明日のモニタリング銘柄（６．２６．０８）

日経先物のイーブニングセッションでは、大証終値比＋１００円で終わっております。

欧州株は、金融株が再編・増資報道を受けて賑わいを見せており、まずまず堅調なスタートを切っております。

ドル・円は１０８円手前で停滞。ＦＯＭＣまでは動きづらいかと。

明日のモニタリング銘柄を探って見ます。今日の後場のリバウンドの強さから、明日は正念場です。一応、押しに押された銘柄を中心に検討してみます。

１．２１５９フルスピード
　新興市場の転落とともにこのＳＥＯのリーディングカンパニーも落とされました。しかし、ＯＳＣも＋２％の３９％とコンバージェンス。ここは絶好の押し目ではないでしょうか。

２．２１２１ミクシィ
　ＯＳＣが３５％（－６％）と急落。７１１Ｋという昨年８月１７日の安値に肉薄。しかし、首の皮一枚だけ残っております。かつてない押され方とも言えるかと。

３．８６９７大阪証券取引所
　執拗な売り板攻勢にここまで押されて、ＯＳＣは何と－１２％の２７％まで悪化。ＲＳＩに至っては、たったの９％です。ここから上がらずんば何時上がるといった風情です。明日も押されて始まるとすれば、４月１４日の安値の４６０Ｋがまずは意識されるところ。その後は４５０Ｋ前後までの落下もありうるポジション。

４．６９６７新光電気工業
　これは素直に、ＯＳＣを＋１％の４４％に戻していることを評価。明日の押し目狙い。

５．５５６３日本電工
　ついに４月２８日の安値にあと１歩のところまで押されております。ＯＳＣは－３％の３３％です。ここはもう清水の舞台から飛び降りるつもりしかないでしょう。

以上です。

一口で言うと、テクニカルには涎が出そうな程に魅力度が増している銘柄が増えております。ここは一旦、最初は押されてもきちんと押し戻すのではないでしょうか。結構にマグマが溜まっているようです。

市場概況（６．２５．０８）

テクニカル用語の簡単解説 赤字部は２６日朝更新

６月２５日の市場概況です。前場の途中から来客のためにＰＣの前から離れました。１５１８三井松島は３１７円で指し値を入れてあったのですが、順番の関係で刺さらず。朝方１２１Ｋまで行った２４９７ｎｇｉは１１６Ｋ待ちにしてあったのですが、これは勘が働きキャンセルしておきました。１１２Ｋで終了しておりますので、ロットが大きめだっただけに幸運だったようです。前場の終わりのこの売りクライマックスで、灰汁抜けたのかどうか、今日の市場概況です。

【後場終了段階＆海外市場】

・先物：ＯＳＣ５６％（＋３％）＋４０円で６月２３日の４８％から切り返し中。
・日経平均：ＯＳＣ５１％（－２％）－２０円で６月２０日の４８％から切り返し中。
・ＴＯＰＩＸ：ＯＳＣ４６％（－１％）－３．１ポイントで６月２０日の４４％から切り返し中。
・マザーズ指数：ＯＳＣ３９％（－３％）－１３．９２ポイントで６月１９日の５０％から下落中。
・ヘラクレス指数：ＯＳＣ３５％（－５％）－１８．５７ポイントで６月１７日の５２％から下落中。
・国債先物：ＯＳＣ３９％（－５％）２７銭高で６月２４日の４４％から下落中。
・日経先物イーブニングセッション：１３９８０円（大証終値比＋１００円）
・シカゴＣＭＥ日経先物：１３９８０円（大証終値比＋１００円）更新
・ＮＹダウ：１１８１２ドル（４ドル高）ＯＳＣ２９％（－４％）１月８日の２９％以来に並ぶ。底打ち間近か？更新
・ドル円：１０７．８４円（１銭円高）ＯＳＣ５１％（－２％）６月１８日の６８％から下落中（円高方向へ）更新

新興市場が底抜け状態ですね。主力市場も後半持ち直してはいるものの、日経先物を除いて、まだプラ転には至っておらず、ＯＳＣも前日比マイナスですので、本復状態には届いておりません。

明日以降に、ＮＹ市場や為替の動向から、今日の安値を凌ぎきってのプラ転に持って行ければ、短期のリバウンドはあり得るかと思います。

しかしながら、日経平均のＯＳＣ値にしても、これまでのように３０％台への突入があれば、底打ち感も出ているところですが、今のところ４０％台の半ばから４８％程度での底打ちで留まっておりますので、まだまだ波乱の芽は存在しているものと思います。

-------２６日朝のコメント-------

別稿にしました。そちらをご覧下さい。

ＦＲＢの憂鬱

今日は早起きし過ぎて、昨日の市場概況への朝のコメント欄がまたしても長くなりすぎましたので、稿を改めることにしました。以下、２５日朝のコメントです。

ついにダウは、３月１０日のベア・スターンズ危機の時の安値を下回りました。ＦＯＭＣの声明待ちと言われておりますが、要は原油も高止まりしており上げる理由がないようです。では、利下げ打ち止めは確実として、どういう声明が出れば株式市場が持ち直すのでしょうか？

１）インフレ警戒からの将来の利上げを強調：

　これは、これまでの利下げにより、長短金利差を生み出し、青息吐息の金融機関を救済してきた、そのシナリオが崩れます。金融機関の経営は、住宅市況の持ち直しにかかっておりますが、まだ底が見えません。日本のバブルの経験からもまだまだ下落が続きます。

２）年内は利上げをしない雰囲気を強調：

　問題はＥＣＢが来月の初めに０．２５％の利上げをしてしまうと、ドルが売られてしまうことです。すると原油高が復活します。ますます景気の実態が悪くなります。インフレも昂進。金融機関だけでなく、貸し渋りからの一般企業の倒産も増えます。

以上の２パターンしか、バーナンキの手持ちの駒がありません。では２）の場合に株式市場が持ち直すのでしょうか？利上げが遠のいたことは、それだけ実体経済の悪化が認識され、ドル安に落ち込みながらもその後の下落へと繋がることは、昨年８月以来の利下げで明らかなことですね。

そして、悪化が更に進むと、日本のバブル崩壊の時に日銀がゼロ金利まで持って行かざるを得なかったように、２％の政策金利を更に下げざるを得ません。むしろ、この可能性が高まっているのが今の現状かと思います。つまり、日本の株価が７６００円近辺まで突き落とされたと同じことをＮＹダウも繰り返さざるを得ないという見通しです。

こう考えてみると、日本のバブル崩壊の時は、まだ幸いだったと言えます。金利をゼロにしてもインフレ懸念がなかったこと、世界はＩＴバブルの崩壊など挟みながらも、空前の成長軌道に乗っていたこと、資源高の傾向はまだ出ておらず、人件費も含めたコスト切り下げ余地が大だったこと、等です。

このアメリカの苦境というのか、ジレンマを避ける唯一の方法は、大胆な公的資金の投入により住宅、証券市場の底入れを強引にさせることですが、しかしこの力技は、ブッシュが退陣寸前でやる気がないのを差し置いても、それこそ市場原理に反します。

ここで、原点に立ち返ってみて下さい。「住宅価格は世界のどの国でも、そこに住む人々が無理なく買える値段にまで収斂する」これですね。日本も結局は、このレベルまでの調整がありました。従って、住宅指数が下げ幅を広げているこの段階での公的資金の投入は、この意味では「麻薬」を超えて「劇薬」になる危険性を孕んでいるものと思います。