GHQに翻弄された『靖国神社』

９/６の読売新聞「昭和時代」は面白く勉強になりました。早速インターネットを使って勉強したら「ウイリアム・バンズ」というGHQ宗教班長が関わっていたようです。当時GHQ内の雰囲気は軍隊だけを解体しても、国家神道をそのままにして置けば、いつの日か日本には軍国主義が復活して、連合国に対して復讐の刃をとぐようになるだろうと、多くの欧米人は考えていたようです。本来であれば靖国神社は取り壊されドックレース場にされていたのですが、GHQがその前に作った『神道指令』が靖国神社の存続を可能にした。当時の靖国神社の№2横井時常(ときひさ)権宮司はウイリアム・バンズと面会し、靖国神社を遺族中心の公益法人「靖国廟宮(びょうぐう)」に衣替えする案を示した。一方のGHQも、『信教の自由』を宗教政策の柱に掲げた以上、靖国神社の閉鎖を命ずることは自己矛盾を招く危険性があった。語るに落ちるです。結局、バンズは神社としての存続をとりあえず容認。靖国神社は１９４６年９月７日、民間の宗教法人としての登記を終えて、再出発することになる。そして、１９５２年４月の日本独立によって、靖国神社はGHQの統制下から脱することになる。以降、靖国神社奉賀会の発足や厚生省の協力などによって、未合祀者の合祀が一挙に進むことになる。GHQが押し付けたと言われる憲法２０条信教の自由が、天皇崇拝や超国家主義を排し、もともとの無害な神道の姿に変わり国民の支持を得て靖国神社を守ることになります。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　(以下コピー)「私は靖国神社の今後のあり方を決定する責任を負っていました」　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　靖国神社と深いかかわりを持つ元ＧＨＱ宗教課長、ウィリム・バンス氏（９８）はアメリカの老人ホームにいた。
ＧＨＱは政府の神社・神道保護を禁止し、靖国神社と陸海軍省を切り離した。「米軍関係者は多くの人が靖国神社を破壊したいと考えていた」という中、「廃止しても何も達成されることはなく、さらなる問題を発生させるだけかと思われます」という極秘文書がバンス氏に送られた。
バンス氏の「靖国神社を一般的な神社と同じく扱うべき」という決断により存続の決まった靖国神社は、戦没者の合祀を着々と進めていく。合祀に必要な戦没者名簿を手に入れるため、靖国神社が頼った先は旧厚生省。１９５６年、旧厚生省は各都道府県に戦没者名簿を集めるよう指示を出す。再び、国家の関与が始まった。
そして１０年後の冬、靖国神社に届いた名簿にはＡ級戦犯の名簿があった。当時、旧厚生省の事務次官だった牛丸義留氏によると陸海軍省の流れを汲む特殊な部署であった援護局が「自分たちの責任においてやった問題」だという。
１９６６年当時、名簿を受け取った筑波藤麿宮司はＡ級戦犯の合祀に慎重だった。しかし７８年、筑波氏が宮司在任中に急死。事態は一変する。急遽、宮司に抜擢されたのは軍人の出身の松平永芳氏。
筑波氏の側近だった靖国神社元広報課長・馬場久夫氏によると「筑波さんは自分が生きてる間は、合祀は無理だとおっしゃっていた。それが松平さんが来て、何をやっていたんだというようなことを口走ったらしいのですが、それを聞いた時内心この野郎と思っていたらお祀りしちゃったんです」。通常「今年はこういう方たちをお祀りするという書類が回ってくるんですが、あの年は一切、回ってこなかった。念のために書類を調べたら、調査の部長と宮司だけで３人くらいでやっているんですね」。
就任からわずか３ヶ月で合祀に踏み切った松平氏と親交のあった国学院大学、大原康男教授によると松平氏は「改めて信徒代表の総代会にはかって了承を得て合祀の手続きをなされた。官民一体の共同作業によって占領が終わった後の靖国神社の合祀がなされてきたわけですね。松平氏は『国がご祭神（合祀者）の選考をなされたわけですから、それにしたがって合祀したまでのことである』と」。
バンス氏はＡ級戦犯合祀をどう受け止めたのか。
「Ａ級戦犯が合祀されることは予想外でした。東条元総理が靖国神社に祀られると知っていたら驚いたと思います。多くの日本人が靖国神社を参拝したいと考え、実際に参拝してきました。しかし政府関係者となると話は別です。小泉総理は自分の意思で行くと言ったがとんでもないことです。小泉総理の参拝の後、政府関係者は靖国神社参拝を恐れなくなってしまいました」と話した。