このところの世界の株高(といっても底値からの反発傾向)で、新聞などの論調では、アメリカ経済が底割れを回避したのではとの見方がされております。
実は、これと同じような論調が、あのリーマンショックが起きる前の昨年9月14日時点でもあり、アメリカの経済がトレンド転換したのか?という記事を筆者も書きました。
結果的には、この記事は筆者にとって一世一代?の「大誤報」となってしまいました。まさに、行動ファイナンスでいうアンカリングのリスクに筆者自身が嵌った結果でした。
今回は、その時以上に確証のないささやかな兆しに過ぎません。
そのためには、アメリカの経済指標をやはりマクロ的なチャートで眺めてみるのが一番です。
すべてのデータがある訳ではありませんが、先般ご紹介したこのサイトの、ISM景況指数や、中古住宅販売、住宅着工件数などのグラフをご覧になると一目瞭然ですが、2004年からの長期トレンドのチャートは、いずれも単なる綾戻し的な動きに留まっていることが明らかです。
それに、肝心の昨日発表の雇用統計や、失業率、そして何より実質GDPといった大変重要な指標に加えて、住宅価格そのものがまだまだ下落を続けており、更に商業用不動産バブル崩壊もこれから本番を迎える中、とても楽観視できるような状況ではありません。
2008年9月15日にダウは504ドルも下げました。この日を分水嶺にして、まさしく坂道を転がるような株式の世界的な下落が始まったのです。前日の金曜日は11422ドルで終了しておりました。
この事実を二度と忘れないようにしたいものです。
実は、これと同じような論調が、あのリーマンショックが起きる前の昨年9月14日時点でもあり、アメリカの経済がトレンド転換したのか?という記事を筆者も書きました。
結果的には、この記事は筆者にとって一世一代?の「大誤報」となってしまいました。まさに、行動ファイナンスでいうアンカリングのリスクに筆者自身が嵌った結果でした。
今回は、その時以上に確証のないささやかな兆しに過ぎません。
そのためには、アメリカの経済指標をやはりマクロ的なチャートで眺めてみるのが一番です。
すべてのデータがある訳ではありませんが、先般ご紹介したこのサイトの、ISM景況指数や、中古住宅販売、住宅着工件数などのグラフをご覧になると一目瞭然ですが、2004年からの長期トレンドのチャートは、いずれも単なる綾戻し的な動きに留まっていることが明らかです。
それに、肝心の昨日発表の雇用統計や、失業率、そして何より実質GDPといった大変重要な指標に加えて、住宅価格そのものがまだまだ下落を続けており、更に商業用不動産バブル崩壊もこれから本番を迎える中、とても楽観視できるような状況ではありません。
2008年9月15日にダウは504ドルも下げました。この日を分水嶺にして、まさしく坂道を転がるような株式の世界的な下落が始まったのです。前日の金曜日は11422ドルで終了しておりました。
この事実を二度と忘れないようにしたいものです。