ロックフェラー解体の技術1

ロックフェラー解体の技術１
　畑で、トマトとレタスを交互に植えると、

トマトは芽が小さい内に害虫に食べられてしまうため、害虫駆除が必要だが、

トマトに向かって飛んできた害虫が、

レタスの葉を見て「これはトマトではない、しかし匂いはトマトだ」

と大混乱し、空中を旋回し、しばらく悩んだあげく、逃げて行く。

日頃、害虫に苦労している農家の人達が、その害虫の混乱を見、

楽しんでいるらしい。

これも農薬を使わない害虫駆除の一つの方法である。




＊・・・・対話。

Ａ・・・ロックフェラー等が世界帝国を作ろうとしている、それを世界規模の陰謀＝「グローバル・コンスピラシー」と名付け、そうした内容の書籍出版・講演会を「商売」にしている評論家。

Ｂ・・・筆者



Ａ「ロックフェラーが世界を支配しようとしている、イルミナティの陰謀だ！」

Ｂ「で、どうしたら良いんだ？」

Ａ「・・・・日本は独立しなくてはならない」

Ｂ「どうやって？」

Ａ「・・・・・」

Ｂ「食料を自給すれば・・・？」

Ａ「そうだ、自給自足だ」

Ｂ「農薬も化学肥料も石油から作っている。ロックフェラーに逆らえば石油が入ってこなくなり、農薬・化学肥料がなくなり、害虫で食料生産が激減し、日本人は餓死する。ロックフェラーに逆らったら餓死する。どうやって食糧自給するのか？」

Ａ「・・・・」

Ｂ「あんたの反ロックフェラーは商売だな。農薬・化学肥料を使わずに食糧自給する、その具体的技術・方策について提示しない反ロックフェラー、反ロスチャイルドなど、単なるお祭り騒ぎ好きのお祭りの域を出ない。大騒ぎして注目してもらい、本を売りたい商売だな。ロックフェラー、イルミナィ？？？が居なくなったら、あんたの商売が成立しなくなるので、あんたは本当はロックフェラーが居なくなったら困る・・・あんたは本当はロックフェラー支持者、イルミナティ？？？支持者だ。」

Ａ「お、お、お前は、イルミナティの手先だな・・・わ、私を失脚させるための、グ、グローバル・コンスピラシーだ・・・」

Ｂ「あんた程度の小者を失脚させるために、誰が世界規模の陰謀＝グローバル・コンスピラシーを企てるんだね？・・・あんたごとき小者のためにＣＩＡが陰謀を企てたり、脅迫する労力を使うと思い込む、それこそ精神異常者の妄想だね。患者さん、お大事に・・・」。

※拙稿「ロックフェラー批判をファシズムに誘導する者達」を参照。

農協=日本農業の乗っ取りが始まった

農協＝日本農業の乗っ取りが始まった
　年金問題で社会保険庁が叩かれる理由は、社会保険庁を解体し、年金資金の運用を米国ロックフェラーの銀行のものにする目的がある。

　郵便局資金をロックフェラーが奪った次は、日本の年金資金である。

　年金資金の次は、農協の資産である。

　膨大な金融資産を持つ農協、その農協資産を乗っ取る。それが米国側の次の戦略である。

　それには、コメ輸入自由化と、農薬・化学肥料の流通を独占している農協から、米国化学企業が、その流通を奪うというメリット、さらには種苗流通を独占している農協から米国遺伝子組み替え企業が、その流通を奪うというプレミアムが付いて来る。

　年金資金の乗っ取りの前提に、社会保険庁のスキャンダルが出て来たように、農協乗っ取りの前提として、近々、農協系のスキャンダルが出てくるであろう。既に農協系食肉業者のスキャンダル宣伝は始まっている。

　農協は畜産用の穀物飼料輸入のために米国内で、中堅規模の穀物商社を経営してきた。「全農」マークのオレンジジュース等は、こうした商社が米国内部で買い付けて来たものである。

　この農協系商社へのロックフェラー＝カーギルによる買収攻勢が、既に始まっている。

米国次期大統領候補ヒラリー・クリントンを脅迫する男たち

米国次期大統領候補ヒラリー・クリントンを脅迫する男達
　１９７９年、米国ＦＢＩは、貧しいアーカンソー州南西部の片田舎にある小さな空港から、全米に麻薬が空輸されている事を突き止めた。内偵を始めたＦＢＩは、片田舎の小さな空港に毎日大量の小荷物が中南米コロンビアから届き、それが全米各地、ヨーロッパ、イスラエルに転送されている事を突き止める。イスラエルでの「小荷物」の受取人は、国際的な麻薬密輸業者マーク・リッチ、イスラエルの軍事産業・核兵器業者アイゼンベルグ社の系列企業であった。小荷物の中南米からの受取人、アーカンソーからの転送人は、当時アーカンソー州の知事であったビル・クリントンの夫人、ローズ法律事務所の経営者である弁護士ヒラリー・クリントンであった。

　さらにＦＢＩは、このアーカンソー州のメナ空港、ネラ空港からイスラエルに向けて、米国次期大統領候補ヒラリー・クリントンが送り出していた、中南米産の純度の高いコカインの輸送ルートを調査する内に、もう一つ奇妙な事に気付いた。決して商業が盛んではないこの地域から中国に向けての直行便が、この小さな空港を起点として定期的に出ていた。その直行便をヒラリーは頻繁に小荷物の「輸送」に使用していた。そして、時としてヒラリーの経営するアーカンソー州のローズ法律事務所の共同経営者であった弁護士ヴィンセント・フォスターjr.も、荷物の送り主となっていた。フォスターは、ヒラリーの愛人であり、後にビル・クリントンが大統領になると、大統領法律顧問に就任する。

　さらに奇妙な事は、このローズ法律事務所の住所を使い、もう一人別の人間が中国に向け巨大な大きさの荷物を送り出していた。その荷物の送り主は米国陸軍の最高の地位にある陸軍提督エルゲンだった。陸軍の最高の地位にあるエルゲンが、軍事施設の皆無であるアーカンソー州のこの地域までわざわざ「やって来て」、中国に向け、しかもマイナーで小さな空港を利用して一体、何を輸送していたのか？

　ヒラリーとエルゲンが、この小さな空港から輸出していたのは、コカインと全世界の軍事施設で使用されるプロミスと呼ばれる軍事用のソフトウェアであり、米国の軍事機密であるソフトウェアが共産主義中国を始めとした世界中の軍部に「密輸」され、ヒラリーと後に大統領になるビル・クリントンの活動資金になっていた。

　この軍事機密の密輸はヒラリーのボスであるイスラエルのアイゼンベルグ社の指示によるものであった。プロミスには各国軍部の機密情報を密かにイスラエルに「自動転送」するバックドアが組み込まれていた。それは、イスラエルが世界各国の軍部の機密情報を奪取し、世界帝国の軍事指導者となるための「布石」であった。

　ヒラリーは、当時米国の敵国であったソ連＝ロシアの石油を、密かに黒海の港から密輸していたタンカー会社ラファルジュの顧問弁護士でもあった。そのラファルジュの親会社がドレフュス社であり、このドレフュス社が現在、日本に対してコメの輸入自由化を強硬に要求し、日本の食糧自給破壊の先兵となっている。世界で始めてマシンガンを開発し、マシンガンによる「大量殺戮」と戦争による死傷者の増大を生み出した兵器密輸商人ベージル・ザハロフの創立したドレフュス社の親会社が、イスラエルの金融企業イーグルスター社であり、イーグルスターの軍事部門がアイゼンベルグであった。

　２００８年現在、北朝鮮の核兵器開発を担当するこのアイゼンベルグ社は、核兵器製造の専門企業であり、また第二次世界大戦中から中国でのアヘン売買を支配してきたサスーン財閥の後継者であり、「母国」は中国であった。アイゼンベルグ社の中国における麻薬販売のパートナーが、吉田茂元首相と岸信介元首相であった。アイゼンベルグの資金提供により吉田も岸も日本の首相になった。吉田の孫が現在、次期首相候補の一人とされる麻生太郎、岸の孫が前首相安倍晋三である。

　ここに、現在の日本の首相（候補者）の資金源が見える。

　そして、日本を第二次世界大戦に引きづり込んだ東条英機首相の政治活動資金もアイゼンベルグから出されていた。

　現在、イスラエルの兵器生産を独占するアイゼンベルグ社の輸出の７５％は中国向けであり、中国、北朝鮮の軍事的「脅威」がどのようにして作り出されているかが、ここに見える。

　このアイゼンベルグ社の使用人でしかない次期大統領候補ヒラリー・クリントンが、中国に向け密輸していたのは、中国が核武装するための核兵器部品であった。そして、中国を経由して、現在問題となっている北朝鮮・寧辺の核兵器開発施設へと、アーカンソーからの核兵器部品は供給される事になる。陸軍提督アドミラル・エルゲンが密輸に関与していた理由は、これであった。中国への直行便のあるアーカンソー州の「目立たない」小さな空港は、核兵器部品密輸には最も適切であった。核兵器部品の密輸であれば、陸軍の最高責任者エルゲン提督が「わざわざ」荷物の輸送のためにアーカンソー州の田舎まで来訪しても、何等異常ではない。元々、産業の少ないアーカンソー州の片田舎の小さな空港に、なぜ中国への「直行便」があるのか、それ自体が不可解である。

　ヒラリーがソ連石油を密輸していた当時の石油の生産を行っていたのが、後に夫クリントンの副大統領になるアルバート・ゴアjr.の経営するオクシデンタル石油であった。ゴアは後に、環境問題でノーベル賞を受賞する。

　ゴアjr.の父アル・ゴアは、１９４０年代後半、朝鮮戦争の最中において、米国上院・下院議会の合同原子力委員会の中心メンバーであり、米国の核兵器政策の中心を占める人物であった。この米国政府の中核に居た「核兵器・族議員」達は一つの極秘計画を進めていた。

　父アル・ゴアと原子力委員会ＡＥＣのメンバー、ザルマン・シャピロ博士、フレデリック・フォーシャー博士、レナド・ペプコーウィッツ博士達は、建国間もないイスラエルを核武装させる計画を推進していた。当時、建国間もないイスラエルは、アラブ諸国全体を敵として第一次中東戦争を戦っていた。そのイスラエルの武器生産の中心にあるアイゼンベルグ社に、核兵器製造を行わせる事が目的で、１９４８年、ＡＥＣは合衆国保健研究所ＮＩＨ、空軍、海軍関係者と共に、レーガンの国務長官として後に第一次イラク戦争（１９９１年）を推進するジョージ・シュルツが取締役であるカイザーエンジニアリング社を創立し、アイゼンベルグの核開発研究所であるイスラエルのワイツマン研究所に、核技術と資金を提供していた。シュルツは若き日に、日本の広島・長崎に投下された原爆を製造したローレンス・リバモア研究所で、日本に投下する原爆開発委員会の主要メンバーであった。シュルツは、後にブッシュ大統領一族の建設企業で、サウジアラビアの石油開発を独占するベクテルの重役となる。なお、ベクテルの子会社がビン・ラディン社であり、その経営一族の一人が「テロリスト」ウサマ・ビン・ラディンである。

　上記の計画に基づき１９５７年には、ＡＥＣとアイゼンベルグ社の共同で、ペンシルヴァニア州アポロに核燃料製造工場ＮＵＭＥＣが建設され、イスラエルに核兵器原料が提供され始めていた。輸出の７５％が中国向けであるアイゼンベルグ社、建国間もなくで資金繰りに困窮しているイスラエル、第一次中東戦争を勝ち抜くために武器購入資金を渇望しているイスラエル＝アイゼンベルグ社に核兵器技術を与えれば、それが中国に対し売却され流れてゆく事は必然であり、イスラエルに核兵器技術を提供すれば、中国の核武装を推進する事を意味した。

　こうして形成された米国政府中枢と米国核兵器産業、イスラエル核兵器産業の連携は、その核兵器の売却先に中国と、中国の軍事同盟国である北朝鮮を持っていた。「北朝鮮が軍事的危機に陥った場合には、どのような場合でも全面的に支援し、北朝鮮のために戦争に参加する」という内容の軍事同盟を結んでいる中国が、ノーベル平和賞受賞者ゴアの核兵器販売の最大顧客であった。

　ヒラリーとエルゲン提督は、このアイゼンベルク社の輸出窓口として、目立たないアーカンソー州の空港から、中国・北朝鮮の核施設に核兵器の部品を密輸していた。
　７９年、ＦＢＩの捜査はＦＢＩ長官エドガー・フーヴァーの「命令」により突如、中止となる。終生ＦＢＩ長官として、米国国内の全警察組織の独裁者として君臨し続けたフーヴァーの権力の源泉は、あらゆる政治家・政府要人のセックス・スキャンダル、マネー・スキャンダル情報をフーヴァーが収集し、それを材料に、政治家・財界人を「脅迫」する事によって生み出されていた。このスキャンダル情報の収集を担当したのが、全米の地下組織、地下情報を支配するマフィア＝「殺人株式会社」であった。殺人株式会社がイスラエルに創立した企業がアイゼンベルグ社であった。しかもフーヴァー長官はホモセクシュアルであり、男性との性交現場の写真を殺人株式会社に撮影され、「全米の警察の独裁者」フーヴァーはアイゼンベルグに脅迫されていた。アイゼンベルグに逆らえば、フーヴァーが男性と性交している写真がマスコミに出る。ＦＢＩ長官フーヴァーは、アイゼンベルグの「部下」＝米国次期大統領候補ヒラリー・クリントンの麻薬密輸・核兵器密輸を「揉み消す」しか無かった。

　９９年、米国陸軍の最高責任者であったエルゲン提督は、核兵器部品密輸の利益の分配を巡りアイゼンベルグ社と対立、シカゴの軍施設の中で何者かによって殺害され、死体となって発見されている。米軍の最高指導者など、アイゼンベルグにとって「虫けら」であり、簡単に「始末」できる存在に過ぎない。この殺人事件の捜査は行われず、事件は迷宮入りしている。

　また、ヒラリーと共にアーカンソー州で麻薬と核兵器部品密輸の送り主になっていたヒラリーの愛人ヴィンセント・フォスターjr.は、夫ビル・クリントンが大統領になると大統領の法律顧問となっていたが、クリントン大統領が研修生とのセックス・スキャンダルでマスコミのターゲットにされ、アーカンソー州知事時代のスキャンダルをマスコミが調査し始めると、フォスターは不安にかられ、情緒不安定で精神科の医師にかかり、軽率な発言を繰り返し始める。フォスターは、ホワイトハウスの中でヒラリーの目の前で、アイゼンベルグによって「口封じ」のため、絞殺されている。

　ホワイトハウスには軍事衛星を使いホワイトハウスを２４時間監視し、警護する監視システム、ＮＲＯナショナル・リコネッサンス・オフィス＝国家探偵局が存在する。絞殺されたフォスターの死体が、ホワイトハウスから運び出されるのを目撃したＮＲＯの監視員ダニエル・ポッターは、絞殺当日、目撃直後、ＮＲＯのオフィスから外に出ることなく、オフィス内で何者かに絞殺されている。翌日、ヒラリーの愛人ヴィンセント・フォスターjr.の死体は、ヴァージニア州のフォートマーシー公園に、無造作に投げ捨てられているのが発見された。大統領の法律顧問の絞殺というスキャンダルを、なぜかマスコミは一切報道せず、警察の捜査も現在に至るまで行われていない。

　仮に、今回、ヒラリーが次期大統領に当選したとしても、大統領の「ボス」が誰であるか、ボスに逆らえばどのような結果になるかを、ヒラリーは十分に「学習」したはずである。

米国次期政権の世界戦略

米国次期政権の世界戦略
　書籍紹介：　ズビグニュー・ブレジンスキー「ブッシュが壊したアメリカ」徳間書店


　暴力団員には、２つのパターンがある。Ａは、被害者を怒鳴りつけ罵倒し、徹底的に脅迫し、被害者を震え上がらせる。被害者が震え上がったところで、Ｂが登場する。Ｂは言う。

　「まあまあ、そんなに怒鳴って脅しちゃ、ダメだよ。（被害者に向かってＡを指して）いや、こいつはね、怒ると人殺しも平気でやっちゃうんだよ・・・あんた、本気で、こいつを怒らせちゃったな・・・まあ、あんたも、ここで殴られたり殺されたりしたら、家族も居るんだろうし、元も子も無いじゃない・・・どう？・・・この辺で、穏便に話し合って示談にしちゃ・・・？」

　こうしてＢは、被害者から金を巻き上げる手段に出る。怒鳴りつけ強硬に出るＡ、優しく話し合いと「和解」＝示談を持ちかけるＢ。ＡとＢは、１つのコンビとなって被害者から金を巻き上げ、被害者の心を金を出す方向へと、自由に上手に操り誘導して行く。

　これが暴力団の手口である。

　ブッシュの共和党政権は、イラクに戦争を仕掛け、イランを脅迫し、世界中を暴力で支配しようとした。暴力団Ａである。次に、暴力団Ｂが現れ、世界全体に話し合いと「和解」、協調を求める。次期アメリカ民主党政権である。


　誰でも、自分が子供の頃の小学校の教室を思い出して見ると、腕力が強く、何でも力づくで解決しようとする子供が居た。その子供Ａは、力でクラスを支配しようとし、一定の成功は収める。皆、暴力には弱い。しかし、必ずへそ曲がりの子供が居て、絶対にＡの命令には従わない子供も出てくる。米国にとってのイラク、イランが、これである。時にはＡに匹敵する位、腕力の強い子供も出てくる。ロシア、中国である。暴力での支配は、なかなかウマクいかない。

　ところが、暴力を使わずにクラスを支配し、リーダーになる子供Ｂも居る。ケンカを始める子供が居ると、間に入り、ケンカを止めさせ、仲裁し、説得し、仲直りさせてしまう。ケンカを止めさせ平和をもたらしたので、Ｂの評価はクラスの中で高くなる。こうした仲裁を続ける内に、Ｂは皆に一目置かれ、何が正義で悪かを決める権威になり、Ｂの存在そのものが「法律」になる。Ｂに逆らうとクラスで孤立するため、Ｂがケンカの仲裁に入ると、Ｂの言う事を皆、聞かない訳にはいかなくなる。Ｂの「暗黙の強制力」に、皆、従う事と引き換えにクラスに平和が出現する。Ｂは「暴力ではなく、話し合いで決めよう」と主張するが、Ｂの判断に逆らうとクラスで孤立するという、権威力を「暴力として」Ｂは暗黙に行使している。

　そして、Ｂがクラス全員４０人を支配し命令する事は物理的にも難しく、余りに露骨にクラス全体を支配すると、必ず反逆心を持つ人間が出てくる。その人間に説得されて、クラス全員がＢに逆らい出すと、大変な事になる。そこでＢは、クラスを３つの班に分ける。このＸ、Ｙ、Ｚ、３つの班には、出来るだけ仲の悪い同士、例えばＸにはＹ、Ｚのメンバーと仲の悪い人間達を集める。　ＸＹＺにはそれぞれリーダーを置き、リーダーが各グループを支配する。Ｂは、その３人のリーダーを支配する。直接表には出ない事でＢの支配は「隠然」としたものになり、反感を買う危険が低くなる。グループＸＹＺは仲が悪く、年中ケンカをする。その仲裁をＢが行う事で、クラスに平和を生み出すにはＢの存在が不可欠になる。利害対立する者同士にグループを作らせ、組織対立を「生み出した」のはＢであるが、グループ同士、１３人vs１３人の大乱闘を回避するにはＢの存在は不可欠になる。ＸグループがＹグループに追い詰められると、ＢはＹグループを説得し、Ｘを助けてやる。これでＸのＢへの信頼は絶大になり、Ｂは年中、Ｘに食事をオゴッテもらい、腕時計や万年筆のプレゼントをもらうようになる。Ｂは、ＹがＸグループとケンカし、Ｂの仲裁のチャンスを作り、ＸのＢへの信頼を高めてさせてくれた「ヤラセ」のお礼として腕時計をＹグループに与える。ＸＹのケンカは、Ｂの「ヤラセ」であった。

　こうして「バランス・オブ・パワー」が出来上がり、そのバランス創出役＝バランサーとしてＢの地位は「確固たるもの」になる。ＸＹＺの対立を巧みに作り出し、支配する。古代ローマ帝国以来の、権力支配のための帝王学＝「分断して統治せよ」である。

　このＸＹＺの３グループが、ＥＵ(アフリカを含む）、南北アメリカ、アジアである。将来アフリカは、第４番目の独自グル－プを形成する可能性もある。

　この「バランス・オブ・パワー」のバランサーが、冒頭の暴力団Ｂの戦略である。「言う事を聞かないと、暴力団Ａにバトンタッチする」と脅迫を加えながら、ＸＹＺのグループ編成を行い、そのバランサーとして「分断統治」制度を形成する戦略である。

　これが、ロックフェラーの次の世界帝国・形成の戦略である。

　ブッシュから米国次期政権への政権交代は、暴力団Ａから暴力団Ｂへの政権交代である。話し合いと協調による、世界帝国の基盤である世界統一市場の形成である（世界統一市場を目指すＷＴＯの正体については、拙稿「ＷＴＯの起源」を参照）。

　次の米国政権下では、中国と台湾、南北朝鮮、中東等、世界中で「話し合いによる協調」路線が出現する。ＸＹＺのグループを形成し、アジアはアジアで「グループ」化する必要があるためである。決して話し合いによる真の平和が訪れ、真の民主主義が実現する訳ではない。アジア内部での「協調」は、アジア対ヨーロッパ等といった、より広い地域同士の間での激しい戦争・紛争への「準備」である。次の時代は、世界が３つに分断された上での「世界大戦」への準備の時代である。第一次世界大戦と第二次世界大戦の谷間に国連が作られ、「話し合いによる協調」の時代が訪れ、日本は大正デモクラシーの平和で華やかな時代を迎えた。しかし、経済の実態は、世界恐慌へと向かい崩壊し始めていた。現在のサブプライムローン問題のように。

　本書には、ロックフェラーの世界帝国形成への、上記の戦略が如実に記載されている。原書のタイトルは「２度目のチャンス」、つまり、ブッシュが暴力で世界支配を試みた後に、２度目の「バランス・オブ・パワー」による世界帝国形成を実験する、という意味である。暴力団ＡからＢへのバトンタッチという意味である。

　著者は、ロックフェラーの世界帝国形成に強硬に反対する勢力が出てきた場合には世界規模で軍事クーデターを起こす強硬手段を取ると主張し、そのクーデター計画を策定・準備しているロックフェラーの弟子ブレンジンスキーである。暴力団ＡがＢの仮面を被り、「話し合いの時代です」と本書では語っている。

　ここに、米国次期政権下では、中国・台湾、南北朝鮮の緊張が緩和し、世界に平和が訪れると主張する「評論家」達の無能が浮かび上がる。大正デモクラシーで「民主主義と平和の到来」に浮かれ騒いだ者達は、１０年後には世界恐慌を見、ヒトラーがユダヤ人大量虐殺を始めるのを見る事になり、世界大戦の戦場に自分が銃を持って立っているのを「発見」する事になった。

再掲農林水産大臣自殺の背景

農林水産大臣自殺の背景

私が昨年一番衝撃を受けた記事で、これからオルタナティブ通信を毎日拝読し転載しています。

以下引用
日本に対し農産物輸入「完全自由化」を強く求める
欧米の多国籍食品企業。
その攻撃の前面に立たされる農林水産大臣。

一例として、狂牛病を巡り激しい攻防を日本の農林水産大臣
と繰り広げてきた米国の牛肉業界の内情を探って見る。

世界の「食料倉庫」として牛肉輸出を強力に推進する
米国の食肉業界は、アーマー社、スウィフト社、
タイソン・フーズ社（鶏肉専門）等、
わずか数社によって全米の食肉業界が支配されると言う
極端な権力集中体制を取っている。

こうした食肉流通の独占企業は、その食肉加工工場の建設
費用、輸送冷蔵トラック購入費用、そして巨大牧場の建設・
運営費用を巡り、完全にブッシュ大統領一族の銀行
シティバンクに経営を握られて来た。

さらに家畜に食べさせる配合飼料の販売元である穀物商社
カーギル＝モンサント社により、家畜の飼育段階から完全に
支配下に置かれている。

[続きはここから]

ベトナム戦争で使用された化学兵器枯葉剤を製造し、遺伝子
組み替え食品の独占企業でもあるモンサントは、ブッシュ
一族とそのボス、ロックフェラーにより経営されている。

食肉業界は、こうしてブッシュ＝ロックフェラー一族により
完全に支配下に置かれている。

それはロックフェラー一族が、元々
クラーク・ロックフェラー商会という食肉業者として
商売を始めた歴史からも来ている。

かつてこのアーマー社の社長Ｊ・Ｗ・マッキントッシュが、
米国中央銀行ＦＲＢの理事を務め、また第二次世界大戦後、
初めて日本に駐留したＣＩＡの初代日本課長
カールトン・スウィフトが、スウィフト社の社長として
日本に牛肉消費を強力に売り込んだ（押し付けた）歴史を
持つように、米国の食肉業者はそのまま米国の金融業界、
そしてスパイ業界の中核を占めて来た。

日本人に牛肉を「食べるように」推進した事は、米国食肉
業界のＣＩＡエージェントの「国策・工作」であった。

このＣＩＡが日本を含め世界各国の国会議員、政治家達の
女性スキャンダル、裏金作り情報、松岡農林水産大臣の
「なんとか還元水」問題等の情報を調査・把握し、
米国に逆らえば日本の東京地検特捜部に匿名ファックスを
送り付けて来る事は日常的に行われている、常識的な
「慣例」である。

小泉元総理が学生時代に犯した日本女子大学の大学生に
対する強姦事件と、神奈川県警に逮捕された小泉元総理の
警察の取り調べ調書も米国側は当然握っていた。

小泉はこれで完全に 「操り人形」と化していた。

現在では、極東最大のスパイ組織キャンプ座間にある米国
陸軍第５００軍事情報大隊が総力を上げ、日本の政治家、
企業経営者達のスキャンダル情報の調査・ 蓄積を行っている。

相手は軍隊である。
無防備な農林水産大臣１人を「潰す」事は簡単である。


このロックフェラー＝ブッシュの食肉企業の子会社として
日本で活動してきたのが、ハンナン＝フジチクという
食肉輸入の独占企業である。

カナダ、オーストラリア産の食肉も含め、このハンナン＝
フジチクは日本の食肉輸入の７０％を単独で独占して来た。

その社長浅田満は、暴力団山口組の５代目組長（先代）
渡辺芳則の舎弟であり、暴力団山健組の組員である。

ロックフェラー＝ブッシュ一族が、山口組と食肉輸入を巡り、
過去一体化して来た歴史がここに見える。

米国産牛肉には、輸入価格に広域暴力団山口組の活動費用が
「上乗せ」され、不当価格で「販売」され続けて来た。

牛肉を買う事が、そのまま山口組の活動費用を
「寄付」する構造になって来た。

山口組は、その利益を自民党の橋本龍太郎、野中広務に
「上納」し、政界へのパイプとして来た。

この山口組のボス橋本＝ 野中が、「郵政民営化」問題で
小泉元総理によって潰された。

親分を潰されたヤクザが「手段を選ばず」報復に出る事は
眼に見えている。

しかも山口組と小泉、そして安倍政権の間には
因縁の対立があった。

第二次大戦中、現在の北朝鮮、韓国で麻薬売買を行っていた
山口組は、中国本土で麻薬売買を行っていた岸信介＝
安倍晋三総理の祖父と、その子分である右翼の児玉誉士夫と
激しい縄張り争いを行った天敵の関係であった。

安倍総理の資金源である祖父岸信介の麻薬ビジネスは山口組
と激しく対立し、それはそのまま戦後の日本国内における、
安倍＝岸＝右翼児玉と山口組との麻薬売買の縄張り抗争
となって現在まで続いている。

山口組が執拗に牛肉問題を巡り、安倍晋三の閣僚、
農林水産大臣を脅迫、追い詰める理由はここにある。

また小泉元総理と山口組とも因縁の対立がある。

小泉元総理は、山口組＝食肉業者ハンナンの社長
浅田満を逮捕させた。

名目は鶏の病原菌感染死を厚生労働省に報告しなかった
等という事になっている。

しかし実体は、広域暴力団稲川会の幹部を祖父に持つ稲川会
直系の小泉元総理が、稲川会と激しく対立する山口組の
資金源ハンナンを潰しにかかったものであった。

安倍総理の資金基盤である祖父岸信介＝児玉誉士夫の
麻薬組織も、それを「良し」とした。

逆上した山口組は、米国の輸入牛肉を徹底的に調べ、狂牛病
の原因になる骨髄が入っている事をマスコミに暴露し、
小泉のボス＝ブッシュ＝ロックフェラーを日本の輸入牛肉
市場から追放した。

危険な輸入牛肉が摘発されたのは、日本の食肉検査官が
「たまたま正義感を回復」したからでは全く無かった。

日本の輸入食品検査官が「正義感から危険な食品を摘発」
した事など、過去にも現在にも一度も無い。

日本の山口組が総力を上げ、ハンナンの社長を逮捕した
小泉の「顔にドロを塗った」のである。

小泉のように、ブッシュ＝ロックフェラーに対し
「郵便貯金を全て貢ぎ物として差し出す」ような「手土産」
の無い安倍総理は、米国食肉マフィアから小泉時代以上に
激しい圧力を加えられる。

矢面に立ったのが農林水産大臣である。

また小泉のように稲川会という広域暴力団のバックアップの
無い安倍政権に対しては、山口組の攻撃は激化する。

しかも山口組にとって天敵＝岸信介の後継者、
安倍晋三である。

さらに山口組はボスの橋本＝野中を潰され、
ヤクザのメンツを潰されている。

米国マフィアと日本マフィアに挟まれた
農林水産大臣は圧死した。
2007年05月29日

民主党＝自民党

民主党＝自民党
　拙稿「政界・闇の人脈」「日米・民主党はロックフェラーの政党」において、既に民主党・小沢一郎の正体、鳩山由紀夫幹事長の正体を明らかにし、２大政党制の「まやかし」を明らかにした。

　民主党は自分が政権に就いた場合に、誰を大臣ポストに任命するかを「ネクスト財務大臣」のような形で明らかにしている。前原党首の時代に、ネクスト外務大臣であった民主党の若手のホープ・浅尾慶一郎衆議院議員は、現在ではネクスト防衛大臣、民主党の政調会長代理、官房副長官といった要職を兼任し、まさに次世代の民主党を担うホープとなっている。浅尾は、外務省の官僚時代に小沢一郎に抜擢され、小沢から資金提供を受け、国会議員に選出された。

　浅尾の父・新一郎も外務省の北米局長であり、また祖父の新甫は、天皇と三菱財閥で経営されて来た日本郵船という船舶会社の経営陣の一員であった。明治時代以降、天皇一族と三菱財団は日本人女性５０万人を騙し、海外に売春婦として売却し、その利益をスイス銀行に蓄財してきた犯罪組織であるが、その売春婦の「輸送」を担当して来たのが日本郵船である（※）。また浅尾の曽祖父の長慶も衆議院議員であり、浅尾は歴代の外務官僚・国会議員一族の末裔である。

　現在の衆議院議員浅尾慶一郎の父・新一郎の兄弟・浩二の妻・育子は旧姓堀田であり、住友銀行の経営者・堀田一族の出身である。育子の父・堀田庄三は住友銀行相談役である。この三井・住友銀行の親会社がロックフェラーの銀行ゴールドマンサックスである。民主党ネクスト・防衛大臣、外務大臣の資金源であり、叔父の経営する銀行のボスがロックフェラーである。

　上記の浅尾の叔母である堀田育子の兄弟・堀田健介は三井・住友銀行の証券部長であり、その妻・公子は旧姓安西、日本の農薬企業・昭電工の経営一族である。公子の兄弟・安西孝之の妻・恵美子は天皇の妃・美智子の姉妹であり、旧姓・正田恵美子である。民主党のネクスト防衛大臣・浅尾は、こうして天皇家と結び付く。

　この正田一族は拙稿「政界・闇の人脈」で明らかにしたように、民主党幹事長・鳩山由紀夫、そして自民党前首相・安倍晋三へと連なり、その人脈はブッシュ一族の新生銀行、ロックフェラーの銀行ゴールドマンサックスに資金源を「負って」いる。

　このような人脈と金脈に「負っている」民主党＝自民党の、２大政党制と政権交代で、何か本質的な変化が起こると主張する事は、完全なデマゴギーであり、ロックフェラー、ロスチャイルドを批判し、グローバル・コンスピラシーなどと騒ぎ回り、煽動しながら、こうした政権交代に「期待」をかける等、現実を知らないデマ評論家の正体は既に暴露されている。


※・・拙稿「天皇＝売春業者」を参照