日本人を死に追いやる、黒幕達
「沖縄で米軍兵による、日本人女性への強姦が繰り返される、本当の理由」より、続く。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/297925567.html
第二次世界大戦後、日本を支配した米軍の実働部隊として、日本人の財産の略奪を担当したジョージ・バーディ。
略奪した財産で、東京・港区の優良不動産の買占めを行い、日本の都心・中枢の土地の「略奪」を担当してきたジョージ・バーディ。
日本に原子力発電を導入したドレッサー・インダストリー社の経営者として、２０１１年福島原子力発電所の事故によって今後、日本人の生命を「略奪」する事になるジョージ・バーディ。
小泉元首相の郵政民営化によって、郵便局の窓口でアメリカ金融界の「作った」投資信託が販売されるようになった。
郵便局の窓口で郵便局員にゴールドマン・サックスの運用する投資信託を「買うよう、口車に乗せられ、強制された」高齢者達には、１００万円預け、現在、７０万円の損失を出し、３０万円しか手元に残らない事態がヒンパツしている。
７０％の資産の喪失は、高齢者に対する、「早く死ね」という宣告である。
ゴールドマン・サックスは、ニューヨーク株式のダウが、「１４０００ドルを上回る」に７０万円、賭ける。ギャンブル投機である。
ヨーロッパの銀行ラザール・フレールは、ニューヨーク株式のダウが、「１４０００ドルを上回らない」に７０万円、賭ける。
「契約成立」である。
そしてラザール・フレールの子会社、銀行ドリュフィスが、ダウの先物を大量に投売りし続ける。結果、ニューヨーク株式のダウが、「１４０００ドルを上回らない」。
ラザール・フレールは、７０万円、モウケル。ゴールドマン・サックスは、７０万円、損失を出す。
しかし、ラザール・フレールと、ゴールドマン・サックスの経営者は、「同一人物」である。
この失われた７０万円が、日本の地方在住の高齢者が、郵便局の投資信託で損失を出した７０万円である。
ラザール・フレール、ゴールドマン・サックスが、「グル」になり、結託し、日本の高齢者達の資産を略奪している。
ラザール・フレール、ゴールドマン・サックスが、「グル」になり、結託し、日本の高齢者に、「早く死ね」と宣告している。
この小泉元首相の郵政民営化＝金融「自由化」は、毎年、アメリカ政府が日本に「突き付けてきた」、年次改革要望書によって推進されてきた。要望書ではなく、「アメリカが日本の不動産、企業、資産＝郵便貯金を乗っ取りやすいよう、アメリカの言う通りに、日本は制度を変えろ」と言う命令書である。
本当は、年次改革「命令書」である。
毎年、アメリカ政府が日本に「突き付ける」ことが、慣例となってきた、この年次改革要望書は、アメリカのビジネス界の代表機関＝米国商工会議所ＡＣＣＪによって原案が作成されてきた。この年次改革要望書を、毎年、作成し、日本に突き付ける事を決定したのも、米国商工会議所ＡＣＣＪであり、その中心人物がＡＣＣＪの副会長であった。
このＡＣＣＪ副会長が、ジョージ・バーディである。
戦後約７０年間、米国による日本の乗っ取り＝資産略奪は、継続している。そして、その「黒幕」は、同一人物である。
