広島、長崎に原爆が投下された、本当の理由
１９４５年７月、第二次世界大戦における敗北を認めた日本は、正式に米国に対し降伏の意志を伝えていた。
米国は日本の敗戦の意志表示を「無視」し、「無理矢理」、４５年８月に広島、長崎に核兵器を投下し、日本人の大量虐殺を行った。
米国の言う「戦争を早く終わらせるため原爆投下を行った」等、全くのウソ、デマである。
米国は、核兵器の「威力の実験」のため広島、長崎の市民を人体実験にかけ、虐殺した。
これは、米国の「プルデンシャル一般大衆爆撃」と呼ばれる作戦の一部であり、「兵士ではない一般市民を、どの位、大量虐殺すれば敵が戦意喪失するか」の統計を取るための、広島、長崎への原爆投下の後の社会心理調査を行うという人体実験であった。７月に日本の降伏の意志を知っていた米国は、原爆投下後、降伏の意志を受理し、即座に、調査員を日本に派遣し統計を取るための準備を行い、調査員達を待機させた上で、広島、長崎に原爆投下を実行した。
「統計調査のため」、米軍は広島、長崎への原爆投下を行った。
この「統計調査」を担当したのは、米国大統領直属の「心理戦争局」と呼ばれる部署であり、局長はエイブリル・ハリマン＝前ブッシュ大統領一族が経営するハリマン銀行の社長であった。
ハリマンの「心理戦争局」は、黒人、日本人等の黄色人種を「絶滅」させるため、エイズ、天然痘、コレラ等の生物兵器を研究してきたニューヨークのハリマン優生学研究所を部分的に再編成し、そのまま大統領直属機関としたものであった。
この優生学研究所では、「人種衛生」学と呼ばれる研究が進められていた。「衛生」の意味は、黒人、日本人＝黄色人種を「バイ菌」と呼び、その「バイ菌」を絶滅させる事を「殺菌消毒」すると呼び、「衛生管理」すると呼んでいた。
広島、長崎に投下された原爆は、バイ菌である有色人種＝日本人を皆殺しにするための「殺虫剤」であった。
この局長ハリマンの妻が、クリントン大統領夫妻＝現国務長官の政治資金集め責任者であった。このクリントン人脈が、２０１０年、オバマ政権の中枢を、「占めている」。
この優生学研究所の創立者の一人、ウィリアム・ドレイパーｊｒが米国の戦争省の最高指揮官の１人として、広島、長崎に投下された核兵器の製造、「投下」の指揮を執った。
ドレイパーは、第二次世界大戦後、日米の軍事産業を「まとめ」、「日米兵器工業会」を結成し、ここが日本の自衛隊の持つ膨大な兵器、警官の持つピストル、日本への原子力発電所建設等の、売り込みの「窓口」になる。
自衛隊という軍隊を持った日本が、中国、北朝鮮と戦争を行い、アジア人同士が大量虐殺し合い、原子力発電所が事故を起こし、原子力発電所から生み出されるプルトニウムによって日本が核武装し、日本、中国、北朝鮮の間で核ミサイル戦争が起こり、アジア人・日本人が大量に死ぬ事は、ドレイパーの優生学研究所にとっては「極めて望ましい殺菌消毒」である。
