周辺に位置するアラビア湾岸諸国として、またサッカーでも有名なバーレーンは、１９２０年代までは英国のイースタン銀行の支配下にあり、真珠の生産・輸出を最大の産業としていた。しかし、日本が真珠の養殖に成功し安価な真珠を世界中に輸出したために、バーレーン経済は苦境に陥る。バーレーンの天然真珠はインドに運ばれインドで加工され、その売却利益でインド製品が購入され、バーレーンの食料・生活物資として流通・販売されていた。そのためバーレーンの苦境は、そのままインドで商業を営んでいたイラン・イラク地方からのアラブ商人をも苦境に陥れた。この苦境から脱出するために、既に産油国であったイラン・イラク地方の商人達は、インド資本と欧米資本の力を借りながらバーレーンで原油を採掘し、真珠に代わる原油産業を興すことになる。

　このイラン・イラク・インド・バーレーン、そしてサウジアラビアという商業ルートは現在も生きており、今後、核武装したイラン、インドの核兵器が中東諸国に拡散し、中東諸国とイスラエルの間での核戦争を準備するルートとなる。このルートが核戦争による人類絶滅に行き着く第三次世界大戦の導火線になる。

　また現在、ロスチャイルドの世界第２位の鉱山会社リオ・チント社との合併を進めつつある、オーストラリア籍の世界最大の鉱山会社ＢＨＰビリトン社が、１９３８年前後、インスタントコーヒーのネスレ社、マーガリンの「ラーマ」等を製造する油脂会社ユニリーヴァと共に、オーストラリアの産業界の「父」であるオーストレイシア銀行の傘下にある工業・貿易商社として出発していた事実も、本書で語られている。ネスレ、ユニリーヴァは共にロスチャイルド企業であり、昨今のリオ・チントとの合併話もロスチャイルド傘下企業同士の「再編成」に過ぎない経緯が見えてくる。この企業が、今後、日本が輸入する鉄鉱石の６０％を独占支配する事になる。

　こうした金融界の履歴書を見ていると、そこから今後の世界の動きが透けて見えてくる。