オルタナティブ通信についての意見

オルタ通信ざっと読んでみましたが、誘導的な感じを受けます。
シェル石油は横浜で創業したユダヤ人の会社ですし、オランダ
王室経営として王族が主導権を持っているというのは何が根拠
なのでしょうかね。超国家的ユダヤ金融に連なる企業の株主に
閨閥として王族がいるのは周知の事実ですし・・・。
この手の議論は反ロス掲示板のほうが多くの意見をもらえると
思いますので、転載してみたらいかがでしょうか？

石油の歴史（2）ロイヤルダッチ・シェル
http://blog.livedoor.jp/m3953/archives/50893564.html

あと、ご参考にオルタナ通信に関する阿修羅の議論をリンク
しておきます。

阿修羅掲示板
「オルタナティブ通信」に口を開けた巨大なブラックホール
http://www.asyura2.com/07/war99/msg/193.html

米国ブッシュの使者、北朝鮮と水面下で接触

米国ブッシュの使者、北朝鮮と水面下で接触
　現在、キリスト教原理主義教会の宣教師ビリー・グラハムが北朝鮮のピョンヤンを極秘に訪問している。

　目的は不明だが、北朝鮮問題がクローズアップされて以降、グラハムの後継者と目される息子のフランクリン・グラハムを含め、ここ２年間で１０回近い北朝鮮訪問は異常と言える。

　グラハムと言えば、歴代アメリカ大統領の就任式には、大統領の手を聖書に載せ、「大統領就任許可」を与えて来た「アメリカ大統領の生みの親」である。

　キリスト教原理主義教会と言えば、「核兵器ミサイルで有色人種を絶滅させよ」と強硬な主張を繰り返している教会である。この教会の意向を受けて、北朝鮮の核兵器ミサイルはアジアに核戦争を起こし、「有色人種を絶滅させるために」開発されて来たのだろうか。

　グラハムの背後には、過去、キリスト教原理主義教会の最大資金源であった、ノーベル「平和」賞受賞者のアルバート・ゴアのアライド・ケミカル社が存在している。アライド・ケミカルは世界最大の核兵器原料メーカーである。

　また、グラハム等、キリスト教原理主義教会の宣教師が理事を務めるヘリテージ財団は、別名ミサイル財団と呼ばれ、ミサイル・メーカーの軍事産業が活動資金を出資している財団である。

　さらに、キリスト教原理主義教会は、アフリカのザイールで、アフリカン・ディヴェロップメント社という鉱山企業を経営している（宗教団体が鉱山を経営？）。この企業では、グラハムの同僚の宣教師で、ブッシュ大統領の恩師パット・ロバートソンが経営の中核を担っている。

　ロバートソンは、米国金融界のボス、スコットランド金融界の元締め＝スコットランド銀行の米国支部代表でもある。

　グラハムが北朝鮮を訪問する目的には、当然、北朝鮮に大量に眠るウラニウム鉱山の開発、その利権と引き換えに、アライド・ケミカルによるウラニウムの精製＝核兵器原料工場建設等の供与、そしてヘリテージによる、さらに高度なミサイル技術の「販売」という米国軍事産業の目的が、透けて見える。

　アジアでの核兵器ミサイルの脅威を「さらに高め、軍事紛争の危機を高める」目的が、グラハムの背後に透けて見える。

　グラハムの活動費用は、米国最大手の銀行チェース・マンハッタンのグラハム名義の銀行口座から出ているが、資金を口座に振り込んでいるのは、ロックフェラーである。

　グラハムが、今回、北朝鮮に持ち込んだ２通の「親書」の内１通は、米国におけるイスラエルの宗教的な代理人である米国シナゴーグ協会のマーク・タネンバウムのものであり、北朝鮮の核兵器開発を行って来たイスラエルのアイゼンベルグ社と米国ヘリテージ財団との、共同メッセージの可能性が高い。北朝鮮の核兵器、ミサイルについての、イスラエル＝米国軍事産業筋の開発戦略文書である。

　また、別の１通は、ロックフェラーの自宅に近いジョージア州アトランタのパプテスト派教会の宣教師モーニー・コリンズの物であり、コリンズはロックフェラーが悩みを打ち明けるロックフェラー担当の宣教師である。コリンズは、米軍の上級将校の集まりである米国シンシナティ協会の幹部であり、将来、米軍内部の傭兵組織を使い、ロックフェラーが世界各地でクーデターを起こす場合の、軍の上級将校とロックフェラーを結ぶのが、このコリンズである。コリンズの「親書」は、北朝鮮が米軍と「水面下で一体化し」アジアで戦乱を起こし、それを「平定」する名目で、米軍と中国軍が共同で「アジア全体を監視下」に置く等と言った、「米軍＝北朝鮮軍の合作・軍事プラン」を内容とした物である可能性が高い。米国自作自演の９.１１テロにより世界中に拡大した「超監視体制＝戒厳令体制」を、北朝鮮のテロによりアジアにも徹底化した形で導入する目的が見えて来る（拙稿「続報、守屋元事務次官逮捕の深相」を参照）。

ロックフェラー、ロスチャイルドは、単なる下僕

ロックフェラー、ロスチャイルドは、単なる下僕
書籍紹介 : セルバン・シュレーベル「アメリカの挑戦」タイム・ライフ・インターナショナル


　かつてロシアは、共産主義のソ連という国であった。世界の半分近くを支配下に置く強大な独裁国家であった。ソ連は１９９１年に崩壊した。

　１９７０年代に、世界を股にかける石油多国籍企業ロイヤル・ダッチ・シェルのシェル研究所のハーマン・カーン博士は、「近い将来、ソ連には若い指導者が生まれ、民主化と西側への市場開放政策を採用し、やがてソ連は崩壊する」と予測した。ソ連の民主化と市場開放政策を採用するゴルバチョフ大統領が登場するのは８０年代半ばであり、１０年以上も前に、シェル石油は、多国籍企業にとって敵であった共産主義ソ連の政治の動きを「的確に」予測、内通していた。

　正確には、予測していたのではなく、シェル石油がソ連の政策を部分的に「作って」いた。ロイヤル・ダッチ・シェルとは、オランダ王室経営のシェル石油と言う意味である。ソ連を崩壊させ、中部ヨーロッパにかつてのハプスブルク帝国を復活させ、やがてヨーロッパ帝国へと発展させようと言うヨーロッパの王族の意向を、ロイヤル・ダッチ・シェル研究所は代弁していた。

　ゴルバチョフがソ連最後の大統領・書記長として権力を握る際、共産党内部で激しく権力闘争を行った相手が、ロシアの王室ロマノフ一族のグリゴリー・ロマノフであった。ソ連共産党がロマノフ王族、貴族のカイライ化し、「かろうじて共産党のメンツを保った最後の共産主義大統領ゴルバチョフ」の姿が浮かび上がって来る。

　ロマノフとロイヤル・ダッチの王族ネットワークは、もはやゴルバチョフの手に負える状態では無かった。

　ヨーロッパ中世が終わると、中世を支配した王族、貴族は、その資産で企業経営に乗り出し、現在、その企業は世界を支配する多国籍企業に成長している。多国籍企業のネットワークとは、王族、貴族のネットワークである。ロックフェラー、ロスチャイルドと言った財閥は、王族、貴族の末端の「下僕」に過ぎない。ロスチャイルドが世界を支配する等とデマ宣伝する者達は、月給２０万円で雇われた王族の車の運転手が、王族のトップだと主張している事になる。ロスチャイルド等、王族のドライバー、豪邸の掃除人夫に過ぎない。

　ヨーロッパとロシアを合体させ、ユーラシア帝国を形成する、その目的で、ヨーロッパ貴族・ロイヤル・ダッチとロシア貴族・ロマノフは動いていた。

　カーン博士は、本書において、既に１９６０年代に、将来ヨーロッパは統一される、と予言している。ヨーロッパの王族は、ＥＵの誕生を５０年前から計画していた。

　カーンは、ここで、ＥＵ統合を推進しているのがアメリカの多国籍企業であり、ＥＵ統合はアメリカ企業の利益である、と具体的にデータを提出し、分析している。

　ＥＵが、アメリカに代わる第２の勢力である、という考えが間違いである事が、ここで歴史的に証明される。ＥＵはアメリカが「製造」した。

　カーンは、ＥＵ統合の経済的実態はアメリカが担い、統合のための政治活動はヨーロッパの政治家に担当させる必要がある、と分析する。ヨーロッパ人は「メンツ」を大事にする。全てアメリカが主導したのでは、ヨーロッパのプライドが許さない。

　そして、詳細なデータを基にヨーロッパ企業は、アメリカ企業と提携し、時間をかけ合併の道を採用する事が生き残りの道である、と分析する。

　ここでは、表向きはヨーロッパの覇権を主張しつつ、時間をかけ、ヨーロッパ帝国はアメリカ帝国と合併し、世界帝国を形成すべき、と考えられている。
　ソ連崩壊、ＥＵ統合、ロシアとＥＵの連携＝ユーラシア帝国の形成は、世界帝国形成への序章である。

　その世界帝国の中枢は、どこになるのか。

　カーンが、ヨーロッパ多国籍企業とアメリカ多国籍企業の統合を「説得」し、世界帝国を形成すべきと主張する、その基礎データ資料は、イスラエルのランベール銀行が提出している。５０年前の話である。

　ＥＵ統合の際、ＥＵ本部はベルギーのランベール銀行の重役室に置かれた。５０年前からの計画をイスラエルは「成就」した。

　ロックフェラー、米国ブッシュ大統領が熱烈な信者であるキリスト教原理主義は、イスラエルを中心に世界帝国を作る、と強硬に主張している。

　米国の主張とＥＵ統合の活動は、「一致」している。

　イスラエルのランベール銀行は、元々、ベルギーの貴族ランベール一族が創立した。ベルギーは元々オランダの一部であった。ベルギー貴族は、ロイヤル・ダッチ・シェルのオランダ貴族の姻籍である。

　拙稿「ガソリン高騰の謎(２)」で記したように、米国の産業界、石油業界はスコットランド金融界を生命線としている。スコットランド金融界の意向を受け、スコットランド王ジェームズ６世が鋳造した３０シリング硬貨は、通称「ドル」と呼ばれ、それがアメリカの通貨ドル、世界通貨ドルとなった。

　アメリカの金融システム、世界の通貨システム＝ドルは、スコットランドの王族が「作っていた」。

　スコットランド金融界と共に、ウォール街を含むニューヨークの街を建設したオランダ金融界(ランベールのベルギー)。そのためニューヨークは元々、ニューアムステルダムと呼ばれていた。

　スコットランド貴族の作ったドル通貨が「役に立たなくなった」ため、現在、スコットランド金融界の盟友、オランダ・ベルギー金融界の作ったユーロが覇権を握りつつある。

　ブッシュ大統領が退任した後には、ヒラリー・クリントンが大統領になるかも知れない。大統領＝覇権が交代しても、アメリカ合衆国が無くなる訳では、もちろん無い。

　アメリカからイスラエルに向かう舗装道路ドルが老朽化のため使い物にならなくなり、ＥＵからイスラエルへ向かう高速道路ユーロが新たに建設されても、「全ての道はローマに通じ」ている。


※・・ヨーロッパの農産物市場において、世界の食糧を支配する穀物商社が、イスラエル企業と「カルテル」を組み、ＥＵを舞台に米国とイスラエルが「合併」している様子は、農産物マーケティングボード・システムの変容として、拙稿「通貨ユーロの秘密」に記載されている。

日本、迎撃ミサイル実験「成功」の深層

財産を最も迅速に増やしたいのであれば、イスラエルの戦争に投資 する事が、一番早く財産を増加させる近道である。イスラエル建国当時、イスラエル人は１丁１０万円程のピストル３丁＝３０万円を購入し、深夜パレスチナの農家に「強盗」に押し入った。パレスチナの老人、子供 、農民夫婦を全員を、皆殺しにし、あるいは追い出し、５０００万円相当の、農家と広大な農場 を奪う。一晩で、３０万円が５０００万円に「成る」。

　これがパレスチナ問題の深層であり、パレスチナ戦争とは、「極めて高配当」の投資ビジネス である。

　パレスチナ人が住み、耕していたパレスチナの農地の９３％が、こうして軍事力でイスラエルに奪われて来た。９３％＝ほとんど全ての農地を、イスラエルが略奪した事になる。住民であるパレスチナ人が全員追い出され、村全体がイスラエルに奪われた村は、５３１に上る。仮に１つの村に１０００人が住んでいたとすれば、５３万人もの農民が住宅 と農地を、暴力で奪われた事になる。

　世界各地の貧困地帯、紛争地域で、無料の医療活動を続け、ノーベル平和賞を受けた医師の集団「国境なき医師団ＰＨＲ」は、パレスチナで調査活動を行い、「イスラエル軍に射殺されたパレスチナ人の過半数は、背後から頭を撃ち抜かれている」と報告している。「パレスチナ人が襲撃して来たので正当防衛で射殺した」と言うイスラエル側の主張は、全くの嘘である事が分かる。背中 を向けて逃げる武器を持たないパレスチナ人を、イスラエル軍は、背後から、しかも殺害目的で、最初から頭を射撃しているのである。正当防衛なら、正面から手足を射撃しているはずである。

　米国は、このイスラエルに対し多額の軍事援助を行っている。２００４年だけで、イスラエルの核ミサイル研究「のみ」に１億３６００万ドル＝約１５０億円を、米国はイスラエルに援助している。こうした米国からの資金 援助、武器売買により、イスラエルはパレスチナ人を殺害し、土地 と住宅を奪って来た。

　日本の沖縄に駐留する米軍の活動費用を、日本が負担している事とは正反対である。

　日本から米国は「金を絞り取り」、イスラエルがアメリカ から「金を絞り取っている」。アメリカのボスがイスラエルである事が、明確に出ている。

　パレスチナ人の殺害、農地略奪という投資ビジネスは、イスラエルの軍事産業アイゼンベルグ社、ローズ社が仕切り、現場指揮を行っている。アイゼンベルグ社の経営者が、米国副大統領チェイニーである。

　この略奪ビジネスに、世界中から「高配当」を求め、資金が集まって来る。資金集め担当が、銀行 ベアスターンズの経営者アラン・グリーンスパンである。長年、米国中央銀行ＦＲＢを支配し、「世界の金融の中枢神経」となって来たグリーンスパンが、なぜ世界の中心と「成る事が出来たのか」。それは、グリーンスパンが、イスラエルの略奪ビジネスを「仕切って」来たためである。

　誰でもが、この略奪ビジネスに投資出来る訳ではない。グリーンスパンの「承諾」が無ければ、投資を「受け付けて」もらえない。世界中の大富豪達が、グリーンスパンに「気に入られよう」と、グリーンスパンの「ご機嫌を取る」。皆がグリーンスパンを「持ち上げ」、世界の中央銀行、米国ＦＲＢの総裁＝議長に祭り上げて来た。長年、米国中央銀行ＦＲＢのトップに居続けたグリーンスパンの権力は、世界中の大富豪達の「イスラエルの略奪ビジネスを継続し、それで金儲けしたい」と言う「欲望」に源泉を持っている。

　世界を動かす金融の中枢メカニズムが、イスラエルの略奪ビジネスにある事を、これは明確に示している。

　世界の金融とは、人種差別による虐殺と略奪である。世界の金融、銀行は、戦争と人殺しで運営されている。金融とは殺人、戦争である。

　現在、日本をターゲットにした北朝鮮の核ミサイルの開発を行っているのは、このイスラエルのアイゼンベルグ社である。その経営者はチェイニー副大統領である。北朝鮮の核兵器ミサイルは、チェイニーが製造している。

　北朝鮮のミサイルを迎撃するために日本が多額の費用を出し、購入しているパトリオット・ミサイルは、米国の軍事産業レイ・セオン社が製造している。レイ・セオン社は、チェイニー副大統領が経営している。

　北朝鮮のミサイルも、日本のミサイルも、チェイニーが製造・販売している。

　日本と北朝鮮は、チェイニーが金儲けするために戦争を行う。日本と北朝鮮が争えば争う程、チェイニーの貯金が増加する。チェイニーのボスは、イスラエルの核兵器原料業者マーク・リッチである。

　イランの核兵器開発？を担当するマーク・リッチは、経済制裁を受けるイランの原油を長年、密かに販売して来た。イランと米国＝ブッシュが激しく対立すると、中東情勢の不安が原油価格を高騰させる。石油王ロックフェラー＝ブッシュのボスは喜び、イラン原油をマーク・リッチが「高騰した価格」で密売し、リッチは莫大な利益を得る(注１)。

　米国＝ブッシュとイランは、対立しては居ない。同盟関係にある。同盟関係にあるからこそ、激しく対立し、紛争を引き起こす。

　リッチは、ブッシュを上手にコントロールし、イランと米国の対立を「演出した」部下のチェイニーを「褒める」。イスラエル在住のロシア・マフィア＝リッチは、部下であるロシアのプーチン大統領に「俺のおかげで原油が高騰し、助かっただろう、感謝して、俺に忠誠を誓え」と言い、プーチンは土下座し泣いて喜ぶ。

　経済制裁の下、リッチのおかげで原油販売が可能になったイランは、リッチに言われる通り、リッチの核兵器原料を購入する。

　一方、リッチの指図でチェイニーが、ブッシュに指図する。ブッシュはチェイニーの命令通り、「イランが核兵器開発を行っている」と激怒して見せる。

　イランの周辺諸国は、あわてて自分もイスラエル・マフィア＝リッチに依頼し、核兵器開発と迎撃ミサイルの購入に走り出す。

　リッチ＝チェイニーは、イランからもイランの周辺諸国からも、核兵器開発、迎撃ミサイル販売の利益が得られる。日本と北朝鮮の対立と、同様の構図である。

　２００７年、ニューヨークにあるイスラエルの宣伝機関＝米国イスラエル広報委員会ＡＩＰＡＣで演説した、次期大統領候補ヒラリー・クリントンは

「イスラエルは中東に建つ何が正しいかを示す灯台であり、私が大統領になれば、これまでの米国によるイスラエル支援はより強固になる」

と語った。

　クリントンと対立する大統領候補バラク・オバマは、２００７年、シカゴのＡＩＰＡＣ支部で演説し

　「民主党大統領候補の私が大統領に当選したら、共和党大統領ブッシュと同様に、イスラエルを支持し続ける」

と語った。

　ここに日本の未来は、見えている。


※注１・・イランと米国は、原油地下経済において一体化している。表明上の対立は、「軍事産業の活性化のためには、戦争と紛争が必要」である事から「作り出されている」。イラン側の特派員となったフォーブス元アジア支局長が、米国ロックフェラーと仲良く握手する理由は、ここにある。

安倍晋三前首相は在日朝鮮人

安倍晋三前首相は在日朝鮮人
　安倍晋三の実家に４０年以上、家政婦として使えた久保ウメは、「家政婦は見た　安倍晋三研究」(週刊朝日２００６年１０月６日号)で、安倍一族の生活習慣、体型、骨格等を４０年以上に渡り見てきた者として、「これは朝鮮だな」と判断した、と証言している。また安倍一族が家庭内で日頃から、自分達が朝鮮出身であると公言していた事実も、明らかにしている。かつて、安倍の父・晋太郎は外務大臣で、総理大臣候補者であった。また安倍一族は、岸信介元首相の血統として、日本に米軍基地を置く事を永久化したのが、政治家一族としての安倍家である。

　安倍晋三は憲法改正等、国家主義の急先鋒であったが、「自分が日本人ではない、という卑下意識（これ自体が無意味である）が、極端な日本国家主義を生み出す」事は、ユダヤ系であったアドルフ・ヒトラーが反ユダヤを掲げ、ドイツ民族の「優越性」を強硬に主張した事と同一である。

　日本と朝鮮半島の間には巨大な壁がある訳ではなく、古来から日本と朝鮮半島は行き来し、互いに文化的な影響を与えあって来た。朝鮮民族が日本に来て暮らし、また日本国内の政治闘争に敗北した者達が朝鮮半島に逃れ、そこで生きて来た事は常識である。現在の天皇自身が、「日本人は朝鮮半島から渡来した」と語っている。

　元々、壁など存在しない両地域の間に、無理矢理「日本国家」と言う壁を作り、朝鮮人「ではない」日本人等と、「他を排除する事でしか自分のアイデンティティーを作れない日本民族という虚構」を捏造したため、「朝鮮人、中国人への不当な差別意識」を日本人は「植え付けられて来た」。

　日本国家等、虚構である事は、日本国家の中枢を担って来た安倍一族が、在日朝鮮人であった事実、天皇自身が「日本人は朝鮮半島から渡来した」と証言している事実から明らかである。

　朝鮮人、中国人も、中央アジアから移動して来た混血民族であり、中央アジアの民族はコーカサスから移動して来た移民である。ヨーロッパ人、米国人も、コーカサスに源流を持っている。日本人、朝鮮人、中国人などと言う民族が、地球上に存在した事は、かつて一度も無い。ユーラシア人だけが存在した。

　日本人、朝鮮人、中国人と言うフィクションは、近代国家の幻想に侵された、麻薬中毒患者達の幻想の中にだけ存在する。

　ロックフェラーに対抗し、「日本民族なるものにアイデンティティー」を求め、「日本を独立させよう」等と主張する「自称政党」の妄想の無意味が、ここにある。

武器販売促進のため第二次世界大戦を起こした武器密輸商人＝天皇

　天皇は、第世界大戦二次中、日本軍が使用する武器、燃料を、敵国の米国から密輸し、物資の欠乏する日本軍に高額で「売り付け」、利益をスイス銀行に隠し、蓄積していた。スイス銀行には、明治時代以降、天皇一族が日本人女性を誘拐し、売春婦として海外に「売却」した５０万人の女性の「売却代金」も蓄積されている。

　「天皇は、米国の軍事産業と一体化」し、日本と米国の間に戦争を起こし、米国軍事産業は米国政府に武器を売り、武器密輸商人＝天皇は日本政府に武器を売り付け利益を上げ、日本人を戦争で大量虐殺した。天皇一族こそ、日本人大量虐殺の犯人であり、最も悪質な売国奴であり、戦争犯罪人である。天皇一族こそ、日本民族の敵である。

　１９４５年８月、天皇は、スイス赤十字社に１０００万スイス・フラン＝現在の時価で約３３億円を手数料として支払い、数兆円の天皇一族の隠し資金を、赤十字社名義に「書き換える」要請を行った。これは、天皇一族が人身売春、武器密輸で蓄積した貯金を米軍に没収される事を恐れ、赤十字社名義に書き換え、不正な資産「隠し」を行うためであった。要請は、紆余曲折の末、受理された。

　戦争で日本国民全体が１日３度の食事さえ不可能になり、広島、長崎に原爆が落とされ、その治療のために少しでも資金が必要な１９４５年８月に、数兆円もの資金を天皇はスイス銀行に持ち、預金の名義書き換えのため「だけ」に、３３億円もの「手数料」を支払い、自分の財産隠しを行っていた。日本人が多数餓死している最中に、である。

　その預金の名義書き換えは受理され、戦後６０年、利息が利息を生み、巨大化し、現在も、不正に蓄積され続けている。武器密売と、天皇一族に誘拐された日本人女性の人身売買の「利益」である。これは、戦争で天皇一族に殺害された、膨大な数の日本人の「命そのもの」である。

　天皇が、この不正蓄財を隠すために、赤十字社と必死で交渉しているアサマシイ姿は、天皇のアサマシイ要請の扱いに困惑した戦勝国・英国の外務省と赤十字社との間で交わされた、正式な外交文書としてロンドンの公文書館で、誰でも閲覧する事が出来る（ファイルNO. FO369 / 3969 及び FO369 / 3970）。

　この天皇（一族）が２００７年、米国ロックフェラーと会談し、日本を支配しないで欲しいと日本人のために要請した等という、フォーブス元アジア支局長の主張がデマ宣伝の情報操作である事は、こうした点に明確に現れている。

ガソリン高騰の謎⑴

　ガソリン価格が高騰を続けている。米国の地方では、車でスーパーマーケットに買い出しに行くためのガソリンが買えず、餓死する貧困層が出始めている。

　このガソリン高騰は、ロックフェラー等の石油業者により、無理矢理「作り出された」ものである。

　現在、世界全体での原油消費量は１日８４００万バレルであり、１日あたりに生産される原油量は２億５０００万バレル弱。原油は、余る程ダブついている。ガソリン価格高騰には、理由が無い。

　経済成長の著しい中国、インド等が原油を「がぶ飲み」し、消費するために、原油不足になるのではないか、との心理的理由で、投機筋が原油投機を拡大させている事は事実であるが、その原油不足の懸念には、根拠が無い。

　国際エネルギー機関ＩＡＥ、米国エネルギー省情報局ＥＩＡ、米国国立地質調査所ＵＳＧＳ、ＯＰＥＣ石油輸出国機構事務局、ＥＵ原油政策局、フランス国立石油研究所ＩＦＰ、これ等多くの原油問題の調査機関の報告書は全て、今後、原油不足になるかも知れない、という懸念が誤りである、と語っている。

　現在が原油生産のピークであり、３０年後には原油が枯渇する、という「ピークオイル」の議論は３０年以上前から存在した。その議論が正しければ、現在、原油は枯渇しているはずであるが、現在も「原油は、あと３０年で枯渇する」と、ピークオイル論者達は、デマ宣伝を繰り返している。

　そのデマ宣伝の目的は、原油価格を吊り上げ、ロックフェラー等の石油業者に「利益をもたらす」事にある。

　現在、世界中の油田開発状況と、既存の油田の原油埋蔵量のデータ調査を行っている機関は、わずかに世界で２社しか存在しない。その調査報告書である、米国・油田データベース・コンサルタント企業ＩＨＳレポート、そして英国ウッドマッケンジー社のレポートは、共に、原油枯渇＝ピークオイル論が完全な間違いである事を示している。


　現在の原油価格決定のメカニズムには、トリックが存在する。

　原料である１バレルの原油で生産されるガソリン、軽油、石油化学製品等の最終商品の価格の総和から、原油価格が「逆算」され、原油の流通価格が弾き出されている。

　原料である原油の売り手＝ロックフェラー等の生産・流通業者と、原油を加工しガソリン、プラスティック等を生産する業者＝原油の買い手との間で、市場原理が働いていない。

　原油が過剰生産になっていても、価格は低下しない。最終商品であるプラスティックが高値であれば、原油がダブついていても、原油は高値で売買され、「原料の原油が高値であるため、プラスティックもガソリンも高値になる」という、価格を常に吊り上げるメカニズム＝トリックが働いている。

　これはロックフェラー等の独占企業が、原料生産から最終商品であるプラスティック生産等の石油化学企業までを、完全一体化支配しているために起こる、「価格高騰のためのトリック」である。原油産出国であるアラブ諸国の意向に左右されず、ロックフェラー＝流通側が一方的に価格決定権を持つための、「政治力学」が、ここにはある。

　米国は過去、３０年間、原油からガソリン等を生産する原油精製工場の建設を１件も行って来なかった。原油が過剰に余っていても、それを加工し、ガソリンを生産する工場が無い。そのため、常にガソリンは不足し、高値となり、ガソリンの高値は原油の高値として、あらゆる石油製品の値段を吊り上げ、ロックフェラー等、原油業者の利益を拡大して来た。

　トリックは、ここにある。

　ロックフェラー以外の業者が、精製工場を建設しようとしても、ロックフェラーと結託した米国陸軍工兵隊が「建設許可」を絶対に出さない。原油精製工場の運営には、多大な水が必要となる。米国国内での全ての水の利用権限＝水利権は、米国陸軍工兵隊が独占している。米国陸軍工兵隊の許可が無いと、原油精製工場が建設出来ない。

　世界的なガソリン価格高騰の背後には、ロックフェラーと結託した、米国陸軍工兵隊の「巧妙なガソリン価格高騰のトリック」が存在する。

　一体、この米国陸軍工兵隊とは、単なる軍隊なのか？

　次回は、世界的なガソリン価格高騰を生み出している、この米国陸軍工兵隊について。

ガソリン高騰の謎⑵

　「テキサスはアメリカの領土ではない。米国がメキシコと戦争を行い、軍事力で無理矢理メキシコから奪い、米国に併合した地域がテキサスだ。日本が朝鮮半島を軍事力で支配し併合した事が誤りで、日本から朝鮮半島が独立し、日本が朝鮮併合に謝罪し賠償金を支払ったのが正しい事であれば、米国政府はアメリカ合衆国からのテキサスの独立を認め、テキサスに謝罪し、賠償金を支払うべきである。」

　テキサス独立運動の闘志トム・メッガーは、こう語る。

　「１４９２年にコロンブスがアメリカ大陸を発見した、と言う話は嘘だ。１４世紀に建設されたスコットランドの教会に行けば、教会の壁画にトウモロコシの実る絵が描かれている。当時、トウモロコシはアメリカ大陸にしか無かった。ヨーロッパには無かった。コロンブスより１５０年以上も早く、スコットランドのキリスト教徒はアメリカ大陸に到着し、スコットランドとアメリカを行き来していた証拠が、その壁画だ。

　十字軍は、当初は、小アジア半島(現在のトルコ)を拠点に、アラブ人に対して攻撃を行い、アラブをキリスト教の支配下に置こうとしていた。その中心となったテンプル騎士団は、ヨーロッパ大陸では略奪と強姦を繰り返し、それで得た富をヨーロッパの各王家に貸し付け、王家同士の戦争をアオリ、戦争で勝った国の戦利品＝略奪品で、貸し付けた金と利息を支払わせる戦争ビジネス＝銀行業者となった。このテンプルは、余りの暴虐さからヨーロッパを追放され、後に、スコットランドに移住・定住した。このテンプルが、新しい略奪と金塊を求め、南米に侵略を開始した。コロンブスよりも１５０年以上も前に。

　１４９２年、コロンブスがアメリカ大陸に到着した年に、スペインはアラブに対する総攻撃を開始する。それまではスペインの中に、アルハンブラ宮殿に代表されるアラブ人の王国が作られていた。コロンブスによって、南米からもたらされる金塊、銀を資金源としてスペインはアラブとの大戦争を開始する。コロンブス等が、南米で先住民(インディアンと差別的に呼ばれて来た)を奴隷とし、金塊、銀を採掘する時の水先案内人となったのが、このテンプルである。

　当時、ヨーロッパは冬場の野菜、果実不足を補うため、北アフリカ＝マグレブから、野菜、果実、ジュウタン等を輸入していた。しかしキリスト教徒は、異教徒アラブ人との交易を嫌い、ユダヤ教徒に貿易を行わせていた。そしてユダヤ教徒からキリスト教徒は間接的に、必要不可欠なアラブの野菜、果実を購入していた。にも関わらず、異教徒アラブと交易するユダヤ教徒をキリスト教徒は、異教徒と交易する金の亡者＝マラノ＝汚れた豚等と差別し、罵倒して来た。キリスト教徒は、自分達に必要不可欠な野菜、果実の貿易をユダヤ教徒に依頼し、行わせていたにも関わらず。

　１４９２年、スペインがアラブと大戦争を始めると、キリスト教徒は何と、このユダヤ教徒までをアラブ人と共にマグレブに追放し、軍事力でヨーロッパから追い出した。

　ユダヤ教徒はアラブを放浪し、現在のイラクのバクダッド、リビアのトリポリ、イエメン等に定住し、ユダヤ教の教会シナゴーグを建設し、その周辺に商業都市を作り上げる。

　ユダヤ商人はスペイン商人と協力しながら、追放されたアラブ世界から、野菜、果実、そしてアラブで覚えた牛の放牧で、安価な牛肉を、ヨーロッパに供給し続けた。ヨーロッパ世界は、アラブの食料と、後には原油に依存しながら、常にその食料と原油を安価に保つため、アラブとユダヤ商人を差別し、軍事力で攻撃し、半ば植民地として来た。

　アラブ世界に数百年、定住したユダヤ商人は、長い年月の間にアラブと混血し、見た目はアラブ人に見えるような外観になった。しかしビジネスが上手いユダヤ商人と欧米の商人は、しばしば利害対立する。昔は、異教徒の制圧、現在はアラブのテロリストとの戦いという名目で、欧米はアラブにたびたび戦争を仕掛けて来た。本当は、アラブ系ユダヤ商人と欧米商人のビジネス戦争である。イラクのバクダッド＝サダム・フセイン、リビアのトリポリ＝カダフィ大佐、テロリスト潜伏先イエメン等、米国ブッシュ大統領が近年、攻撃のターゲットとして来たのは、こうしたユダヤ商人都市であり、その破壊が目的であった。

　１４９２年、コロンブスのアメリカ到着以来、続々とスペインの奴隷商人達が南米に入り込み、先住民を奴隷とし、金塊、銀の採掘を開始する。この奴隷商人達の中には、マグレブの野菜、果実、牛肉、原油(当時はランプ用の油)をヨーロッパに輸出して来た商人達が多数居た。異境で新たなビジネスを開拓する事が、彼等の特技となって居た。

　南米各地がスペインの支配下に入る中で、テキサスの地に移住して来たのも、こうしたマグレブ商人達であった。テキサスのバッファロー、テキサスのカウボーイで有名な牛の放牧は、マグレブからテキサスに持ち込まれたものだ。

　後にテキサスに石油が発見され、牧畜、石油というテキサスの財界の支配者になる人間達は、マグレブ＝アラブ商人と、スコットランドのテンプル騎士団＝スコットランド金融業者の末裔だ。アラブ世界を支配しようとして来たテンプルと、アラブを差別しながら、その食料、原油に依存し、人種的にはアラブと一体化してきたマグレブ商人。それがテキサス財界だ。

　彼等は、十字軍によるアラブ征服、南米での奴隷を酷使した金塊の採掘等、その歴史から見ても異民族の征服者であり、先住民、テキサスの我々市民にとって排除すべき支配者に過ぎない。テキサス石油財界の代表ブッシュ大統領が、その典型だ。」(注１)


　以上のトム・メッガーの発言の引用は、ブッシュ大統領等のアメリカの支配者達の履歴を如実に示すと共に、世界の石油業界の構造を極めて良く示している。

　ブッシュ大統領は、「テロとの戦い」を主張し、その代表的な敵としてウサマ・ビン・ラディンの名前を上げているが、テキサス財界の代表者、テキサス石油業界の代表者としてのブッシュ大統領は、テキサスの石油企業アルブスト社を経営して来た。そして、そのアルブスト社の共同経営者が、サリム・ビン・ラディンである。サリムは、ウサマ・ビン・ラディンの実弟である。アルブスト社の創立資金はパキスタンの銀行ＢＣＣＩ(バンク・オブ・クレジット・アンド・コマース・インターナショナル)から出資されていたが、ウサマ・ビン・ラディンの「テロ活動資金」は、ブッシュ大統領がアルブスト社の創立資金を提供されたＢＣＣＩの口座と、同一の口座から出されていた。

　ＢＣＣＩのあるパキスタンはイスラムの国である。メッガーの言う通り、テキサスの石油財界はアラブ・イスラムと「通底」している。

　世界最大の産油国サウジアラビアの石油施設を独占して建設して来たビン・ラディン社の経営者が、ウサマ・ビン・ラディン一族であるが、ビン・ラディン社の事実上の親会社ベクテルは、ブッシュ大統領一族の企業である。

　テキサス石油財界は、アラブの石油商人と一体化して来た歴史を持ち、９.１１テロは、この水面下でのテキサス＝アラブネットワークにより実行されていた。

　世界的な原油価格の指標になっているＷＴＩ(ウェスト・テキサス・インターミディエイト)は、日産わずかに３５万バレル。世界で生産される原油の０.４％の量にしか過ぎない。テキサスの北西部からニューメキシコ州で生産されるこの原油は、パイプラインでオクラホマ州クッシングの中継地点に送られ、そこから大消費地のシカゴに送られ、そこで全て消費される。テキサスの原油は、一切、外国に出ないローカル原油でしかない。このＷＴＩが、世界的な原油価格の指標になっている不可思議は、テキサス石油財界＝アラブ石油業界という、４００年以上に渡る血縁関係抜きには理解不可能である。

　ＷＴＩはガソリン、ジェット燃料等の高い爆発力を持つ高質油であるが、高質油であるという理由なら、世界最大の産油国サウジアラビアのアラビアン・エキストラ・ライト軽質油が国際指標になって居ても、何ら不自然ではない。

　テキサスの支配者となった南米の金塊＝奴隷商人達が、スコットランドの金融業者であった事は、ブッシュ大統領一族の銀行シティバンクが１９９１年、倒産の危機に陥った時、スコットランド銀行に泣き付き、スコットランド銀行がサウジアラビアのアルワリド王子に支援を依頼し、資金融資を得て、シティバンクが倒産を逃れた事実にも示されている。スコットランドが、テキサスとアラブを結ぶ「地下通路＝ホットライン」である。ＷＴＩと言う国際原油価格指標が、このホットラインで決定されている。

　このホットラインの米国支部、スコットランド銀行の米国支部の代表パット・ロバートソンが、米国共和党の元大統領候補であり、「有色人種を核戦争で絶滅させよ」と主張する、キリスト教原理主義教会の代表的宣教師がロバートソン本人である。

　現在、アメリカ人の４人に１人がその熱心な信者であるキリスト教原理主義教会は、ブッシュ大統領一族の経営する麻薬専売企業ラッセル社の経営陣により創立された。

　中国を支配下に置くため、１９世紀に中国へ麻薬輸出を行っていたラッセル社にとり、麻薬で思考能力＝抵抗能力を奪い、同時に「白人が世界を支配し、有色人種は奴隷である」と主張する、キリスト教原理主義教会の信者に有色人種をする事は、異民族支配の「有効な」道具であった。

　麻薬とキリスト教原理主義教会は、アジア、アフリカ、ラテンアメリカ人を、白人の奴隷とするために開発された、「支配の道具」である(注２)。

　ラッセル社は、トルコ産(小アジア産)のアヘン＝麻薬を中国に輸出していた。トルコは、スコットランドの金融業界＝テンプルの故郷である。

　現在の科学技術の基礎となる、古代シュメール文明、古代ギリシア文明以来の化学(錬金術)、幾何学(土木技術)、天文学(占星術)の研究書は、１～３世紀にかけ、ビザンチン書庫という名前でアレクサンドリア(トルコ)に集められた。ヨーロッパ中世では、数学等の研究は異端とされ火刑の対象となったため、異端＝科学技術の研究者達はアレクサンドリアに集まった。また、「白人が有色人種を奴隷とする事は正義である」と教えるキリスト教の外伝(本来は正伝として旧約聖書に入っていた)＝エノク書の研究＝キリスト教異端も、アレクサンドリア等に集まっていた。テンプルの第２の故郷であるスコットランド金融界から資金提供を受けた麻薬企業ラッセルは、このトルコを拠点とした。ラッセル社の作った、白人による有色人種奴隷化のためのキリスト教原理主義教会は、このエノク書を経典としていた。

　有色人種＝アラブ人を支配下に置く事で、原油を安価に入手しようとする欧米石油業界、テキサス石油財界は、白人による有色人種支配が正義と主張するキリスト教原理主義教会を「重要なビジネス・ツール」としたが、それは、ブッシュ一族のラッセル社により、トルコから米国に持ち込まれていた。


　米国の開拓時代、先住民(インディオ)を次々と虐殺し、土地を奪った米国陸軍にとり、キリスト教原理主義教会は、先住民虐殺の「自己正当化の道具」として「重要なイデオロギー」となった。キリスト教原理主義教会の思想により、米国陸軍が先住民を虐殺し奪った土地には、水利権を独占する米国陸軍工兵隊が水路を築き、土地を開墾し、農民の家屋を建設した。カリフォルニア、アリゾナを始めとした開拓時代の農地開拓の記録を見ると、米国陸軍工兵隊の土木技術者達の圧倒的多数が、キリスト教原理主義教会の宣教師達である事が分かる。彼等は、産業革命の中心地スコットランド、そしてアレクサンドリア以来の土木技術研究のメッカ＝トルコから、キリスト教原理主義教会と共に(キリスト教原理主義教会そのものとして)、米軍の一部となり、その技術部隊の中核を占めて来た（注３）。

　ＷＴＩの道、テキサス＝アラブの地下通路を往来しているのは、このキリスト教原理主義教会の宣教師達であった。価格高騰へとガソリン価格を操作し、国際的な原油価格操作をロックフェラーと共に行う米国陸軍工兵隊の正体は、「劣った有色人種を絶滅せよ」と主張するキリスト教原理主義教会であった。

　将来、ロックフェラーが世界帝国を建設し、世界を支配下に置いた場合、その世界帝国軍の中枢となる米国陸軍の上層部は、この狂信的なキリスト教原理主義のイデオロギーに「頭を侵された宣教師」達である。

続報・守屋元事務次官逮捕の遠因

続報：守屋・元事務次官逮捕の遠因
　米軍横田基地には、使用されていない設備、滑走路等があり、また未使用の空域が広大に存在する。米軍は、現在も「日本占領軍」であり、未使用であっても、この空域を日本に返還しようとしない。

　この基地、空域の返還問題で激しく米国政府と衝突していたのが、逮捕された守屋であった。ここに守屋の民族派としての姿が、浮かび上がって来る。

　米国ＣＩＡ直結の東京地検が、執拗に守屋の身辺を「嗅ぎ回り」、目のカタキにし、逮捕した理由が浮き彫りになって来る。

　守屋は、米国の「日本植民地政策」に反抗する人間を「さらし首」にし、警告する「生ケニエ」である。

防衛省内部での派閥闘争

防衛省内部での派閥闘争
　東京地検特捜部を枝葉として、どうやら新しい諜報・防諜機関が日本国内に作られ始めている。

　名前は、特務機関等といった一般的な名称でしか呼ばれていないため、正式名称はまだ分からないが、各機関で優秀な人材のリクルート、内々での特務機関への人事移動の打診が始まっている。

　防衛省の守屋が摘発された事で、外部に摘発されないように、より隠密行動を取る組織の編成が始まった、と見る事も出来る。

　動いているのは、これまでの防衛省や地検の在り方に批判的なメンバーであり、そこから、この新しい特務機関の性質が分かるが、組織トップの命令で批判分子が主体となり、刷新機関が作られ始めた、と判断する方が適切かも知れない。

　今後、官庁からの内部情報の外部へのリークに対し、監視が厳しくなる防諜組織である事は間違いない。対外的な防諜（それこそが最も必要とされているはずだが、そこには全くメスが入れられていない）では無く、官庁組織内部と日本国内への、「内的な」監視体制の強化という「改善」でしか無い所に、組織の「老化現象」が露骨に見えている。対外的には弱腰の「内弁慶」である。

　しかし、この新組織のメンバーのリクルーターとして動いていたＡが、２週間程前に、突然死んだ。胃ガンによる死亡と周知されたが、この男は、死亡する１週間前に、護身用の格闘技の激しいトレーニングを行っている。末期ガンで、余命１週間の男が、ストレスの強い、激しい格闘技トレーニングをしていたとは考えられない。殺された可能性が高い。

　しかし、通常は、交通事故などの形で殺害されるのが常套手段であり、この男は、オートバイのハーレーが好きで、常に乗っていた。２輪車は事故に見せかけて、殺害するのが容易である。交通事故ではなく、周囲の者に露骨に殺害と分かる胃ガン、という死亡原因が付いている点、周囲への警告と見る事が出来る。

　守屋潰しを行ったグループからの、「隠密組織を作っても、動きは見えている」という警告とも見える。いずれにしても、ドルの下落に見られるような斜陽国家米国（経済的既得権者）と、軍事産業としての覇権を強めるロシア、経済的覇権を強める中国との、情報収集面での主導権争い、という図式が、早くも日本の官庁内部の派閥抗争に露骨に出始めている。

　この図式に、しばらく日本は翻弄されるであろう。