なぜ『欧州ロスチャイルド家』は50兆ドル(約5400兆円)もの『とてつもない資産』を秘密裏に蓄積できたのか？
その答えは、昨年8カ月にわたって朗読した中国の経済学者宋鴻兵(ソン・ホンビン)氏の著書『ロスチャイルド、通貨強奪の歴史とそのシナリオ』(ランダムハウス2009年5月20刊)の中に詳細に述べられているので、その要点を書き起こしたものを以下に再掲する！
(再掲はじめ)
▲第1章 ロスチャイルド家ー世界一の大富豪
本題の主題
アメリカの雑誌『フォーブス』の世界長者番付で「2008年度には現役を引退したために世界ランキングの2となったMicrosoftの創業者ビル・ゲイツが、2009年3月の発表ではまた1位に返り咲き、新には株価の下落で前年の位置から落ちた著名投資家ウォーレン・バフェットが入った」とメディアは騒いだ。
だが、あなたがこれらの話を真に受けているなら、メディアにいっぱい食わされていることになる。なぜなら、大富豪の真のトップは、世界長者番付などには出てこないように、西側のメディアをコントロールしているからだ。
ロスチャイルド家は今も銀行業を営んでいる。しかし、北京や上海の街角で100名の中国人にロスチャイルド銀行のことを聞いても誰1人知らないだろう。たとえ99人の中国人がシティーバンクを知っているとしても、だ。
中国人にとって聞き慣れないロスチャイルドとは、一体どんな人物なのか。もし金融業者がロスチャイルドを知らないならば、それはナポレオンを知らない軍人や、アインシュタインを知らない物理学者のように、極めて不可思議なことだ。しかし、大多数の中国人が知らなくてもそれは別に奇怪な事でも意外な事でもない。ただロスチャイルド家が実は中国や世界の人々の過去、現在、未来に大きな影響を与えてきたにも関わらず、これほど知名度が低く、鳴りをひそめる能力に長けていることには驚きを禁じえない。
ロスチャイルド家は一体どれだけの財産を持っているのだろうか。それは世界の謎の1つだ。少なく見積もっても50兆ドル(約5,000兆円はあると言われている。
ロスチャイルド家がいかにしてこの50兆ドルを手に入れたかを、これから紹介していくことにしよう。ロスチャイド家が金融、政治、戦争と言う残忍な戦場を勝ち抜き、この200年間で最も強大な金融帝国を築き上げた背景には、堅牢な家族制度、精密で外部からは見えない暗闇の中での操作、精密な調整力、市場より迅速な情報収集、一貫した冷徹な理性、お金への際限なき執着と欲望、お金と富に対する洞察力と天才的な読み、などがあったのである。
▲第2章 国際銀行家とアメリカ大統領の100年戦争
本書の主題
「中国の歴史が政治と権力闘争の歴史であり、皇帝の心を理解しなければ中国の歴史の本質に迫り得ない」と言うなら、「西洋の歴史は金銭闘争の歴史でありその金融政策を知らなければその歴史わからない」と言える。
アメリカ史は国際勢力からの干渉と陰謀に満ち溢れている。国際金融勢力がアメリカの中枢に入り込み、アメリカ経済を転覆させようとしていることを人々が知っていたら、鳥肌が立つように不安を感じたであろう。しかし、彼らは人々に知られないように侵入し続けてきたのだ。
民主制度は、そう封建的専制に対抗するために生まれた集中的な防御の仕組みであり、その設計と構築、そして実践は大きな成果を上げた。しかし、民主制度は、金銭が生み出した新種の権力であるウィルスに対しては、信頼できるほどの抵抗力を持っていなかったのだ。
この新しい体制である民主制度は、『通貨発行権を牛耳ることによって国を支配する戦略』をとってきた国際銀行家の戦略に対して、対応策と防御の面で大きな欠陥があった。アメリカ政府は、南北戦争後も100年間にわたり、民営の中央銀行の設立と言う金融分野の最重要課題をめぐって、金銭にかかわる『超特殊利益集団』とも言うべきグループと命を賭けて戦い続けてきた。その過程では7人の大統領が暗殺され、数多くの議員が命を落とした。
アメリカの歴史学者によれば、アメリカ大統領の死傷率は第二次世界世界大戦時のノルマンディー上陸作戦第一陣の平均死傷率を上回るという。
中国が金融分野を全面的に開放するに伴い、国際銀行家が相次いで中国金融産業の心臓部に入り込んでくるだろう。
アメリカで起きたことが、今の中国でも繰り返されるのか。まず、アメリカの近代史から見ていこう。
▲第3章 連邦準備銀行 私有中央銀行
本書の主題
正直に言って、アメリカ連邦準備銀行が国有でなく、私有の中央銀行、すなわち、民間の中央銀行であることを知っている中国の経済学者は今でも少ないと思われる。いわゆる「『連邦準備銀行』は、その実、『連邦』でも、『準備』でもなく、また『銀行』とも言えない存在なのである。
多くの中国人は、当然ながらアメリカ政府がドルを発行していると思っているだろうが、アメリカ政府は実は通貨の発行権を持ってはいない。1963年、ケネディ大統領が暗殺された後に、アメリカ政府は最後に残っていた銀貨の発行権も失ってしまったのだ。アメリカ政府がドルを欲しければ、国民から未来の徴税を私有中央銀行である連邦準備銀行に担保として差し入れ、連邦準備銀行に『連邦銀行券』すなわち、ドル貨幣を発行してもらうのだ。
連邦準備銀行の性質と来歴は、アメリカの学界とメディアにとってはタブーである。メディアは毎日『同性愛者の結婚問題』のような、痛くも痒くもない話題を延々と議論しているが、一人ひとりの国民の日々の利害に関わる通貨発行の支配者は誰かといった最重要問題には、ひと言も触れないのである。本書では、この重要問題について触れ、アメリカの主流メディアが『ろ過』してしまった、連邦準備銀行の成立の秘密についてお話しすることにしたい。虫眼鏡を手に取り、世界史の中の重大事件の結末に向けてレンズをゆっくりと動かすと、次の歴史的事件の全容が見えてくる。
1913年12月23日アメリカの人民が選んだ政府が金銭権力によって転覆した。
▲第4章 第一次世界大戦と大不況ー国際銀行家の"豊穣なる季節"
本書の主題
戦争するには資金が必要だ。大きな戦争ほど戦費もかさむ。それはあたり前のことである。だが問題は、誰が戦費を出すかと言うことだ。ヨーロッパやアメリカの政府には通貨の発行権がないため、銀行家から借りるしかない。戦争はあらゆる物質をまたたく間に消耗する。鍋をつぶして武器に変え、すべてのものを失っても、それでも最後まで戦うことを強いる。交戦国の政府はどんな代償払っても戦争を続け、条件など考慮もせず銀行家から融資を受けることになる。それゆえ、銀行家は戦争を好む。また、銀行家は自ら戦争を仕組み、きっかけを提供し、そして支援する。国際銀行家が所有する立派な建物は、すべて犠牲者の亡霊がさまよう廃墟の上に建てられているのだ。
金儲けのもう一つの重要な手段は、経済危機を演出することである。国際銀行家は、まず、銀行信用取引を拡大する。するとバブルが起こり、国民は莫大な資金を投棄市場に注ぎ込むことになる。投資ブームが最も高まったり時点で、金融引き締めに転じ、景気低迷と資産価値の暴落を引き起こす。優良資産の価格は通常の10分の1、あるいは100分の1に下落する。そしてさらに安い値段になったときに、その優良資産を買収するのだ。これは、は国際金融家の間では『羊毛刈り』と呼ばれている。私有中央銀行が設立されてからの『羊毛刈り』はそれまで歴史上誰も経験したことのないほどに、程度も規模も大きなものになっていった。
最近では、1997年にアジアの『小龍(香港、韓国、台湾、シンガポール)』と、『小虎(タイ、マレーシア、インドネシア、フィリピン)』で『羊毛刈り』が起きた。中国と言う肥えた羊が次に毛を刈り取られるかどうかは、中国次第である。過去に起きた目にあまるほど残酷な『羊毛刈り』の惨劇を中国が真剣に研究し、対策を立てるかどうかにかかっているのだ。
中国の国有銀行も、インフレを誘発して利益を刈り取る誘惑にかられなかったわけではない。しかし、結局、中国は人民が血を吐く思いで手にした財産を、インフレを利用して奪う事はせず、また、その能力もなかった。そういう悪意を持った人間が国内にはいなかったため、中国は建国以来1度も重大な経済危機が起きなかったのだ。しかし、海外の銀行が中国市場に進出し、国際金融資本家が来てからは、状況が一変した。
▲第5章 インフレにおける「新政」
本章の主題
ケインズは金を(野蛮な異物「と称した。では、なぜケインズは金を魔物に例えたのだろうか。断固としてインフレに反対していたケインズが、なぜ金の敵になったのか。
アラン・グリーンスパンは40歳の時には金本位制の擁護者だったが、連邦準備制度理事会の議長に就任してからは、態度を一変させた。2002年に彼は「金は依然として世界の究極の支払い手段なのである」と主張してはいるものの、1990年代に発生した西側諸国の中央銀行家による、金価格の抑圧と言う「陰謀」を傍観していたのだろうか。
国際銀行家たちと彼らの御用達の学者はどうしてここまで金を憎むのか。なぜケインズの「貨幣論」はこれほど彼らに歓迎されるのか。
人類社会5000年の長い歴史の中で、いかなる時代、国家、宗教、民族においても、金は富の"最終形だと認められてきた。この根強い考え方は、決してケインズが軽々しく「金は野蛮な遺物「と言うだけで、抹消されるものではない。金と富の必然的な繋がりは、古くから人々の生活の中に自然に存在している。国民が政府の政策や経済の先行きに心配ならば、手持ちの紙幣を金に変えて、状況の回復を待つことができるのだ。紙幣を自由に金に変えられることは、人々にとって最も基本的な経済上の基盤なのである。この基盤に立ってこそ、民主主義やさまざまな形の自由が、実際の意味を持ってくる。国民が紙幣を金に交換すると言うもともと存在している権利を政府が強制的にはく奪したときは、国民の最も基本的な自由を根本から奪い取ったと言うことになる。
国際銀行家たちは、金が普通の貴金属でないことをよく知っている。金は唯一、デリケートな歴史を背負っている「政治金属」であり、金問題にうまく対応できなければ、世界規模の金融危機を誘発してしまう。正常な社会において、金本位制を廃除すれば、深刻な社会不安やひいては暴力革命を引き起こすことになるだろう。だが、"極めて異例な社会"に於いてのみ国民は仕方なく一時的にこの権利を放棄するのだ。そして銀行家たちが深刻な経済の危機と衰退と言う"極めて異例な社会"を必要とする理由である。経済の危機と衰退の脅威の中で、国民は容易に妥協し団結は壊れやすく、社会の注意力は分散し、銀行家たちの策略が最も実現しやすくなる。このため、銀行家たちは、経済の危機と衰退を、政府と国民に対する最も有効な武器として繰り返して利用してきたのだ。
…、国際銀行家たちは、1929年以降の深刻な経済危機を巧みに利用して、正常な状態では極めて実現しがたい「金本位制廃止」と言う大業を成し遂げ、第二次大戦に至る金融の道を敷設した。
第8章 不意打ちの通貨戦争
我々は高い尾根に立つ狼のように、鹿の群れを見下ろしている。タイの経済はアジアの虎に例えられてきたが、今は傷を負った獲物のようだ。我々が手負いの獲物を猟の標的にしたのは、鹿の1群を健康にするためであった。
ーユージン・リンデン (『タイム誌』アジア版1997年)
【本章の主題】
「商品」の供給を独占すれば巨利が得られる。通貨が不可欠な「商品」であり、一国の通貨発行独占できれば、莫大な利益を獲得する魔法の杖を手に入れたも同然となる。数百年来、国際銀行家たちが知恵を絞り、手段を選ばず、国家の通貨発行権を独占しようとした理由がここにある。彼らの最終目的は世界の通貨発行権を独占することなのだ。
世界の通貨発行を支配するために、国際銀行家たちは1970年代から一連の通貨戦争を勃発させた。ドル高の維持、発展途上国の解体、競合相手の撲滅などがそれだ。狙いは、世界経済を「コントロールしながら解体し」、ロンドンのシティーとウォール街が支配する「世界政府」「世界通貨「と「世界税収の礎を作り上げることである。
ここで注意しなければならないのは、国際銀行家は「超特殊利益集団」であると言うことだ。彼らは、いかなる国家、政府にも属さず、逆に国家と政府を支配する。彼らはあるときはドルとアメリカの力を発揮利用するが、時期到来ともなると、ドルを攻撃する側に回る。1929年の大恐慌に匹敵する経済危機を世界規模で引き起こし、各国政府に多くの主権を放棄させ、地域内の通貨統合を進めたり、個別政府制度の維持を諦めさせる。
中国の金融システムを攻撃することが彼らの最重要課題となっていることは疑う余地がない。問題は、いつ攻撃するか、どんな方法で攻撃するか、なのだ。◯◯を願っているだけでは、悲惨な結果を招くことになろう。
彼らが用いる方法は、日本を攻撃した手法と似ているかもしれない。まず、中国でスーパーバブルを引き起こす。中国も彼らの援助でー1985年から1990年の日本のようにー数年間の繁栄が続く。そして彼らは実行に移すのだ。「遠距離日接触型」の金融"核"攻撃を仕掛け、世界中の中国経済の信頼をしなわせ、海外と国内の資金を中国から追い出してしまう。その後で、極めて安い価格で中国の社会資本などのコア資産を買収し、中国経済を徹底的に解体し、世界を統一するもっとも重要な一歩を踏み出すと言うシナリオだ。
第10章 万世を謀る者
金も、自由と同じように、その価値を低く見積もってったところに我慢している必要はない。－ロト・アイリック・モリル(米財務長官、1813-1883) 1878年
●【本書の主題】P354 (書き起こし)
1850年のロンドンは、世界の金融システムの太陽だった。その100年後の1950年には、ニューヨークに世界の富が集中した。では2005年、国際金融の王座には誰が座っていたのだろうか。
有史以来各時代に台頭した国家や地域は大勢の生産力を基盤に巨万の富を創出した。それらの時代では、取引の中で自分が蓄積した富が、他の価値の低い通貨に駆逐されぬよう、厳重に工夫がなされていた。19世紀の間に裏付けられた本度や20世紀の
19世紀の金に裏付けられたポンドや 20世紀の金銀のドルがそうであったように、その時代に君臨した高価値の通貨を維持するためのメカニズムが作動していた。世界の富は価値を保ってくれる場所に集中する。そして、強く安定した通貨は社会の分業と資源の合理的な配置を促す。その結果、より合理的な経済構造が形成され、より多くの富が創出される。
しかし、巨大な国家が下り坂を転げ始めると、生産力は次第に萎縮し、莫大な政府財政支出と戦費によって、これまでの蓄えを使い果たすことになる。政府はインフレを作り出し、負債の山から逃れ、国民の蓄えを略奪しようとする。その結果、富を守る場所を探して海外に流れていく。
通貨の弱体、は国家の衰退を示す最初の兆候と言える。1914年にイングランド銀行がポンドと金の兌換を中止すると発表した時から、大英帝国の権威が戻ってくる事はなかった。ニクソンが1971年に金取引の窓口を閉鎖した時から、アメリカの輝きは色褪せ始めた。イギリスは第1次大戦の硝煙とともにその国力を霧散させ、アメリカは、幸運にもこれまで大戦の戦場にならなかったため、束の間の繁栄を保っている。しかし、花に囲まれ、宴を楽しんでいるように見える豪邸の内部は、巨額の債務によって既に空っぽになっているのだ。
インフレを操作して国民の富を騙し取ろうとする国は、最終的に富に見捨てられる。
(終わり)
